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松岡 雄司(制作部コンテンツ編集課次長)

先鋭的なコンテンツ提案に定評のある、Webテキスト編集のプロフェッショナル

CM制作会社での販売促進・制作経験より、一般消費者の「ブレークポイント」掌握を得意とし、専門であるWebライティング・セールスコピーを活かした先鋭的かつ等身大のコンテンツ提案には定評がある。また薬事管理責任者の有資格者として、薬事法・景表法・健康増進法・医師法・特定商取引法といったビジネスコンプライアンスを踏まえたソリューションを提示している。

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Webでの収益率を左右する経済活動のパラダイムシフト|ソーシャルメディアオプティマイゼーション

2011年09月20日 05:03 PM

 投稿者 松岡 雄司

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かつてパイオニアが推進していたレーザーカラオケは、パラダイムシフトによって終焉を迎える──


1982年、「絵の出るレコード」というキャッチコピーでパイオニアが販売を開始した「レーザーディスク」は、 東映からソフト供給を受け、90年代のカラオケブームに乗った形でシェアを広げていきました。ところが、通信技術の発展により次第に通信カラオケが普及し始めます。


そこでパイオニアはこう考えたのではないでしょうか。「こんな陳腐な映像や音でユーザーは満足しないだろう」「私たちの 強みである映像や音の技術はユーザーに受け入れられる」と。


ところが、コアユーザーである10~20代の若者がカラオケに求めていたのは映像の美しさや音質ではありませんでした。求めていたのは、最新の楽曲をすぐに歌えることであり、それをすぐに共有して盛りあがれる空間や感覚そのものだったのです。


そうなるとレーザーカラオケは圧倒的に供給スピードの早い通信カラオケに勝てるはずもありません。2000年頃には、カラオケ市場の9割以上が通信カラオケとなり、2007年にレーザーディスクそのものの製造は中止され終焉を迎えます。


地デジ、デジタルサイネージ、電子書籍、音楽ネット配信といった「デジタルコンテンツ」への移行が相次いでいることもあって、最近「パラダイムシフト」という言葉をよく耳にします。


パラダイムシフトとは、冒頭に取り上げたレーザーカラオケのように、ある時代・ある分野において当然だと考えられる認識や価値観が変化する様子を指し、「発想を転換する」「考え方を変える」「固定観念を捨てる」「常識を疑う」ことにより問題を解決する、といった意味合いでも使われる言葉です。


要は「現状とは異なる枠組み」が導入されて事業や競争のルールが劇的に変化する局面のことであり、企業の適応力が試されるタイミングでもあります。



 

「検索エンジン」の限界?


さて前置きが長くなりましたが、現在Webの世界でもフェイスブックやツイッターなどのソーシャルメディアが台頭したことで「パラダイムシフト」が起こりつつあります。5年以内には、インターネットユーザーの消費行動の中心が「検索エンジン」から「ソーシャルメディア」へ移行するのは濃厚でしょう。


「検索から共有へ」。その変化の背景にあるのはインターネット上の情報過多にあります。ここ10年のインターネットの情報量、50倍に対して、消費量は3倍程度と、需要と供給のバランスがおかしい。情報の氾濫により、GoogleやYahoo!の自然検索(キーワード検索)で見つけられない情報も増加し、結果として検索性の低下や情報価値の低下を招いています。


また、情報に満たされたことで
ユーザーはより価値の高い情報を求めるようになりました。それはキーワードに変換できない“感情”にフィットした情報です。例えば「今日の夜何か面白いことないかな?」に応えてくれるような。今後ユーザーの求める情報はどんどん高度化していくでしょう。




人間関係重視のメディア


フェイスブックなどのソーシャルメディアの場合、興味関心や人間関係、行動履歴といったセグメンテーションによりコアな情報が蓄積され関連付けられます。それをシェアという方法で共有できるのが特徴です。


共有する相手は、価値観や親密度でつながっている者同士。「映画の趣味が合う友人A君が最近見てよかった映画」といった感情が付加された情報をタイムリーに受けとれます。
固有の価値観がスピーディに「広がって」「つながって」いく仕組みです。


一方、サービスの提供側は、自社の商品やサービスに興味を持っている“ファン”に対して精度の高い情報を先回りして提供していくことが求められます。よりホストとしての役割です。ユーザーの属性を意識した特別なサービスやキャンペーン、特別扱いされたことを自慢したくなるようなコンテンツ、限定的な商品、おもてなしを意識したコミュニケーションなどは特に効果を発揮するでしょう。


ファン心理を掴めれば、消費者はアドボケーター(営業マン)となって、シェアという名の宣伝活動を開始し、ジワジワと消費行動が広がっていきます。極めて効率的な口コミの仕組みです。




SMO

今後、性別や年齢、現在地、趣味趣向、関心のある企業やサービスなどを有機的に結びつける精度の高いセグメンテーションが可能になれば、それと連動した効果的な情報をシェアできるようになります。


掲載するコンテンツや出稿すべき広告の詳細な絞り込み、企業間のコンテンツシェア、どの企業と業務提携すべきなのか、親密度を高めるべきなのかといった判断も可能になるでしょう。
もちろんデータの取り扱いはプライバシーの観点から注意が必要ですが。


数年後には、広告、マーケティング、コマースといったWebの世界での収益率を左右する仕組みが変わり、パラダイムシフトが本格化するでしょう。今はまだ黎明期。大小問わず、すべての企業にチャンスがあります。このチャンスを逃さないためには早くSMO(ソーシャルメディアオプティマイゼーション)を始める他ありません。


cf.企業が活用しているソーシャルメディアのトップは「YouTube」|動画マーケティング

http://www.web-consultants.jp/column/matsuoka/2011/08/youtube.html




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