こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「ユーザーのための情報発信とは」です。


先日、私の担当させて頂いておりますクライアントとのやり取りにて、ハッと気付かされることがありました。

前月終盤からのこの数日、日本海側を中心に大雪の日々が続いていることは、テレビやWebでのニュースでほとんどの方がご存知のことと思います。
また、その大雪や土砂災害等の影響で、ヤマト運輸や佐川急便などの宅配業者さんにおいて、一部で集配不能や遅配となっている地域が発生しております。

そんな、1月も終盤のとある日の出来事。

私の担当させて頂いておりますEC事業のクライアントにおいて、折しもその企業の製品が雑誌で紹介されたということで、トピックスとしてWebサイトへの掲載を急ピッチで進めていた際のことです。

「当社が利用している宅配業者さんにて、一部遅配エリアが発生しているようなので、急いでトピックスに掲載してほしい。」と、クライアントから連絡を頂戴しました。
また、「雑誌紹介の件を後回しにしてもらって構わないので、宅配便遅配の件を優先して下さい。」ともオーダーされました。

私がその宅配業者様のWebサイトを確認した段階では、（失礼ながら）とある地方の「市」が一つだけ遅配エリアとして案内されていました。
もちろん、全国を対象として通販事業を行っているので、その市にお住まいの方々もお客様になりえますし、既存のお客様もいらっしゃるかもしれません。

ただ、正直、その分母としては微々たるものと言えます。

それでも、雑誌掲載の件より遅配の件を優先したことに、そのクライアントの“お客様を大切にするんだ”という企業姿勢が表れているなと感じました。


“我々の商品は雑誌に紹介され注目されている”というトピックスは、そのブランドや商品に箔がついたり、信頼感の醸成につながったり、購入まであと一歩のユーザーを後押ししたりする可能性のある、それこそいち早くWebサイトでも紹介したい言わば「攻めの情報」だと思います。
一方で、遅配の件は、説明責任を果たしたり、トラブルを未然に防止したり、お客様（見込み顧客）にご理解頂いたりするための言わば「守りの情報」だと思います。
※もちろん、しばらく大雪が続く予報でしたので、遅配エリアの拡大や集配不能エリアの発生が見込まれる、という点からの速やかな判断だったとも言えます。


このクライアントは、Web以外の面でも定期会員誌の発送やサポート窓口の運用なども丁寧に取り組まれており、年々売上を伸ばしていらっしゃいます。
今回の「判断」のようなことは、きっとこれまでも当たり前のように積み重ねてこられていて、それが間接的に・結果的に、ファンを増やし、口コミや紹介につながり、売上を伸ばすことにつながっているのだろうと感じました。


現在、紙媒体やPCサイト／モバイルサイト、メルマガ等に加え、スマートフォン用サイト、はたまたtwitterやFacebookといったソーシャルメディアなど、企業がユーザーに対して情報発信できる術は格段に増加しております。
その術を活用して、ブランディングや集客に注力、その動きを加速させている企業様はたくさんいらっしゃいます。
その中で、当社の商品はこれだけ人気がある、注目されているという情報は、ユーザーが競合他社商品を含め比較し、意思決定をするのに役立つ大切な情報です。


ただこんな時代だからこそ、そういった攻めの情報だけでなく、ユーザーを（トラブルやストレスから）守る情報を発信することにも意識を向けることが重要だと感じます。
それが結果的に、企業の成長や未来を守ることにつながると思うのです。


それでは、今回のコラムはこのあたりで。

 

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「ユーザーに、より具体的なイメージを持ってもらう」です。

今月初旬に、Googleの提供サービスである「おみせフォト」において、360度パノラマ写真で店内を自由に歩けるようになりました。

「おみせフォト」の360度パノラマ写真で店内を自由に歩こう

今年 5 月より店舗内の一部のパノラマ写真を試験的に提供していた「おみせフォト」ですが、このたび、お店の中を自由に歩き回ることができるようになりました。
日本では全国各地約数万件の店舗をご覧いただくことができます。（一部店舗を除く）
引用元：Google Japan Blog

試しに、私がつい先日、フットサル仲間と活動の打ち上げで伺った、

「いせや総本店 公園店」のおみせフォトを見てみました。

さすがに、Googleさんの撮影のタイミングは開店前なのかお客さんは写っておらず、"あの"活気はうかがい知ることはできませんが、店舗入り口から中に入り、1階の各スペースはもちろん、階段を上がって2階の様子も見ることができました。
店舗内をグイグイ見られることで、いせやに行ったことがないユーザーも、「どこかなつかしさを感じる昔ながらのお店って感じだな」「この広さなら大勢でワイワイできそうだな」なんて、より具体的なイメージを持つことができます。

Googleの「おみせフォト」は現在新規受付を休止していますので、ご希望の会社様・店舗様はGoogleが再開してくれるのを待たねばなりませんが、これをヒントに自社・自店舗サイトの魅力を高めることは、十分にできるのではないでしょうか。
何らかの店舗来店型のサービスを提供している会社様・店舗様は、一度自社・自店舗サイトを見直してみてはいかがでしょうか。


「店内風景」「院内の様子」などといった形で複数の写真を掲載し充実しているサイトもあれば、「落ちついた店内で…」「個室もございます…」「キッズルームもあり…」という触れ込みはあるものの肝心の当該写真が無い、具体的なイメージが湧かない、なんてサイトもあるのではないでしょうか。
もちろん、ちょっと古い、あまりキレイではない、狭い…などネガティブな理由で写真の掲載を控えているケースもあると思いますが、それはそれで、イメージが掴みづらい不信
感から他に流れてしまったり、いざ実際に行ったらイメージがかなり違ったことで、口コミサイトで必要以上に低評価なコメントを投稿されてしまったり…なんてことにもつながりかねません。
もちろんだからといって、Webサイトにて、真っ正直にすべてをさらけ出して下さいというお話ではありません。

例えば、古い⇒レトロな…、キレイではない⇒まるで田舎のおばあちゃん家のような…、狭い⇒こぢんまりとした店内でしっぽりと…、など少し違った表現を使うとともに、写真 の見せ方・撮り方を工夫することで、だいぶ違った印象をユーザーに与えることができうると思います。Webでハッタリをかましましょう、という話でもありません。
※私はライターではないため、代替表現が稚拙で恐縮ですが、本コラムでは大目に見て下さいませ（汗）

また、実際には魅力的な店内なのにWebサイトで適切にアピールできていないというケースもあると思います。
写真や動画などを活用することで、競合他社・店舗との差別化につながったり、ユーザーのサイト滞在時間の向上につながりしっかりと会社・店舗を知って頂けたりと、Webサイトの魅力や自社・自店舗へ誘導力を高めることができると考えます。

本コラムでは、実のところ勝手に飲食店（のWebサイト）をイメージしながら話を進めてきましたが、この写真や動画を活用して会社・店舗の「より具体的なイメージを持ってもらう」ためにという話は、集客面だけでなく、求人・採用やコーポレートブランディングという面においても効果的であると言えます。
求職者／就活生や取引先、投資家などに対して、会社や店舗の具体的なイメージを掴んでもらうことで、親近感や好印象を持ってもらうのにかなり有効であるな、と。
特に就活生などにおいては「こんなお洒落なショップで働いてみたい」「こんな大きなオフィスで働くのかぁ」などといった感覚がポイントとなりやすいと思いますし、せっかく魅力的な「空間」をお持ちの会社様・店舗様であったなら、それをWebで活かさない手はありません。


弊社には、Webでキラリと光るコンテンツを制作する、「コンテンツ編集課」というセクションがございます。
ご要望に応じて、"より魅力的なコンテンツ""より競合優位性を高めるソリューション"を提供させて頂きますので、ご興味のある会社様・店舗様はお気軽にご相談下さいませ。

※ご相談・お問合せはこちらから。

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

 

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• Webサイト制作

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「Google アナリティクス 新バージョンへの移行にあたり」です。

現在、中小・ベンチャー企業様においても、Google アナリティクスを活用して、自社サイトのアクセス解析やWebプロモーションの効果測定などに取り組んでいる会社様はますます増えてきていると感じています。

そんな中（ご存知の方も多いかと思いますが）、Google アナリティクスは新しいインターフェース、機能が追加された新バージョンに移行しつつあります。
Google アナリティクスにログインすると、新バージョンのインターフェースが表示されることが最近ではほとんどのように感じられ、同インターフェースの右上に「このバージョンをデフォルトに設定」するリンクや、「以前のバージョン」に遷移するリンクが表示され、従来のインターフェースもまだ利用することができます。

弊社と顧問契約を結び、現在Webコンサルティングを提供させて頂いてるお客様企業のご担当者様も、サイトのセッションやPV、コンバージョンを確認することはもちろん、細かな各指標の数値をご自身でもチェックする方も少なくありません。
今回、新しいバージョンに移行しつつある中で、「以前見ていたこの数値はどこを見ればいいのか？」「こんな設定をしたいのだが、新バージョンではどこで設定するのか？」といった質問を頂くことも発生してきました。

私自身も、「以前のバージョン」に長く慣れ親しんでいるものですから、新バージョンに悪戦苦闘する瞬間も稀にあります（汗）

ただ、前述のようにお客様から頂く質問にお答えすることは当然であり、そしてそれ以上に、今回新バージョンに移行されるのと併せて随時追加されるAnalyticsの新機能を活用してより良い分析と改善提案を行えるよう、感度高く、日々新バージョンを積極的に利用しているところです。

なお、Googleからは

3ヶ月後の2012年の1月に、今までの Google アナリティクスのインターフェースは、サービス提供を終了させていただきたいと思います。
新バージョンの Google アナリティクスには、今までのバージョンにはなかった魅力的な機能が多くリリースされています。
リアルタイム、マルチチャネル、ソーシャルボタンの計測、ビジュアルフローなどの機能があります。

引用元：アナリティクス 日本版 公式ブログ

と、アナウンスされています。
※ビジュアルフローについては、前回のコラムで紹介させて頂きました。ご参考までに。


Google アナリティクスの新バージョンの活用についてのご質問は、お気軽に弊社まで頂ければと思います。
せっかくのご縁・タイミングですので、ご要望であればWebサイトの分析と改善提案なども行わせて頂きます。


なお余談ですが、今回のGoogle アナリティクスのインターフェース刷新において、新たなバージョンへの不慣れからくる言わば「ストレス」に、ハッと感じさせられました。
私のようなWebコンサルティングを生業としている人間からすれば、Google アナリティクスの新バージョンに嫌でも対応していかなければなりません。

一方でこれが、「私にとってのGoogle アナリティクス 新バージョンへの移行に関する話」ではなく、「消費者にとっての頻繁に利用する、とあるECサイトについての話」だったらどんなことが考えられるでしょうか。

とあるECサイトにおいて、しばしばリピート購入をするユーザーにとって、慣れ親しんだインターフェースが刷新され、商品ページへの導線や購入までのページ遷移などが大きく変わったとしたら、驚くユーザーもいるでしょうし、それをストレスに感じてしまうほどのユーザーもいるかもしれません。


