紀井 斎（制作部長）
新技術の導入、新商材の開発まで手掛け品質・運用管理を統括
食品メーカー内の情報処理部門における基幹システム運用管理・インフラ整備・Webサイト制作などで得た豊富な経験をもとに、Webサイト構築、品質管理、運用管理、新技術の検証・導入、新商材の企画・開発を行う。現在は、制作部門のマネジメントを担うとともに社員育成にも力を入れ、社内大学制度では自ら講師として教壇に立って人財化を推進。企業価値を高められる人財創出に奔走している。
プログラミング人財育成品質管理
今日は、Webコンサルタント.jpの紀井でございます。
先日、iPhone・iPadアプリの開発有無は別として、どのような手順で行なうべきかを調べてみましたので備忘録という意味でもここに綴っておこうかと思います。
調べて気がついたのですが、アプリ公開に至るまでに立ちはだかる壁は意外に多いです。
- まず、開発環境ですが以下が必要になります。
１ intel Mac（Leopard）とOS X 10.5.3以降
２ Apple Developerへの登録
３ iPhoneSDKのインストール
４ iPhone、iPadなどの実機（エミュレータがあるので、テストは可能です。）
基本的には、Macで環境を整える必要があり、且つ、Macの中でも制限があります。
ハードウェアをただ揃えても、開発できない場合がある為、ハードウェア購入には注意が必要です。
私などは、Winユーザーですので個人的に環境揃えようとすると、Macの購入からスタートするわけで、場合によってはMacの使い方からスタートなどという事態に発展しそうです。（でも個人的にはやりたいんですよね）
つづいて、開発用のツール（無料）をインストールしたいところなのですが、こちらはApple Developerへの登録が必要です。
最終的に実機でのテストや公開をしない場合（だとするとアプリを開発する意味はほぼありませんが）、無料登録でOKです。
ところが、公開まで行いたい場合は、有料登録になります。10,800円／年の会費です（2010年7月6日現在）。
一般的に、プログラム開発用アプリケーションを購入すると100,000円～200,000円くらいはかかるので、年会費は納得出来る範囲です。
さらに、有償のiPhone・iPadアプリを公開するに至った場合、費用回収もapp store側で処理してくれるため、販売まで視野に入れている場合の納得度は高いかもしれません。
さて、上記でとうとう登録まで出来た事になるので、今度はiPhoneSDKのインストールです。
ダウンロードしてインストールするだけですので、本件への取り組みを行なおうとするくらいの気力のある方であれば技術的には問題はないでしょう。
さて、最後の難関です。
開発用言語がObjective-Cです。
C言語を継承しているため、C言語を知っている必要があります。
C言語なんて、十数年前に学校で習ったきり触っていませんから、はっきりいって自信はありません。
幸いWindows環境でもObjective-Cの環境がそろえられるようですので、そちらで少し開発を進めてからiPhoneアプリ開発に着手するかを検討してもいいでしょう。
とまぁ、こんな調子でアプリの開発にいくつかの解決すべき課題があるのはご理解いただけたかと思います。
ただ、私がこの調査を通して感じたのは、iPhoneアプリ開発の制限と依存性です。
確かに、iPhoneユーザーが増えており、世の中的には、アプリ開発の需要が高まっているとはいえ、iPhone以外のスマートフォンも多数発売されています。
iPhone・iPadだけに特化したものではなく、スマートフォンに対応したシステムを構築する事がユーザーを選ばない最良の方法かと思います。
PerlやPHPとは違い、サーバーを介さなくてもiPhoneやiPad実機にデータ保存出来るという部分は魅力的ですが……
個人的には、iPhoneやiPadに縛ってユーザーを囲うのは、開発者並びに利用者を制限してしまいますし勿体無いと思っています。
だって、せっかく丹精こめてつくったシステムの恩恵を受けれないユーザーがいるなんて考えると、本当に市場に価値を生み出せているか疑問が残ります。
Perl言語開発者のラリーウォール氏曰く、「There's more than one way to do it.」（やり方は何通りもある）
を胸にお客様によいサービスを提供していきたいですね。
それでは、本日はこの辺で
この記事に関連するテーマ
今日は、Webコンサルタント.jpの紀井でございます。
2010年5月24日（月）に、弊社が運営管理する歯科タウンが全面リニューアルしました。（プレスリリースはこちら）
- 今回のリニューアルでの変更点で
掲載医院数の増加 約1,400軒⇒約68,000軒
検索方法の多様化
読み物系のコンテンツを新設
が大きな部分でしょうか
8年前の公開当初から、歯科タウンは限られた会員医院様だけで構成していました。
近年、何度かキャンペーンをさせていただいているのですが、その際に応募者の方にお願いしているアンケートの結果によれば、「歯科タウンで検索できない医院がある」等のご指摘をいただいておりました。
当時は、限られた会員医院様の情報に価値があったとされていたのが、時代の流れと共にとにかく情報量が重要だというような価値観に変わってきたのだと思われます。
今から8年前ですと2002年ですから、光回線のインフラが浸透しだした時期だったように覚えています。