・新旧問わず直観的なインターフェースでそもそもアクションに悩む必要は無い。
・新たなインターフェースへの不慣れから瞬間的に不便さを感じたとしてもどうしても買いたいと思ってもらえるほどの商品力がある。

ということであれば、さほど大きな問題は無いでしょうけれども、すべてのECサイトやすべての商品において、また逆に、すべてのユーザーからしてみて、インターフェースの変更が全く問題無いということは、なかなか考えにくいのではないでしょうか。

サイトを使いづらくする、商品を探しづらくする、購入しづらくするために、リニューアルや修正を行う企業様はいませんが、インターフェースの変更の際には、「従来の型に慣れ親しんだリピーター」への配慮という側面も、細かい話ではありますが、念頭に置いて進めるべきではないかと感じました。

新たなインターフェースに変更したことでユーザーにとってどんなメリットがあるのか、商品閲覧や購入までのフローにおいて変更点があるならばそのチュートリアルを、など、言わばリピーターへの配慮をコンテンツとして用意することで、リピーターの心象も大きく変わるかと思います。

ますますファンになってくれるやもしれませんね。

最終的に「Google アナリティクス 新バージョンへの移行にあたり」というテーマから横道にそれてしまい恐縮ですが、ご参考にして頂ければ幸いです。

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

 

 

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• Webコンサルティング
• アクセス解析

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「Google analyticsで経路分析がわかりやすく」です。

先日、Google analyticsに、サイトを訪問したユーザー行動を可視化した「ビジュアルフロー」という機能が追加されました。

これまでもGoogle analyticsを用いて経路分析をすることができなかったわけではありませんが、今回の機能追加でより「直感的に誰でもわかるように」なりました。


このビジュアルフローも、まず最初は「ユーザーフロー」「ゴールフロー」の 2 つのフロー解析機能を、Google analyticsユーザーに徐々に公開していき、さらに今後も段階的に、この他の機能も追加されていくとのことです。

「ユーザーフロー」
ユーザーフローは、サイトに訪れた経路、つまりトラフィックからユーザーの行動を見せていき、どこでサイトを離脱したかまで追いかけることができます。

「ゴールフロー」
ゴールフローは、目標のステップに沿ってユーザーがどう行動したか、どこで離脱したかを、ビジュアルに表現した機能です。目標のステップは、従来の目標のステップで定義したものを使い、まず URL で指定する目標をサポートします。その他の目標、イベントやエンゲージメントもサポートしていく予定です。

※ビジュアルフローでは、さらにアドバンスセグメントも使えます。
また、特定のページやページ群に絞り込んで見ることもできますので、分析したいページ（ページ群）の前後の動きにフォーカスして分析することもできます。

引用元：アナリティクス 日本版 公式ブログ

非常に効果的な機能ですので、これを機に改めて現状を分析し、Web戦略を見直すことにつなげてはいかがでしょうか。


例えば、ざっとですが…

■キーワード毎のランディングページ以降のサイト内遷移はどうなっているのか
(1)リスティング広告で出稿しているキーワードは、企業側が望むページ閲覧状況にあるのか。
(2)同様に、自然検索経由でのキーワード毎の、ランディングやページ閲覧状況はどうか。
(3)屋号名やブランド名では、どんなページがランディングとなり、どのようなページ閲覧状況か。

→(1)キーワードの有効性を確認し、出稿のオンオフや入札の強弱をつける際の参考に。
→(2)キーワードの有効性を確認し、対策キーワードの見直しやキーワード追加の参考に。
→(3)Google のサイトリンクの影響がどれだけあるか等の見直しにも役立つ。

■流入元毎の、あるいは、新規とリピーターによるサイト内遷移はどうなっているのか
(4)同じキーワード（例：屋号）でも、新規とリピーターでページ閲覧状況にどんな差分があるか
(5)リピーターの流入元の違いにより、ページ閲覧状況にどんな差分があるか

→(4)新規とリピーターで、表示コンテンツを切り替えるダイナミックLPOの導入を検討する際の参考に。
→(5)Google ディスプレイ広告の出稿先のブラッシュアップや、Google リマーケティング広告の運用法の見直しに役立てる。

■OS毎のサイト内遷移はどうなっているのか
(6)iPhoneやAndroidでの訪問ユーザーはどのようなページ閲覧状況にあるか

→(6)スマートフォン向けのサイト制作や広告出稿の戦略策定に役立てる。

など、もちろんこれ以外も含めて、いろんな分析の仕方とその活かし方が考えられます。

そもそも、キーワード毎や流入元毎に、どれだけお問合せや購入などのコンバージョンにつながっているかという観点で、それぞれの有効性を判断することも多いですが、コンバージョンの状況だけで判断しては、将来のコンバージョンの刈り取りに向けた良い「種蒔き」（言わばアシスト）を失ってしまうことにつながりかねません。
そのため、こういった経路分析によるページ閲覧状況やサイト内遷移の分析という面でも、キーワードや流入元などの有効性を捉え、包括的に戦略を練り動かしていく必要があると考えます。

現在、Google analyticsをサイトに設置して頂いている企業様であれば、ID・PASSを共有して頂くことで、この「ビジュアルフロー」を用いての経路分析といった観点からのサイト分析をさせて頂くことも可能だと考えております。


ご興味をお持ちの方は、まずは一度、お気軽にご相談下さいませ。

 

※無料サイト分析のお申し込みはこちらから。

 

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• アクセス解析

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「検索エンジンの変化に柔軟に対応する」です。

つい先日、Googleにおいて、検索結果に表示される「サイトリンク」が拡張されました。具体的には、下記をご覧頂くのがよいと思います。

 

 

※例えばGoogleにて「株式会社フリーセル」というキーワードで検索すると、検索結果のトップに企業のURLが表示され（およそTOPページ）、その下に「会社案内」「事業紹介」など下層ページへのリンクが表示されます（各下層ページへのリンクの下に、メインの検索結果と同じようにURLと概要テキストが表示されるように。最大で12個のリンク）。

なお、このサイトリンクの機能はアルゴリズムで自動化されてはいますが、Googleのウェブマスターツールにて設定を行うことで、表示させたくないリンクの順位を下げることもできるようです。

また今のところ、会社名などの、ユーザーが探している情報（Webサイト）をおよそ特定できる限定的なキーワードで起こるもののようです。

そして、この変化によって想定されるのは、今までよりも「TOPページ以外の下層ページをランディングとして流入するユーザーが増えるのでは？」ということです。

もちろん今までも、検索キーワードの組み合わせによっては、TOPページではなく直接下層ページに流入することもありましたが、仮にこの動きが加速するようなことがあれば、今まで以上に、下層ページおける「LPO＝ランディングページ最適化」を図っていかなければならないと言えます。

 

そこで、この8月後半から9月にかけての数字を、一度確認してみることをお勧めします。きっと「会社名」での流入ユーザーの動きに、何らかの変化が出ているのではないでしょうか。


なお、検索エンジンにまつわる“変化”としては下記のニュースも注目です。

 

AdWords で「商品情報表示オプション」と呼ばれる機能が利用できるように。
この機能を利用すると、 Google Merchant Center にご登録いただいている商品情報を、 AdWords 広告として表示することができます。
従来の AdWords 広告文の下に「＋」ボックスが表示され、このボックスをクリックすると商品名や画像、価格などがリストとなって表示されます。
Google Merchant Center のアカウントに設定を追加すれば、特定のキーワードに対して表示する商品を調整することもできます。
引用元：Adwords 日本版 公式ブログ

 

ECサイト（事業者）様に関わる話と言えますが、この機能を利用したとすると、広告のクリック率にも変化が出るでしょうし、Webサイトへの流入経路、Webサイト内でのユーザーの行動にも変化が出るでしょう。

そして、仮に御社のAdwordsでは「商品情報表示オプション」を活用しなかったとしても、競合他社が同機能を上手く使えば、御社の広告／Webサイトにまつわる数字にも、間接的に影響があるのではないでしょうか。
そのくらい、ビジュアル的にはインパクトのある変化だと感じます。


GoogleやYahoo!といった検索エンジンも、ユーザーにとってより便利になるように（＝ユーザーに選ばれるために）、今後も様々な機能追加を行っていくことでしょう。
一人のユーザーとしてはその“便利さ”を受動的に享受していれば良いわけですが、事業者側としてはそうはいきません。
この検索エンジンにまつわる変化に応じて、さらに積極的に数字の分析やそこから読み取れる課題（変化）を抽出、そして改善行動を起こし、Webマーケティング戦略を柔軟に「変化に対応」させていかなければなりません。


ちょうど、というわけではありませんが、つい先日多くの皆様もご存知のアクセス解析ツールである「Google Analytics」の機能が追加されました。
Googleの言葉を借りれば、グラフやレポートがより直感的になったとのこと（参照：アナリティクス 日本版 公式ブログ）。


皆様も一度、秋が深くなる前にじっくり数字とにらめっこし、冬の入り・年末に向けて、Webマーケティング戦略のブラッシュアップを図ってみてはいかがでしょうか。


また、私どもにご相談頂ければ、無料のWebサイト分析を含め、“今そしてこれから”の御社に最適なWebマーケティング戦略をご提案させて頂きます。
ご希望の方は、お気軽にご相談下さいませ。

※無料サイト分析のお申し込みはこちらから。

 

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

 

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• アクセス解析

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「Facebook活用の前に、従来のWebプロモーションを見直す」です。


早速ですが、皆様はFacebookを利用されていますか？
実際、個人で使用されている方はもちろん、中には中小・ベンチャー企業であっても、企業体としてWebプロモーションの一環として利用されている会社様も増えてきていると感じております。

私が、Webコンサルティングを提供しているクライアント企業様にも、
・最近「Facebookページを作りませんか？」という提案を受ける。Facebookを使うことで、お客様やお問合せが増えるかな？
・Facebook活用といったテーマの書籍やニュースをよく目にするけど、ウチの会社も取り組むべきかな？
・Facebookを上手く使えば、求人活動にも役立つの？
といったような、ご相談やお話を頂くことがあります。

確かに、Facebookを活用することで今までの（Web）プロモーションではアプローチできてこなかったユーザーと繋がれたり情報伝達できたり、ユーザー同士で御社や御社サービスのことがシェアされ広まったりする「可能性」があります。

しかし、Facebookは日本ではまだまだ発展途上であり、Facebookは、利用するだけで現状を打破できるほどの「魔法」のようなサービスではありません。
Facebookページを作っただけでなく「運用」することに意味があるということは当然ながら、加えて、既存のWebプロモーションにおいて最適化が図れていることが不可欠だと考えます。

現在、スマートフォンやタブレット型PCの普及が加速していることも相まって、Facebookを用いて情報収集したり友人と情報共有したりするユーザーもかなりの勢いで増えています。
そういったユーザーたちにおいては、好きなメーカーやブランド、サービスなどのFacebookページに「いいね！」を押し、言わば“ブックマーク”して、企業側からの様々な情報 をタイムリーに受け取る。興味のある商品や気に入ったサービスがあればそのWebページにリンクを貼って友人に紹介する。素敵なお店に訪れている際に、そこにいることを友人に伝える。
などなど…そんな「情報のやり取り」が盛んです。

こういった「情報のやり取り」の中で自社のサービスや商品が紹介されたら、たくさんのユーザーに知ってもらうことができ、その中の何人かはお客様になってくれるのでは？と 期待できるわけですが、ここで考えるべきことがあります。

それは、そういったユーザーはFacebookで得た情報だけで、サービスや商品・企業の「善し悪し」を判断して、すぐに問合せや購入といったアクションを起こすわけではないということです。

Facebookをきっかけに、御社のサービスを知ったとします。
その後、友人に体験談なども聞くかもしれませんが、少なからず御社のサービスを紹介しているWebサイトをチェックするはずです。
さて、どんなサービスなんだろう？どんな会社なんだろう？と訪れてくれたユーザーにとって、御社サービスの魅力をしっかりと伝えられるWebサイトになっておりますでしょうか？（Webサイトのコンテンツ・導線最適化）

また、Facebook上で御社商品を知った際に「いいな～」と思っても、何らかの理由ですぐに御社Webサイトを見たり店舗に足を運んだりできないユーザーもいるでしょう。
Facebook上で御社商品を見たことをずっと覚えてくれていれば良いですが、それをユーザーに期待する、押しつけるのはナンセンスです（もちろん、御社がFacebookページを持っており、ユーザーに「いいね！」を押してもらえれば、話は少し違ってきます）。
さて、御社に一度でも興味を持ってくれた、あるいは持ってくれそうなユーザーに対して、検索エンジン上や様々なメディア上において、再度御社商品についての情報に触れるチャンスは設けられているでしょうか？（SEOや各種広告などの効果的な運用）

上記については、ユーザーとの接点が、Facebook⇒Webサイトという順番でしたが、もちろんその逆の順番もありえます。

検索エンジンや様々なメディアを介して御社Webサイトに訪れ、そこで御社がFacebookページを設けていること知り、すぐには御社サービスを利用したり、商品購入しなかったとしても、Facebook上で御社のファンとしてつながってもらえる可能性があります。
ただこれも、検索エンジン上や様々なメディア上で様々な流入経路を構えてなければ生まれない流れですし、御社Webサイトで御社サービスの魅力をしっかりとユーザーに伝えられなければ、Facebookページを見に行ってもらう、ましてやファンになってもらうことは難しいでしょう。



日本におけるFacebookユーザー数は、今後もますます増えていくことと思います。
Facebook は、Yahoo!やGoogleといった検索エンジンとは別の新たなプラットホームとして、中小・ベンチャー企業様にとっても大きなチャンスがあるとも考えています。
そういう意味で、今から積極的に取り組むことができる企業様は、ぜひ始めてみて下さい。


ただ、いわゆる“従来”のWebプロモーションのさらなる最適化が、Facebook活用の土台として不可欠であることはお話させて頂いた通りです。

一度、広い視野で、“従来”のWebプロモーションを見直し、その上で“今後”のWebプロモーションの在り方を考えてみて下さい。


ご相談がありましたら、何なりとお気軽にご連絡下さいませ。

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

 

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「ソーシャルメディアの浸透」です。

少し前になりますが、インターネットリサーチのマクロミルの調査にて、就職活動を行う学生の4割がFacebookやtwitterといった「ソーシャルメディア」を活用しているという結果が出ました。
また、「今は活用していないが、今後活用したい」という回答も、全体の約2割程度あったそうです。

cf.マクロミル モニタサイト 公開調査データ 「～就活生300人～ 就職活動における実態調査」

就職活動中の学生がFacebookを利用する理由としては

・企業がFacebookを活用して採用／事業に関する情報を掲載していたり、採用担当者がtwitterで情報公開していたり等あるので、通常のWebサイトだけでなくソーシャルメディアもチェックすることで最新の情報を得る。
・自分以外の就職活動中の学生の動向を知る、同業界を志望する学生と知り合う。

といった点が挙げられ、ソーシャルメディアはまさに「今」の就活生の活動の一端を支えていると言えそうですね。


また逆に、企業の採用担当者が、採用応募者に関する情報をチェックする一環で、Facebookやtwitterを参照することもあるそうですが、これは特にFacebookについてはその多くの利用者がプロフィールで実名を公開しているという点が原因でしょう。

cf.MMD研究所 「Facebook利用者の約8割がプロフィールで実名を公開、mixi、Twitterでは約2割」

就職活動を行う学生からすれば、“変なことは書けないなぁ”、“何だか利用しづらいなぁ”と思ってしまう人もいそうなものですが、逆に上手く活用できれば、通常の履歴書ともエントリーシートとも違う、自分をアピールできる媒体にもなりえます。
就職活動の形も、なんだかどんどん変わってきていますね。


もちろん就職活動においてだけでなく、現代人の生活の様々なシチュエーションにおいて、Facebookやtwitterといったソーシャルメディアは大きな影響を及ぼしつつあると捉えています。
皆様の中にも、実際に利用されている方も少なくないことでしょう。


ただ、プロフィールで実名を公開しているという点については、やはり危険性も伴うため利用者側にも一定の注意も必要です。

つい先日も、セキュリティーソフト大手のシマンテックから、Facebookのユーザー個人情報が同サイトのアプリケーションを通じて、過去数年におよんでサイトの広告主等の第三者に漏洩していた可能性があったと発表しています。

漏洩した内容は、ユーザーのプロフィールや写真、チャットの内容等で、第三者がメッセージを投稿することも可能だったとみられています。
大きな被害を受ける可能性は高くはありませんが、何らかの直接的な被害は発生しうる状況にあったと言えるでしょう。

なお現在では、Facebook側も問題解決のために措置を講じているとのことです。
またFacebook側では、子供ユーザーの安全確保とプライバシ保護ということで、家庭ユーザー向けコンテンツ「Family Safety Center」を拡充させて役立つ各種コンテンツを用意しており、数週間後には、教師向けのガイドの無償ダウンロード提供なども開始する予定とのことです。

ユーザーが安全性を確保された環境にて活発に利用できることで、Facebookをはじめとしたソーシャルメディアもまだまだメディアとしての価値が高まっていくことでしょう。


ソーシャルメディアでは、個人においても企業においても、良い情報も悪い情報もすさまじいスピードでシェアされていきます。
企業にとってみれば、できることならば、良い情報（例えば、新サービスやキャンペーンの紹介、お客様からの肯定的な口コミなど）を、ユーザーが「無償」で拡散してくれることが望ましいところです。


“オフィシャル”にFacebookアカウント・ページを設ける企業も増えつつありますし、従来のWebサイトにおいてもFacebookやtwitter等との連動を図っている姿が多く見られるようになりました（例えば、商品ページにFacebookの「いいね！」ボタン、Twitterの「つぶやく」ボタンが設置されている）。
また、Facebookのウォール上に表示される広告についても、様々な企業名・サービスについての広告を見かけることも増えてきました。


正直まだまだ、大手企業の導入が目立つ状況ではありますが、今までのWebプロモーションやその他の広告媒体ではアプローチできていなかったユーザーとの接点を持てるという点については、大手企業だけでなく中小企業・ベンチャー企業にとってもメリットと言えます。

例えばFacebookの広告について言えば、前述のようにプロフィールで実名を含めリアルな情報を登録しているユーザーも多いことから、従来のその他Web広告よりも、よりセグメントされた見込みユーザー層にのみ広告露出することも可能であるため、効率的に広告投資を行えるという大きな長所があります。

これは大手企業に比べてどうしても体力の劣る中小企業・ベンチャー企業についてはかなりウェルカムなことです。
また、ユーザー側からしても、これまでの様々な媒体に比べれば、より「自分」にマッチング度の高い広告が表示されうるということでもあるため、これまでの広告よりは歓迎でき抵抗感もいくらか弱まるのではないかとみています。


「ソーシャルメディアの活用が良さそうなのはわかったけど、ウチには難しいのでは？」

という中小企業・ベンチャー企業様の心強いサポーターとして、私たちが皆様を盛り上げていければと思います。

興味をお持ちの方はお気軽にご相談下さいませ。

それでは今回のコラムはこのあたりで。

 

≪追記≫
防衛省 海上自衛隊 (Japan Maritime Self-Defense Force) | Facebook

 

 

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは『「インタレストマッチ導入ナビ」をきっかけに』です。
つい先日、下記のニュースがリリースされました。

4月1日より興味関心連動型広告「インタレストマッチ導入ナビ」を公開しました。
インタレストマッチ導入の際に担当者が抱える悩みを克服できるよう、効果、料金体系、社内決済方法、広告作成/入金方法などを具体例と共に示した内容となっています。

引用元：Yahoo!リスティング広告 公式ブログ

実際に私が各コンテンツ読んでみても、インタレストマッチをこれまで利用されたことがない方にもわかりやすい説明で構成されており、「稟議書の書き方」なども含まれ面白いサイトです。

 

私のようなWebコンサルティング畑で働く人間にとっても、改めて知識を整理するのに役立つといったところです。

また、弊社のお客様でもインタレスマッチを活用されている企業様はたくさんいらっしゃいますが、その数はYahoo!スポンサードサーチやGoogle Adwordsといったいわゆる検索連動型広告を活用されている企業様の数に比べれば少なく、今回の「インタレストマッチ導入ナビ」をきっかけに、インタレストマッチの価値を今一度感じてもらい、まだ活用したことのない企業様は、小額からでも活用してみてはいかがでしょうか、と思っています。

そもそも、“興味関心連動型”であるインタレストマッチは、先ほど一部紹介させて頂いた「Yahoo!リスティング広告 公式ブログ」でも案内されているように、自社サービスの認知向上、新規顧客の開拓という課題克服に適している広告です。

しかしご想像の通り、“検索連動型”広告（＝ユーザーが自発的に情報を求めたタイミングで広告が表示される）と比べると、初回流入時のコンバージョン率（お問合せ／注文獲得率）は低い傾向にあります。商品やサービスの単価が高ければ高いほど、その傾向は顕著です。

ただし、検索連動型広告と違ってインタレストマッチは、当たらずとも遠からずのニーズを持ったユーザーに対して莫大な広告出稿ができ、その結果、多くのアクセスを獲得することができるのです。


なおここで１点注意が必要です。

単純にインタレストマッチを活用して、これまでよりも多くの新規ユーザーを獲得できるようになることはプロモーションのゴールではありません。
これまでよりも多く獲得できるようになったユーザーを、どうやってコンバージョンに結び付けるか、まで考える必要があります。

もちろん、商品／サービス自体の「魅力」（機能強化、キャンペーン、値下げ etc）を高める企業努力もそもそも重要なポイントですが、広告の受け皿であるWebサイトのコンテンツや導線にテコ入れを行ったり、Webサイトにリピート訪問してもらう仕組みを設けることも、かなり重要なポイントです。


以下は、過去に書かせて頂いたコラムの一部です。

（今回のテーマである）インタレストマッチについてのみに当てはまる話ではありませんが、Webプロモーション全体の改善ポイントについて改めて気付いて頂く一助になればと思い、紹介させて頂きます。