ADSLから光への乗り換えであったり、インターネットというものがより近い存在になったという印象があります。
「わからない事を調べる」や「自分の情報サイトを発信する」という関わり方から、コミュニティを作ったり、最近だと、Twitterで「つぶやく」という事に、インターネットを利用するくらいですから、情報の収集量や手法についてもニーズが変化しています。
大手検索ポータルのGoogleやYahoo!でも、検索順位表示のアルゴリズムがすごい勢いで変化しているのは、そのためでしょう。
やはり、時代の流れと共に変わってくるようです。
話を戻しますが、今回のリニューアルで掲載医院数が68,000軒にしたのは、歯科タウン利用者様がより質の高い情報を得れるように対応したわけです。
検索機能があるのに、検索する母数が少ないというのは、それだけで利用価値が無いものになってしまいます。
とはいいつつも、68,000軒の歯科医院様全てが会員医院様というわけではありません。
会員医院様は、現在約1,400軒あり、公開させていただいている情報も、患者様が情報収集しやすいようにと詳細に、且つまとめて。
つまりは、情報設計を行なった上で掲載しております。
医院トップでは、FLASHで医院内案内の写真を自動でプレビューしていたり、動画で先生から診療方針などを語っていただいていたりと、利用者にわかりやすいよう、よりリッチに作りこんでいます。
小学生くらいの時は、歯医者が怖いと思っていたのですが、歯科タウンの会員医院様を一軒ずつ拝見させていただいているうちに、無痛治療や審美歯科、インプラントなど、もはや昔に持っていたイメージはありません。
今の歯科医院は、とてつもなくハイレベルなのです。
そして、事前に気になった歯科医院の診療方針も確認できるわけですから、安心して通院できる歯科医院を見つけることがきっと出来ると思います。
今期は、歯科タウンの利用価値が高まるよう様々な取り組みを行なっていきますので、ぜひ、歯科タウンをご利用いただきたく思います！
まだ見ぬ未来の医院様には、ぜひ歯科タウンに興味を持っていただきたく思います。
歯科タウン掲載ご希望の医院様向けのお問い合わせフォーム
お問い合わせ種別を「掲載に関するお問い合わせ」にしていただきお問い合わせいただけましたら幸いでございます。
それでは、本日はこの辺で
この記事に関連するテーマ
今日は、Webコンサルタント.jpの紀井でございます。
今回は、ドメインについて少し書こうかと思います。
ドメイン名は、インターネット上の表札のような役割を果たしています。
例えば、www.web-consultans.jp がそうですね。
メールを送る場合は、hogehoge@web-consultants.jp（※このメールアドレスは実在しません。）となり、それぞれにドメイン名が記述されています。
しかし、ドメイン名とは、広義の呼び方で、厳密には詳細に名前がつけられています。
大きくは、分野別トップレベルドメイン：Generic Top Lebel Domain(以下、gTLD)と国別トップレベルドメイン：Countyr Code Top Lebel Domain（以下、ccTLD）とがあります。
gTLDから頻繁に目するのものを抜粋すると、com（商業組織）・net（ネットワーク）・org（非営利）・info（制限なし）などが有名でしょうか。
これらは、世界の誰もが登録する事が可能です。
ccTLDでは、jp（日本）・kr（韓国）・cn（中国）・us（アメリカ合衆国）等々があります。
日本では、属性型JPドメイン名として利用されています。
ac.jp（学校法人）・co.jp（株式会社・有限会社・他会社）・ne.jp（ネットワークサービス提供者）、go.jp（政府機関）、ed.jp（幼稚園・小・中・高学校等）、or.jp（医療法人等）
他にもまだあるのですが、ドメイン名を取得するといっても、TLDの種類も用途によって適切なものを選ぶ必要があります。
こうして適切な（運営組織にマッチした）ドメイン名が作られていくわけです。
また、TLDも近年では完全オリジナルで取得できるような取り組みもあり、まだ登録申請の受付はスタートしておりませんが、実現すれば、第2レベルドメイン名をどうするのか？といった問題は残りつつも、例えば、http://www.kii.web-sonsultants/といった（少々長いですが）URLが出来上がる日も来るでしょう。
メリットは、ブランド性が高いという事です。
今までは、TLDは運営組織にあわせてつけられていたので、2ndレベルドメイン（当サイトで言うところのweb-consutansの部分）を独自で取得する際に、TLDが「.jp」でしか取得していなければ、第三者に「.com」を取得されるなどして、独自性が薄れてしまいます。
ですので、ブランド力維持の為に場合によっては複数のTLDで取得するような事がありえるわけですが、TLDが独自になれば、それがなくなるということですね。
デメリットは、運営組織の種類の判別が出来なくなるという事ですが、特にブランドとも関係ありませんし、Webへのかかわりが深い人でもない限りTLDの種類からサイトの運営組織の種類を見るといった事もないでしょうからさほど影響はないのではないでしょうか。
非常に細かな部分ですが、「ブランド化」が戦略にある企業様にとっては多からず興味を持っていただけるのではないかと思います。
個人的には、今から施行が楽しみです。
それでは、本日はこの辺で
この記事に関連するテーマ