・価値のあるリピーターを増やそう

・営業時間外のアクセスを大切にする

・Webサイトにホスピタリティを！

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せっかく公開されたこの「インタレストマッチ導入ナビ」ですので、お手隙の際にご覧頂いてインタレストマッチへの理解を深めて頂くと共に、これをきっかけとしてWeb広告の活用、ひいてはWebプロモーションについて今一度見直してみてはいかがでしょうか。

現在実施されているWebプロモーションにおいて、費用対効果的にムダがあればそれを削り、効果が出ているならばそれをさらに伸ばしていく…一度現状を見直して頂く中で、そういったポイントは少なからず出てくると思います。

また、先般の東日本大震災以降、消費者の消費モチベーションは震災前よりも下がっている感は否めませんが、「消費者の背中をそっと押し、その積み重ねで如何に日本経済の復興を後押しするか」ということも、今、多くの企業側に求められている大切なことだと考えています。

そんな中でインタレストマッチは、まさに”興味連動”型広告であることから、消費者の消費モチベーションを喚起するという意味でも、非常に「今」価値のあるプロモーション手法だと思います。


震災以降多くの企業様が、直接的にでも間接的にでも、多かれ少なかれ影響を受け、バタバタされていらっしゃったことと想像されますが、間接的な影響であった企業様の中には、だんだんと状況が落ち着いたきたという企業様もいらっしゃることと思います。

御社事業の回復と成長、そして日本経済の復興のために、私どもにできることは惜しみなく協力させて頂く所存です。

ご興味のある企業様には、インタレストマッチについての説明や事例紹介、活用の提案は勿論のこと、Webプロモーション全体の見直しや戦略構築のサポートをさせて頂きます。

どうぞお気軽にお問合せ下さいませ。

それでは今回のコラムはこのあたりで。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『ネットショッピング文化醸成の波に乗る』です。

先日下記のようなニュースを目にしました。

 

西友が2011年3月からネットスーパーの全国展開を進めると発表。現在は関東圏内47店舗のエリアで展開しているが、順次拡大し、2011年末までに125店舗、2013年末までに350店舗で提供する計画。今後5年間で、現在と比べて会員数10倍、売上高20倍を目指す。これまで食品・日用品中心であった品揃えに加え、衣料品や住居用品のカテゴリも拡充する予定。

ネットスーパーそのものは、日本では1990年代後半から始まったとされ、現在ではイトーヨーカ堂やイオン、マルエツ、イズミヤなども同サービスを提供しています。
私の自宅では夕食食材宅配サービスを利用することはあっても、まだネットスーパーを利用したことはありません。今度使ってみようかな、と思わせてくれたニュースでした。

このニュースは、一般消費者として「便利だなぁ」と喜ばしいものである一方で、WebコンサルタントとしてEC事業のお客様を担当する者としても迎合すべきものだとも感じます。

そもそもこの10年強で、楽天やamazonなどのECモールサイトがどんどんEC市場を発展させており、今や一度もインターネット上で物を購入したことがないという方は少ないでしょう。現在ではインターネット上で購入できないものは一部の医薬品などを除けば、ほとんど無いといっても過言ではありません。私の親戚には、（ECではありませんが）ネットオークションで中古車を落札した、なんていう人もいるくらいです（笑）

これに加えて、ネットスーパーがもっと一般的なものになってくることは、EC事業者にとっては良い流れです。というのも、EC市場が拡大してきたといっても、まだまだ高齢層の消費者にとっては馴染みきってはいないと思われ、食品や日用品などの購入をネットスーパーを通じて行うという高齢者層が増えてくれば、自ずと生活必需品以外のものをインターネット上で購入する高齢者層が増える可能性も高まってくると考えられるためです。

そもそもEC市場が年々拡大していることは、様々なニュースで取り上げられているので体感的におわかりの方も多いことと思います。

公的機関である経済産業省においても同様の統計が発表されていますし、今はインターネット上で購入する人が少ないといったジャンルの商品も、気付いたらインターネット購入が当たり前になっているかもしれません。EC市場は、利用者数という軸だけでなく、年齢層、ジャンルなどの軸においてもますます拡大していくといったところです。

ざっくり申し上げれば、この先もますます、大手企業がインターネット上でものを購入するという「文化」「習慣」を醸成してくれるわけです。
その波に乗っかって、中小規模のEC事業者様も積極的に動いていくべきですし、ウチの商品はインターネット上では売れないと半ば諦めてしまっていた事業者様も、今後の事業におけるECの立ち位置を再考するチャンスです。

 

言わずもがなですが、インターネット上ではいくらでも「好立地」「素晴らしい店舗」を構えることができます。もちろん全くの無償でというわけにはいきませんが、実店舗を駅前の好立地に出す、外装・内装にこだわるということに比べれば、格段に低コストで出店、運営することができます。

効果的な広告運用、購入率を向上されるための継続的なアクセス解析とサイト改善を行えば、同業種の有名企業にだってインターネット上では勝つことも非現実的なことではありません。

弊社にもEC事業者のお客様は多く、すべてのジャンルの商品とは言えないですが、EC業者様が勝つための広告運用ノウハウがございます。
※ご参考までに：ネットショップ集客専門 リスティング広告代行サービス　Freesale EC


なお、ここで私が過去に書かせて頂いたコラムをいくつか紹介させて頂きます。
下記のすべてについてECサイトに限った視点で書かせて頂いたものというわけではありませんが、ECサイトにも同様のことが言えると考えております。

※お時間がある方は上から順に読んで頂くのが良いのでは？と考えた並びにさせて頂きました。

 

・どのレベルでの「最適化」を実践していますでしょうか？

・誰もが細かな説明を求めているワケではない!?

・「提案」で顧客満足の獲得率を向上させる。

・価値のあるリピーターを増やそう

・Webサイトにホスピタリティを！


既にプロモーションを加速されているEC事業者様は少なくありません。
EC市場の拡大、オンラインショッピング文化の醸成がこれからますます期待できるとはいえ、何もしなければ売上は伸びないかもしれない…
そんな危機感、そしてチャレンジスピリットをお持ちのEC事業者様は、ぜひ弊社にお声掛け下さい。


御社がインターネットを通じて競合に勝ち売上を伸ばせられるよう、全力でサポートさせて頂きます。

 

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


今回のコラムのテーマは『モバイルサイト×クーポンについて考える』です。
早速、2点のトピックスを紹介させて頂きます。

(1)イオン、携帯電話で割引クーポン配信
⇒店の専用端末に携帯電話をかざすと対象商品を割り引く新サービス「イオンかざすクーポン」を開始。
引用元：イオン | ニュースリリース一覧

(2)クーポンサイトまとめてポン！ - Youpon!
⇒日本国内に多数存在するグルーポン型フラッシュマーケティングサイトにて開催中の取引情報を、独自クローラー技術により収集。
運営：ソーセージ・メディア株式会社 様

(1)については、もはや言わずもがなですが、改めてモバイルの有効性を強く感じたトピックでした。
携帯にクーポンを配信ということは以前からも当然のように行われてきましたが、今回のこのイオン様の新たなサービスは、「かざす」という点に特徴があり、こういった動きによって「クーポンを持ち歩く」という感覚が消費者の中でごく自然なことになっていくでしょう。

(2)については、グルーポンをはじめとして群雄割拠している中で、今まで以上に消費者が何らかの購入における意思決定をするタイミングにおいて「クーポンの有無」を確認することが当然になっていくであろう、またその動きが加速されていくであろうと強く感じたトピックでした。



現在、弊社のお客様でもモバイルサイトへの興味やニーズをお持ちの企業様はかなり増えてまいりました。
もはやモバイルサイトを運用することは、中小・ベンチャー企業様にとっても不可欠な時代になってきていると思います。


そもそも企業がモバイルを活用するにあたっては、モバイルサイトを持っているかという点はさることながら、多くのユーザーの流入を獲得できているか（広告運用やQRコード案内）、また、どれだけユーザーのメールアドレスを獲得できているかが肝です。
リピート購入やサービスの継続利用、関連商品の追加購入などが期待できる商品やサービスほど、この重要性がどんどん高いものとなります。


ユーザーのメールアドレスを獲得≒ユーザーがモバイルサイトの会員登録をする動機としては、「面白い／最新のコンテンツが豊富、情報が配信される」といった点も挙げられますが、今では何よりも「クーポン掲載／配信」「セール情報掲載／配信」が鍵となるでしょう。


ただし純粋に値下げすることが難しい商品やサービスもあると思います。
要は、いかに「お得感」をキャッチーにユーザーに伝えるかが重要であり、クーポンの価値の見せ方はグルーポン型サイトが参考になります。
（見せ方は参考にしつつ、必ずしもグルーポン型の仕組みを導入する必要はありません。）


・コースは半額にするが飲物代は別（その逆もあり）
・1万円分の値引きチケットを5000円で購入可能
・初回の方だけ○○円でご提供
・平日や特定期間のみ利用可能　etc

※まだまだ新たな「お得感」の見せ方は生まれるのでしょう。
※私は毎日チェックしています！（仕事に役立てるとともに、イチ消費者としても）。



「モバイルサイト×クーポン」の活用は、企業の大きさに関わらず有効で、必ずしも大それたシステムが必要なわけでもありません。

“ウチの商品・サービスは、最初のきっかけさえもらえればリピート率や継続性が高い”という自負をお持ちで、初回の客単価が低い／赤字というスポットの“我慢”が可能であれば、ぜひオススメしたい施策です。ライフタイムバリューがかなり計算できる商品・サービスであればあるほど、有効な戦略でしょう。


なお、上述の「お得感の見せ方」で紹介したように、“初回のみ”や“期間限定”など、何らかの「制限」を設けなければならないところに注意は必要です。
しょっちゅうクーポンが配信される／割引きがあるとなると、定価での購入が敬遠されてしまいがちです。
※最初のきっかけであるクーポンだけが魅力ではなく、ロイヤルカスタマーには「感謝」という形でキックバックが有るという魅力も用意、謳っていく必要もあるでしょうね。


新規のお客様獲得に悩んでおられる企業様は、一度「クーポン」、そして「モバイルサイト」の活用を検討されてみてはいかがでしょうか。



新たな広告手法や集客ツールはこの先もどんどん生まれていくことと思います。
そんな中で、広告手法や集客ツールは大手企業が実施するもので、ウチも興味はあるがマネできないだろう、とお思いの中小・ベンチャー企業様も少なくありません。


確かに全く同じものを導入することは敷居も費用も高いのですが、ノウハウを取り入れることは可能です。
ご興味があれば、当社が中小・ベンチャー企業様それぞれに最適な形での「導入」の実現をサポートさせて頂きます。


モバイルサイトの制作や、新たな広告手法・集客ツールは無いものか？とお悩みの企業様は、ぜひお気軽にご相談下さいませ。
2011年という新たな年に、多くの中小・ベンチャー企業様が飛躍できますよう、引き続き全力で努めてまいります。


本年のコラムは今回にて〆となります。
ご覧頂いた皆様、本当にありがとうございました。


来年もどうぞ宜しくお願い致します。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは『検索エンジンにまつわる「変化」を追う』です。
数年後に自らも振りかえるための備忘録的な要素も強いコラムになってしまいますが、お付き合い頂けると幸いです。


まずはYahoo!について、です。

Yahoo!がGoogleの検索システムに移行する、という話は皆様も既に耳にされていると思います。
現在も、一部のPC端末、ブラウザについてすでに移行テストが行われております。
※10/20時点で、Yahoo!がGoogleエンジンを一部でテスト導入している範囲が全体の5％と発表。

ちなみに、私のPCにてYahoo!検索した際には、Internet ExplorerではGoogle検索結果と（ほぼ）同じ内容となり、Google chromeでは純粋なYahoo!検索結果のままです（いわゆるYST）。Firefoxではつい昨日までGoogle検索結果化していたのに、今日はYSTに戻っておりました。
詳細は不明ですが、まさに移行に向けたテストをガシガシ進めているということなのでしょう。

（※追記：コラム記載時の翌日にはFirefoxでのYahoo!検索が再度Googleと同じに。）

年内には移行が完了すると言われておりますが、どうなることでしょうか。
引き続き状況を注視しながら、GoogleへのSEO施策を強化するなど準備を進めてまいります。

なお、Googleの検索システムへの移行をテストしているというYahoo!ですが、その他にも動きがある模様です。

例えばYahoo!で「au」というキーワード検索をして頂くと、自然検索結果の1位にau公式HPが表示されます。
これ自体は今までと変わらない内容ですが、そのすぐ下に目を移してみますと、

「ドコモ ソフトバンク KDDI ウィルコム で検索」

といったテキストリンクが表示され、企業側からすれば「競合についての検索（情報収集）」が促されている状況にあります。
もちろんこれは“他のユーザーはこんな検索、情報収集もしていますよ”という、Yahoo!からの提案行動と言え、ユーザーとしても“その手があったか”という気付きを得ることにつながります。

今のところ大手企業名（例：ニッサン、ニトリ、シャープ、ローソン）などのキーワードのみ連動している模様で、表示されたりされなかったりという現象も見られ、Googleの検索システムに移行していくという流れの中で、年明けにも生きている（残っている）機能なのかどうかは定かではありません。

※既にGoogle化しているYahoo!検索においても、システム移行前の従来のYahoo!においても、どちらにおいてもこの現象は見て取れます。
※auやドコモと検索した際と異なり、ソフトバンクと検索した際には何ら類似（競合企業）候補が表示されないのは、ある意味面白いですね…。


少なからず今の段階では、Yahoo!がGoogle移行するといっても、「Yahoo!ならではの付加価値」も提供していくんだという姿勢、意気込みの一部なのだろうと、前向きに捉えている次第です。


私も1年ほど前に「パーソナライズ検索」が進んでいきそうだ、というコラムを書かせて頂きましたが、今のところYahoo!もGoogleもまだドラスティックに“変化”してはおりません。
私の読みが外れたと言えばそれまでのことで恐縮すが、これからYahoo!がGoogleの検索システムに移行して後、大々的に取り組まれる一大プロジェクトなのかもしれない、と「期待」というステータスで、待ってみようと思います。


一方でGoogleについてはどうかと言いますと…

・Google プレイス検索の開始（拡張）
⇒「渋谷 居酒屋」とGoogle検索した際に、画面右上に地図が表示され、また、自然検索の上位にも「渋谷駅（東京） 付近の居酒屋の検索結果」という形で、Googleプレイスに登録されている居酒屋の情報が並びます。
また「居酒屋」とGoogle検索してみても、渋谷だけではない周辺地域を含めた、Googleプレイスに登録されている居酒屋の情報が並びます。これは、位置情報が自動検出されているためであり、非常に便利な機能だと言えます。
できるだけユーザーの求めている情報を「位置」を重要な要素として扱って提供しようという、Googleの提案（言わば、おもてなし）です。

・Google ショッピングの公開
⇒これは楽天のようなモールをGoogleが始めたというわけではなく、Googleがネット上の様々なオンラインショップの情報を収集・整理して、Googleショッピングというプラットホームにて情報提供してくれるというものです。もちろん、ショップ側からの登録も可能です。
なお、以前からYahoo!では「○○のショッピング検索結果（1,000件）- Yahoo!ショッピング 」という形で、自然検索に混ぜて結果表示しておりましたが、これ以降Googleでも「○○のショッピング検索結果」と自然検索内に紛れ込んで表示されるようになりました。


以上、検索エンジンにまつわる最近の変化について、後半は駆け足になりながらもお伝えしてまいりました。

上述のような大きな変化が検索エンジンについて起こっている中で、最近お客様からも

・今後、SEOはどうなるんだ!?
・今後、リスティング広告はどうなっていくんだ!?

と、ご質問を頂くことが少なくありません。

弊社はYahoo!でもGoogleでもありませんので、彼らのこれからの変化・ムーブメントを事前に知ることはできませんが、常にアンテナを張って情報収集する中で、できるだけタイムラグ無く、企業様に最新の情報と、それに合わせた最適なWebプロモーションを提供できるよう努めてまいります。

また、中小企業・ベンチャー企業の経営者の皆様が、上述のような変化にアタマと時間を取られることなく安心して本業に集中できるよう、私どもがプロとしてパートナーとして機能できればと願っております。


なお、検索エンジンに大きな動きがあろうと、むしろ検索エンジンに大きな動きがあるからこそ、自社のWebサイトを最適化し、レベルアップさせていかなければなりません。

大切なことは

 

■ユーザーの様々なニーズに対して、どれだけそれらを満たす興味深いコンテンツとなっているか
→このサイトはいいな、とユーザーに思ってもらえなければ、コンバージョンに至らずせっかくのアクセスをよりムダにしてしまう。

■お得な情報や魅力的なコンテンツなど、ユーザーを惹きつけるコンテンツを定期的に更新できているか
→「また（再び）」見たい、と思ってもらえるWebサイトでなければ、ユーザーと長期的に繋がれず、初回コンバージョンの醸成やリピートコンバージョンの獲得を期待できなくなる。

 

です。

 

外部変化について最新の状況を追う一方で、Webサイト（内部）についてもサポートさせて頂ければと思います。
ご希望の企業様については、無料Webサイト診断も承っておりますので、お気軽にご相談下さいませ。


それでは今回のコラムはこのあたりで。
少なからず年明けには、『検索エンジンにまつわる「変化」を追う』.Vol2（あるいはそれに準ずる内容）をお送りするように致します。

お手隙の際にはぜひ、また当コラムへお立ち寄り下さい。

 

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


今回のコラムのテーマは『「提案」で顧客満足の獲得率を向上させる』です。


私は職業柄、当然のように毎日PCモニターと、ことに検索エンジンとにらめっこすることが多いのですが、Yahoo!、Googleといったそれぞれの検索エンジンは、常に私（ユーザー）に“提案”をしてくれます。


皆様ももはや当然のようにご利用されていることと思いますが、Yahoo!であれGoogleであれ、検索時のサジェスト（キーワード入力補助）機能が実装されてからだいぶ経ちます。
また、検索ボタンを押下してから検索窓の下に表示される他の検索候補の提示（Yahoo!では通称、虫眼鏡）についても、違和感はおよそないでしょう。


本来このサジェスト機能は、「A」と検索するユーザーは「A+B」という情報を求めているケースが多い（「A」と検索した後に、「A＋B」と検索し直す人が多い）ことから、おそらくあなたが探している情報ってコレではないですか？とユーザーに『補足/提案してくれる』便利な機能なのです。

※ここで「本来」と述べたのは、このサジェストで企業名が表示されるように人的に対策を行う業者が存在し、必ずしも本来の目的が実現されていないためです。
Googleはかなり優秀なエンジンだと個人的には思っており、この手の対策はおそらく次第に淘汰されていくでしょう（今後、Yahoo!がGoogleの検索エンジンを採用することも含め）。


そしてつい先日、Yahoo!のキーワード入力補助機能に、新機能が追加されました。
これは、これまでのキーワード候補提案だけでなく、検索キーワードと合致するWebサイトへのダイレクトなリンクを候補リスト内に表示する機能です。
※いわゆるYahoo!JAPANのトップページの検索窓ではなく、サーチの検索窓について、です。


例えば、「TOY」と入力すると『トヨタ自動車ホームページ』へのリンクが表示され、「ニッテ」と入力すると『日本テレビ放送網 (NTV)ホームページ』へのリンクが表示されます。
ちなみに「トヨ」では表示されません。おそらく「トヨ」ではまだまだ検索候補が多岐に渡るから、ということでしょう。
また、「NTT」と入力すると『NTTドコモホームページ』へのリンクが表示されます。いわゆるNTT（日本電信電話）が表示されるわけではないことから、一般ユーザーはNTT絡みのキーワードについては、ドコモを絡めることが多い、ということなのでしょうか。
※なお、「タモリ」と入力すると『Wikipedia』の当該ページへのリンクが表示されるのは、なんだか秀逸です（笑）


余談が過ぎましたが…


この機能の追加により、検索結果画面への遷移がスキップされ、ユーザー最短で目的サイト／ページに到達できる、という検索エンジンが目指す姿に少し近づいた格好と言えます（単純に、クリックの回数が1回減りますよね）。
ただし、まだ鋭意導入中なのでしょうか、すべてのキーワードで表示されるわけではありません。


なお、今回のコラムについては、「Yahoo!が便利になりましたよ」という単なるお知らせではありません。
また、「大きな会社は色々考えているなぁ」で終わってしまうのももったいないことです。


前回、前々回のコラムにおいて、Webサイトにおけるホスピタリティについて述べさせて頂きました。
そして、今回のコラムについても同様のことが言えると思います。


例えばECサイトを運営されているとして、かなりの種類／数の商品を扱っていたとします。
これだけ備えているんだから大丈夫！と運営者側は思っていても、中には在庫切れも発生してしまうかもしれませんし、逆に数が多すぎて決め切れずに離脱してしまうユーザーもいるかもしれません。


残念ながらユーザーがご所望の商品が在庫切れだった際には、「このAという商品の購入を検討されている方は、次いでB、Cあたりも検討することがほとんどです」という“提案"をしてあげることで、少しでも離脱を防ぐ。


あまりの商品の多さにユーザーが迷ってしまう恐れがあるのであれば、ユーザーの年齢や好きな色、使用頻度等々の何らかのセグメントをした上で、人気商品やオススメ商品を“提案”してあげることで、選択と決断の一助となる。


ユーザーにゆっくりと自由に選んでもらうという考え方もあるでしょうが、「気持ちの良い」塩梅で提案してあげることが、提供者側の責務でもありホスピタリティでもあると私は考えます。
この“提案”によって、取りこぼしてしまっていたユーザーの満足を獲得できる可能性が高まります。


amazonのように大規模なシステムを組むことは、中小企業様には正直困難でしょう。
ただ、システムを入れなくたって、運営者側の努力で形にはできるはずです。
実際の購入データやお客様の声を基に、そしてトレンドに応じて最新のコンテンツを見せることができていれば、何も可変でなくても静的なコンテンツでも十分に効果を発揮するでしょう。


なお、最後に余談ですが、かなり面白い“提案”をしている企業様がいらっしゃいました。
それは、株式会社CHINTAI様です。

TVCMでも良く目にする、耳にする企業様ですので、皆様もご存じだと思いますが、CHINTAI様のWebサイトには面白い“提案”機能が盛り込まれています。


「住むマチカウンセリング」と「似たマチサーチ」
⇒特に「似たマチサーチ」という“提案”は、秀逸だと感じます。


「こんなマチに住みたいな」という気持ちに応える「住むマチカウンセリング」。
こちらも十分便利な機能ですが、これとほぼ似たような仕組みは、他の企業様のサイトでもいくらか盛り込まれていることでしょう。


CHINTAI様のスゴイところは、「このマチに住みたいな」というユーザーの気持ちに仮にピンポイントで応えられなかったとしても、「似たマチサーチ」で代替案をすぐに提案してくれるところだと捉えています。


膨大な情報量のデータベースとシステムもさることながら、この「切り口」は素晴らしいホスピタリティだと感じました。
改めて、提案は提案でも、その切り口が重要だなと気付かされます。


今回のコラムにご興味をお持ち頂いた方は、ぜひお気軽にご相談下さい。
ともに、御社らしい、ユーザーのことを考えた切り口の“提案”方法を見つけましょう！


今回はこれにて失礼致します。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


今回のコラムのテーマは「誰もが細かな説明を求めているワケではない!?」です。
早速ですが、小話からお付き合い頂ければ幸いです。


実は私、先月末に自家用車を買い替えることになり、先日無事に納車されました。
エコカー補助金＆減税の恩恵に預かろうと思い立って、即実行したわけです。
その納車の折に、担当のディーラーさんの説明が、「私」にとって非常に心地良かったので紹介させて頂きます。


車の機能を1から10まで説明をするのではなく、まず最初に、以前の車と今回の車の大き異なる点から説明を受けました。

⇒鍵が変わる（インテリジェントキーに）。それに伴い、エンジンのかけ方、施錠の仕方、電池切れの際のカギの扱い方etc
⇒給油口が変わる（以前は左後ろでしたが、今回は右後ろ）。
⇒バックビューモニターの見方
…etc

その次に、「（以前の）軽自動車から（今回の）一般車に乗り換えるケースの方が注意すべきこと／よく聞かれること」を教えて頂きました。
※この時点で、もはや私には不安はほぼありません。


さらに、これまた新しくなるカーナビの説明を受け（最低限の目的地設定とAV周り）、最後にアフターフォローについての話を。
何ヶ月毎に点検があるか、どのようにどんなタイミングで（念のための）点検のお知らせ連絡がもらえるのか、どこまでが既に支払った費用内で収まり、どこからがプラスアルファで発生しうるか、といった話でした。


最後に、「その他気になる点はありますか」と聞かれ、いくつか細かい点を確認して、私も「バッチリ大丈夫です！」となったわけです。


納車後にすぐに別件の予定が詰まっていたために、そもそも時間にあまり余裕が無く、また、（車に限らず）自分が利用を開始するにあたって最低限気になる点以外は使いながら覚えていくのがむしろ楽しいというスタンスであるため、細かく丁寧に説明されては困る“状況”だったのですが、そんなことをお伝えせずとも結果的に非常に丁度良い、心地良い説明をしてくれたのです。


今回は、購入の検討段階ではありませんが、非常に「安心」を得ることができました。
また、このエピソードを友達にも話して（言わば、紹介の発生）、これから先、安心して長く付き合いたいな、と思えたのです。


※なお購入検討時には、事前に様々なWebサイトやパンフレットにて情報収集を行い、ディーラーさんに対しては「これだけ回答してもらえれば大丈夫」という内容をメモし、こちらからすべて質問させて頂いたので具合が異なります。
しかし、その質問にも的確に気持ち良く回答してくれ非常に気持ちよくハンコを押すことができましたので、それだけでも優秀なディーラーさんだったと言えます（以上、補足）。


今回のエピソードを一言で表現するのであれば、「『私』の求める安心を的確に提供してくれた」、といった感じです。
先ほど申し上げたように、決して新規購入検討時のモチベーションを後押ししたようなケースではありませんが、およそ購入検討時にも同様の要素（心地良さ⇒安心の獲得）は不可欠であると思います。


仮に、気が長く時間が有り余っているような方（消費者）であれば、1から10まで細かく説明してもらうことも、前向きに考えれば詳細な「確認」の意味も含め、良いことかもしれません。
しかし、実際には時間が限られている方がほとんどでしょうし、人それぞれの必要としている情報とそうではない情報、あるいは得たい情報の優先順位などがあるはずです。
これがWEBを通じての情報収集、Webサイトの閲覧であればなおさらのことでしょう。


現在は、Webはもちろんそれ以外の媒体を含め、予約や購入といったコンバージョンに至る前に、当たり前のように誰もが比較検討する時代です。


比較検討される際に…


・この商品の特徴は？
・他社製品（新旧）と比べてのメリット／デメリットは？
・同社の旧製品と比べて改善された点は？
etc


こういったポイントを筆頭に、それらを掘り下げた内容も含めて、人それぞれ求めている情報には差分があるでしょう。
固定コンテンツによって、Webサイトを訪れてくれたすべての方のニーズに満遍なく応えることは現実的ではないにしても、情報を整理してあげることはできるはずです。

例えば、「初めて当社にて購入を検討されている方」「他社製品からの買い替えの方」「当社の旧製品からの買い替えの方」といった切り分け方をして（入口を設けて）、表示するコンテンツの優先順位を変えることはできると思います。

またそういった形をとることで、「あなたと同じケースの方は、こんな情報を求めています。こんな質問をされます。」といった具合に、当初頭には無かったものの、「安心」につながる気付きを提供できえます。


アフターフォローの一環として、既存のお客様／会員様向けのWebコンテンツを設けているケースもあるでしょうが、この場合にも例えば「初めての購入の方」「長くご利用の方」といった情報の整理が功を奏するでしょう。
※精密な顧客データベースで関連付けられ、個別のIDとPASSを入力すれば、そのお客様と類似したお客様から寄せられる質問やその回答を吐き出すような仕組みを構築できればベストですが、大企業はともかく、中小企業には正直しんどい話であると思います。


時に、Webサイトのことを「24時間働く営業スタッフ／カスタマーサポートスタッフ」と例えることがありますが、上述のようなコンテンツの見せ方（整理）ができれば、非常に優秀なスタッフになりえます。
事前に購入検討者のモチベーションを高めることはもちろんある程度の質問に答えることができれば、商談がスピーディーに進むでしょうし、既存のお客様からよく寄せられる

お問合せの電話やメールを減少させることで、スタッフ（人間）の稼働を効率化させることにもつながります。
そうなれば、Webサイトは非常に優秀な“スタッフ”ですね！


伝えるべきことを伝えられていない、わかりづらいWebサイトは“そもそも論”ですが、一方で、すべてのWebサイト訪問者に細かく丁寧に情報を羅列してしまっていて、本当に必要とされている情報が埋没してしまっている可能性はないか、一度Webサイトを見直してみてはいかがでしょうか。


なお「一度プロの目でチェックしてくれ」というご相談も随時受け付けております。
お気軽にご相談下さいませ。


今回のコラムは、これにて失礼いたします。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムは、「Webサイトにホスピタリティを！(2)」というテーマでお送りしたいと思います。

※先日、弊社大河内のコラム「Webサイトにホスピタリティを！」の続編として読んで頂ければ幸いです。
また、大河内のコラム同様、DLPO（動的ランディングページ最適化）で実現できる内容を含め、かつ以前のコラムでもお話させて頂いた、「リピーター」を大切にするために、という観点で進めます。


さて、皆様は普段何か買い物をされる際に「これを買うならこのお店で」を決まって足を運ぶ店舗はありますでしょうか。
私の場合は、例えば、スーツやネクタイなどを買う時はまずはあそこから見に行こう、という店舗があります。

以前、紺色のナロータイが欲しくなりいつもの店舗に伺った際には、これだ！というモノには出会えず、また今度で、となりました。
2週間くらいしてからでしょうか、その店舗の入ったショッピングモールに行く機会があったので、せっかくだからと再びその店舗に顔を出しました。
すると、前回対応してくれたスタッフさんが私のことを覚えてくれていて、「ナロータイが新たに入荷されましたよ。」と声をかけてくれたのです。
新たに追加されたナロータイを確認すると、今回は“いいね”というモノに出会うことができ、すぐ購入しました。


ここでのポイントは…

・店員さんに声をかけてもらわずとも自発的に確認し購入した可能性もあれば、購入しなかった可能性もある。
・店員さんが私を覚えておいてくれ、声をかけて確認を促してくれたことで、少なからず購入の可能性は高まった。
・店員さんが私を覚えておいてくれたことで、一層の親近感を持て、気持ち良く購入することができた。
・この店舗はやっぱり気持ちが良いから、また今度も顔を出そうという気持ちになった。

です。


ブランドモノのネクタイではないので、決して大した金額ではありません。
しかしこうした店舗側の行動は、リピーターを笑顔にし、リピーターを優良リピーターにし、リピーターのライフタイムバリューを向上させることにつながる可能性が大いにあるのです。
似たような経験をお持ちの方も、たくさんいらっしゃると思います。
少し古い感覚かもしれませんが、「奥さん、いいブリが入ったから今夜はブリ大根なんてどうだい？今ならまけるよ！」なんて元気に声をかけてくれる、魚屋のオヤジさんのような感じでしょうか（笑）


実はこういった感覚を、Webサイトを通じてユーザー（消費者）に持ってもらうことができるのも、DLPO（動的ランディングページ最適化）の導入メリットです。
前回の訪問時にはお問合せや購入に至らなかったユーザーだったとしても、リピート訪問してもらった際にどれだけ気持ちの良い出迎え方をできるかが、リピート訪問をお問合せや購入につなげられるかの肝です。


例えば、インテリア販売のとあるブランドのECサイトの場合、

(1)ユーザーがソファーを探していて、ソファー関連ページを閲覧したが離脱してしまった（他社を含めた比較検討の行動としてごく自然なことです）。
↓
(2)いろいろ検討した結果、ブランド名を覚えてくれていてか、あるいは偶然か、再度このECサイトに戻ってきてくれた。
↓
(3-A)TOPページのメインイメージが「オススメのソファー」や「大人気ソファー特集」など、初回訪問時のニーズにマッチしたもので出迎える。
or
(3-B)いつも通りのブランドメッセージの入ったメインイメージで、“普通に”出迎える。

といったケースが考えられます。


この場合、このユーザーのリピート訪問の際には、もはやソファー以外の家具を探している可能性も否定できないとはいえ、少なからず(3-A)の方が(3-B)よりも、ユーザーに購入してもらえる可能性が高まると思いませんか？
このコラム前半の「ナロータイが新たに入荷されましたよ。」というスタッフさんの発言と、似たような状況と言えます。


この言わば「Webサイト上のホスピタリティ」は、企業規模に関係なく実現することができます。
スタッフさんの気持ちの良い対応については、ベンツのディーラーであろうが近所の中古車販売店であろうが関係のない話です。


なお、このホスピタリティを細部にわたって実施できているのがAmazonです。
Amazonのサイトにリピート訪問した際には、「最近チェックした商品 」「チェックした商品の関連商品」「閲覧履歴からのおすすめ」など、少なからずニーズとは遠くない情報で出迎えてくれます。
私自身も、そこまで大きな金額で無い場合には、その勢いにのって、購入してしまうことも多々あります（汗）


また、個人的に“気持ちが良かった”のは、日産自動車のHPです。
例えば、初回訪問でキューブという車種関連のページを閲覧→離脱した場合、リピート訪問した際にはTOPページの「試乗車・展示車検索」が、“キューブを体験しよう”というコピーとキューブの車体画像に切り替わります。
これにより、“ええぃ、この週末に見に行っちゃおうか！”という気持ちになり、問合せをするユーザーも、きっと少なくないはずです。


景況感も少しずつ回復傾向にあり、消費者も法人にもキャッシュが戻ってきつつあると感じます。
ただし、以前の苦しい経験から、財布のヒモを締めがちであるスタンスはそこまで変わっていないとも感じます。
こんな時だからこそ、良いモノを納得してもらえる価格で、プラス気持ち良く提案してあげることが必要です。


「Webサイトにホスピタリティを！」

興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にご相談下さいませ。

この記事に関連するテーマ

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『「便利」かどうかは、ユーザーが決めること』です。

つい先日、少し残念なニュースを目にしました。

 ANA（全日本空輸）が、成田-ニューヨーク間を飛ぶボーイング777-300ERのファースト／ビジネス両クラスで4月19日から始めた、『座席前のタッチパネルを使って食事や飲み物を自由に選び、好きな時間に注文できる』というサービスが休止となってしまった、というものです。
どうやら、タッチパネルの操作がやや難しいという乗客がいたり、ANA側も「メニューの種類が多い」ことでスピーディーに提供することができなかったり、という理由からのようです。

引用元1：ANA公式サイト
引用元2：ネタりか

本来であれば、ファースト／ビジネスクラスを利用するANAにとっての優良ユーザーに、もっと満足して頂きたいというホスピタリティの精神から生まれた取り組みだったとのだと思いますし、こういった取り組みが他社優位性として、競争力の一つになるはずだったと想定されます。


ANAという大企業の関係者の方々に申し上げるのは大変僭越ではありますが、今回のミステイクは『“便利さ”の認識ズレ』だと考えます。
きっと利用者（乗客）も便利だと言って使ってくれ、それを通じて満足感を得てくれるはずだと考えたのだと思いますが、一部の利用者にはむしろ「面倒」「煩わしい」「イライラ」などの感情を覚えさせてしまったのでしょう。


もちろんすべての利用者にとって”便利”であるということはなかなか難しいのですが、どれだけわかりやすいユーザーインターフェイス、簡易マニュアルなどが用意されていたのでしょうか。または、下手にデジタル化するくらいならアナログ化してしまえ、という判断もあります。
タッチパネルを利用したい方はタッチパネルで。なかなか電子機器の操作に慣れていない方であれば専用用紙に丸や数字を記載し、客室乗務員に渡す…など。


確かに、すべてをデジタル化すればそもそも情報が一元化され、二次利用もしやすいです。
アナログ方法と違って、ANA側で専用用紙に記載された情報をデータベースに反映（データ化）する人員も時間も要さず、よりスムーズにマーケティングデータとして活用し、メニューの最適化などに生かせます。この流れが取れれば、より良いサービスという形で利用者にスピーディーにフィードバックでき、人件費も抑えることができます。


ただ今回は裏目に出てしまったことで、本来の思い・狙いとはズレてしまい、一部のお客様を取りこぼしてしまったかもしれません。
利用者のことを考えての取り組みだったのに…非常に残念なことです。
（もちろんあのANAですので、今後さらに素晴らしいサービスの提供によって、再び利用者の支持を集め、高めていくことと思います！）


さて、ここで今回のこのニュースでの教訓を頭に入れて、Webに視点を移してみましょう。


言わずもがなですが、日々Webサイトも進化しており、様々なシステムが組み込まれ、インターネットユーザーもWeb上で多様なアクションを起こせるようになりました。
例えば、BtoCのオーダーメイド商品などにおいては、Web上で「好きな色、形、サイズ、数、素材、パーツ…」といったものを自由に選択し、「この組み合わせで宜しいですか」とビジュアル化された商品イメージまでも閲覧、購入まで済ますことができるシステムも散見されます。


言わば、商品提供側と細かなやり取りをする必要もなく、店舗に足を運んだり店員と対面したりという煩わしさもなく、事を運べるのです。
これは企業側からしても、情報整理のメリットや人件費的なメリットがあることは、先述の通りです。人件費を抑えることができれば、その分、良い商品を安くユーザーに提供することも可能でしょう。


ただ、PCの向こう側では、操作方法がいまいちわからずに欲しいのに買えない！抵抗がある！なんていうユーザーがいるかもしれません（アナログ寄りな方法を求めている…？）。そのために通常は、TELでの注文方法、FAXでの注文方法、メールでの問い合わせ方法なども用意されていることも多いでしょうが、


・「一応」載せている案内ではなく、誰もがわかりやすい位置・わかりやすい内容で案内されているか
・言わばメインの購入方法ではない場合に生まれる注意点、差分（受付時間、納期など）を案内し、ユーザー不安を抱かせない形をとれているか
・メインの購入方法ではないアクションが届いた際に、どれだけスムーズに対応できる体制を提供側は持てているか


など細かい点まで視野は行き届いているでしょうか。
Webサイトはもちろん、その先の商品提供フローにまで視野を広げて考えてみてください。


問合せの95％はシステムをうまく使ってくれているから大きな問題ではない、という判断もあるでしょう。
こんなご時世ですから、ムダな工数（購入・問合せの複数パターン化に対応するための人員教育、体制構築など）は避けたい、それも結構だと思います。
問合せもメールで受ければ事足りるので電話窓口は設けない、といった判断もちろん間違いではないでしょう。
無駄な紙も残らないし、地球に優しいエコな仕組みだ、という考えもあるでしょう。

ただもしかしたら、取りこぼしてしまった5％の中に、大口注文になりえたり、そこからリピートや口コミが発生したりと、価値の高い優良ユーザーが含まれている可能性もあるのです。

メインの購入方法ではない形での注文も可能にする代わりに、システムで捌けないためにどうしてもレスポンスが遅くなってしまことを、先に案内コンテンツとして「謝罪」しておけば良いだけのことかもしれません。

※なお、エコの観点からいっても、売上のわずが一部でも環境保全活動への寄付に回すなどで解消できる、という考え方もあるでしょう。


Webがいくら便利になったとしても、注文や問合せをするのは人であり、商品を提供するのは究極的には人のはずです。
どれだけWebサイトの向こう側の人のことを考えたWebサイトになっているでしょうか。
また、「便利」という概念は、提供側のものなのでしょうか、ユーザー側のものなのでしょうか。


私は、「便利」かどうかはユーザーが決めることだと考えます。ユーザー＝お客様あっての商売です。
Webサイトにも、その本来素晴らしいはずの“思い”を反映させることができれば、より多くのユーザーと提供者が結ばれるはずです。


少しずつ景気が上向いてきた今だからこそ、そういった“思い”をもってして、Webサイトを活用することが必要だと思うのです。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「価値のあるリピーターを増やそう」です。

少し前の話になりますが、Google Adwordsに「リマーケティング」機能（広告）というものが追加されました。

これはどんな広告かと申しますと…
-----------------------------------
ウェブサイトにアクセスしたことのあるユーザーをターゲットとして、的を絞ったメッセージを発信することができ、Google コンテンツ ネットワークのサイトを閲覧するユーザーにアピールできます
-----------------------------------

というものです（Google Adwords ヘルプから引用）。

似たような広告にリターゲティング広告というものがあり、私がお客様に説明させて頂く際には「ストーキング広告です」とお話することも…ストーキング、とは若干言い過ぎな、悪い印象を持たれてしまいそうな感じもしますが（汗）、この広告はユーザーにとっても、実は良いストーキングであるとも言えます。

過去に興味のあった商品やサービス（実際にはその情報の載ったWebサイト）に関する広告が、別の情報やニュースを閲覧している時に表示される
＝つまり、興味を思い出させてくれるリマインダーとも言えるのではないでしょうか。


実際に、こういった広告＝「リピート訪問を促す広告」を活用した際の一例を見てみましょう。
下記は、とあるBtoCのサービスを扱っている企業様のWebプロモーションの一環で活用した例ですが、実施前と実施後を比較すると数字の変化が良好です。

---------------------------------------
<実施前>
(1)新規訪問者：リピーター＝69％：31％
(2)リピーターについてのCVR＝17％
(3)CVs全体のうち、37％はリピーター
---------------------------------------
↓↓↓
---------------------------------------
<実施後>
(1)新規訪問者：リピーター＝65％：35％
(2)リピーターについてのCVR＝17％
(3)CVs全体のうち、43％はリピーター
---------------------------------------
※CVR…お問合せの獲得率、CVs＝お問合せの数。

まず前提として、実施前／後において、新規訪問者の数、また新規訪問者のお問合せの数は横ばいです。
また、上記(2)にあるように、リピーターがお問合せに至る確率もほとんど変化ありませんでした。

このことから、リマーケティング／リターケティング広告を利用したことで…

■リピーターを純粋に増やすことができた
■増えたリピーターは、実施前のリピーターと質は変わらない
■新規の数は変えずに、全体的なお問合せを増やすことができた

ということがわかります。

ここで注目すべきは、「増えたリピーターは、実施前のリピーターと質は変わらない」という点です。
実施前のリピーターは、何らかの手段で自発的に再訪問してくれていた、言わばモチベーションが高い方々です。
一方で、リマーケティング／リターケティング広告によって再訪問を促されたユーザーは、100％自発的、というわけではありません。


それでも、その質が変わらないということは「自発的ではないにせよ、あと少し背中を押してもらえればお客様になりうる」ユーザーも多々いる、ということです。
あるいは、忙しい日々の中で、興味を持っていたモノやサービスを忘れてしまっていたが、そんな記憶を蘇らせるようにナイスタイミングで広告が表示されクリックを促された、なんてこともあるかもしれません。
実施前は、価値のあるユーザーを取りこぼしてしまっていたのです…。


もちろん、扱う商品やサービスの種類や価格帯によって、有効なケース、そうでないケースはあると思います。
例えば、マンションなどの極めて高額な商品は、こういった広告で背中を押せるものではなく、あくまでも自発性によるところが大きいのでは、と。
ただ、中長期的にユーザーを啓蒙することを目指しての活用、という選択もあります。


新規のユーザーを増やすために様々な手を打つことも重要ですが、「リピーターを増やす」、特に「価値のあるリピーターを増やす」という点についても注目してみて下さい。
実は取りこぼしてしまっているお客様を引き戻すことができるかもしれません。


興味をお持ちの方は、ぜひお気軽にご連絡下さいませ。

 

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは、「どのレベルでの「最適化」を実践していますでしょうか？」です。


現在、Yahoo!リスティング広告やGoogle Adwordsといった「リスティング広告」、あるいは定額や成果報酬型とある「SEO（対策）」を実施されている企業様は多いと思います。
大企業はもちろん、個人事業主の方でも、Webサイトを持ち、そこにユーザーを集めるためにリスティング広告やSEOを実施することは、お客様を獲得するための手段として不可欠なものになりつつあります。


リスティング広告やSEOを行う際に、ゼロからのスタートであれば、Google Adwordsのキーワードツールなどを用いて、自社のビジネスにつながるであろう、かつ検索回数のあるキーワード、はたまた関連ワードなどを抽出することが多いと思います。
キーワードを選定後、実際にリスティング広告やSEOを実施し、一定期間を経た後に効果検証を行います。


Yahoo!リスティング広告やGoogle Adwordsであれば、運用管理画面から、それぞれのキーワードのクリック数、コンバージョン数（お問合せや販売数）を確認でき、Webサイトにアクセス解析ツールを導入していれば、様々なキーワードのアクセス数やコンバージョン数を確認できます。


リスティング広告で出稿しているAというキーワードはどれだけお問合せにつながっているのか、SEO（対策）を行っているBというキーワードはどれだけ意味があるのか…
それを検証し、「このキーワードにもっと予算を投下しよう、このキーワードは止めよう」と判断されていることと思います。
もちろん1回きりの検証ではなく、PDCAサイクルを回して（戦略設計⇒運用⇒検証⇒設計修正⇒再運用⇒再検証…）、費用対効果を高めていく努力をされていることと思います。


上記については、費用対効果を高める上で有効なアプローチではありますが、これだけ実施していればOKというものではありません。
キーワードのパフォーマンスだけを見て、キーワードの取捨選択をしてしまうと、本当は価値の高いキーワードをみすみす捨ててしまう可能性があります。


例えば、Aというキーワードはクリック数（or アクセス数）が多いものの、お問合せに繋がっていないという数字だけを見て、「注力してもあまり価値の無いキーワードだ」と判断してしまう方がいます。はたして、本当にそうでしょうか。


Aというキーワードで検索し、Webサイトにアクセスしてくれたユーザーは、どんな商品、サービス、情報を求めているのでしょうか。
そのユーザーのモチベーションとミスマッチしたコンテンツばかりであることが、お問合せを獲得できていない理由であることもしばしばあります。


Aというキーワード、Bというキーワードと、そのどちらもがお客様に「なりうる」ニーズを持っていそうなユーザーだったとしても、お問合せや購入といったアクションまでの距離というかモチベーションの高さは異なるケースがあるでしょう。
例えば、Aというキーワードで検索するユーザーについては、まだまだ比較検討をじっくりされているような状態のユーザーが多いとすると、商品のUSP（競合優位性）や利用者からの声、数値実績（販売数やリピート率）など、ユーザーの判断を後押しするようなコンテンツを追加することがプラスに働く（最適化につながる）ケースが多いです。


ちなみに、検索キーワードから派生するユーザーのニーズや関心を追いかけるのに、下記のツールが参考になるでしょう。


参照：Google 検索のワンダーホイール


アクセス解析を通じて、ユーザーのサイト内ページ遷移（離脱ページの確認や、ユーザーの興味の方向性の想定）を分析しコンテンツの最適化を図っていくことも重要ですが、サイト内の数字だけを見ていても視野が狭くなりがち…そんな時はワンダーホイールで検索キーワード関連の傾向を調べるなど、言わば「サイト外の数字や傾向」を掴むことも、コンテンツの最適化に有効なのです。


ただし、こういったコンテンツの最適化（検索キーワードとコンテンツのマッチング）を進めたとしても、それでもお問合せにつながりにくいキーワードがあります。
リスティング広告の広告文のクリック率も良く、クリック数も多く、サイトにジャンプしてからの直帰率も低く、平均ページビューも多い…でもお問合せにつながらない…。


ここで掘り下げて確認すべきことがあります。それは「直接効果」と「間接効果」の違いです。
お問合せにつながっていない（直接効果無し）キーワードでも、異なるキーワードでの再訪問を促し⇒お問合せにつなげる（間接効果多い）ものがあります。

Yahoo!リスティング広告の管理画面上では「アシスト」という指標でカウントされるものです。
AdWrodsや自然検索では、間接効果をカウントすることは難しいのですが、特殊なアクセス解析ツールを用いればカウント可能です。


例えば、BtoC（一般消費者向け）で、市場の広い（老若男女向け）商品をWeb上で販売しているとすれば、かなりの数のキーワードでリスティング広告を出稿しているでしょうし、結果的に、広告費もかなりのものがあるでしょう。こういった場合はBtoBの企業様以上に、できる限り費用対効果を高めていくために、直接効果だけでなく、間接効果もパフォーマンスの指標とすることが重要です。

※BtoB向けのサービス・商品の場合、お問合せにつながる＋採算が合うキーワードが絞られているケースも多々あるため、間接効果まで追うことが必ずしも価値が高い、ということでもありません。間接効果を細かく追いキーワードを最適化していくことよりも、すでに実績のあるキーワードでのお問合せ獲得率（CVR）を向上させるために、コンテンツの最適化を優先すべきとも言えます。


「Web戦略の最適化をしよう」という姿勢は素晴らしいのですが、キーワードの最適化しか頭に無ければ、それはWeb戦略の最適化としては不十分だということです。
キーワードの最適化（直接効果と間接効果の両面からパフォーマンスを検証する）とコンテンツの最適化（お問合せを生む、獲得率を向上させる）の両方が必要であり、厳密にはWeb以外の媒体とのメディアミックスや、実際のビジネスフローとのマッチング向上など、さまざま注目し、数値を分析し、改善していかなければならないポイントは多々あります。


「天野君の言うことはわかった！」といっても、中小・ベンチャー企業の経営者の皆様は、上述のような様々な最適化に時間を割くことは、かなり難しいと思います。

もちろん無償ではございませんが、ぜひ御社の「Web戦略の最適化」を、私に、弊社にお任せいただけませんでしょうか。
それが御社の事業や、経営者の皆様の時間の使い方における「最適化」になることと思います。


お気軽にご相談下さいませ。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「“久しぶりのお客様”を大切にする」です。

前回のコラム「営業時間外のアクセスを大切にする」と同様に、少しでも「見込み客の取りこぼしを減らすための考え方」の一つと言えます。


実はこの連休は、久々に実家に帰っておりました。
家族とゆっくり食事をしたり、たくさんの話をしたりゴロゴロしたり…と、とてもゆったりと過ごすことができました。
しかし、あまりにも田舎であるために娯楽も無く、特にすることもないので、家電量販店にでも行くか！と昼間に出かけることにしました。


国道沿いに○○電器があったことを思い出したものの、かなり久々の来店となるので、一応○○電器のWebサイトで店舗の存在を確認。
“変わらず”国道沿いにあることを確認して、さぁ車で出発だ、となりました。


実家から30分くらい車を走らせ、“あったはずの”場所へ行ってみると、○○電器からゴルフグッズ屋さんに変わっていました。
そんなバカな！さっきWebサイトで確認したのに…と唖然としながらそのゴルフグッズ屋さんをそのままスルー。


仕方ないので諦め、せっかく街に出たので夕飯の買出しでもしていきますかとさらに国道を走ること10分、そこにはかつては存在しなかったはずの、新しい「○○電器」があるではないですか!!
結果オーライではありましたが、少し残念な気持ちにもなりました。


しっかりとWebサイトの店舗案内を確認しなかった私にも問題はあるものの、企業側も案内が足りないのではないか、と感じました。
もしかしたら、店舗移動後のオープン時に新聞折り込みのチラシでも大々的に案内していたかもしれませんが、久々に帰省した私はそれを見ていないわけです。
店舗案内のページに「20▲▲年▲月▲日、店舗所在地が変わりました。」
という案内文が一つあるだけで、だいぶ違うと思います。

また、田舎の国道沿い店舗へのアクセスマップだったこともり、縮尺も言わばテキトーで、同じ国道沿いで多少位置が変わったことなんて、パッと見ではよくわかりませんでした。
正直なところ、「“変わらず”国道沿いにある」と感じて終わりでした。


例えば、大きな家電購入ともなれば、1年ぶりに「店舗に行ってみよう」と思い立つ方も少なくないはずです。
ちなみに、今回の○○電器から15分も車を走らせれば、競合の△△電器の店舗があります。


仮に、数万、数十万もする家電の購入を検討しているユーザーが競合店舗に流れてしまっていたとしたら…非常にもったいないですよね。
もちろん、今回の○○電器には「圧倒的な安さ」という競合優位性があるので、必ずしも取りこぼしにつながるとは言えませんが、否定もできないでしょう。


今回のケースは実店舗についてでしたが、Webサイトという“店舗”についても同様のことが言えます。


Webサイトのリニューアルや期間限定キャンペーンの終了、製品入れ替えに伴う修正によって、過去に存在したページが無くなったり、URLが変わったりすることは多々あるでしょう。
ユーザーの中には、自分のPCの「お気に入り」に入れていて、久々にアクセスしてみると「ページが存在しません」と表示されたら、なんだか残念な、イヤな気持ちになることも…。


こういった場合に企業側（Webサイト管理者側）は、「5秒後にTOPページに移動します」というような案内文を置いて自動的にページが切り替わるようにしたり、そもそも“今は”存在しないURLにユーザーがアクセスしようとした際には、有無を言わさず強制的にTOPページにリダイレクトさせたり、という手法をとることがしばしばです。


もちろん、こういった処理により、「アクセスできない」で終わらず取りこぼしも減るでしょうから、よっぽどマシだとも言えますが、もっとできることがあります。


例えば、存在しないURLにユーザーがアクセスしてしまった際に、

弊社Webサイトにアクセスして頂き、まことにありがとうございます。
ただ大変申し訳ございませんが、当サイトは▲月▲日にリニューアルされページが移動しました。

大変お手数ではございますが、「サイト内検索」機能をご利用頂くか、製品一覧ページから、改めてお求めの製品をお探し下さいませ。

なお、お問い合わせやご相談につきましては、こちらのフォームからお気軽にお寄せ下さい。

というような案内文が表示されたら、皆様であればどんな風に感じますでしょうか。

リクエストされたページが存在しません。
５秒後にTOPページに移動します。

という案内文と比較して、非常に印象が良く、「なぁーんだ、HPが新しくなったのか、どれどれ？」と、前者の方が後者に比べて、より多くの方が離脱せずに前向きにWebサイトを閲覧してくれる可能性が高いと感じませんか？


無論、後者でも、Webサイトの機能としては何ら問題ありません。
ただ昨今、ビジネスの現場で声高に騒がれるようになってきた「ホスピタリティ」の観点から鑑みても、こういった細かいところに現れる企業のスタンスが、長い目で見た時に、ユーザーに気持ち良く利用してもらうことにつながり、ユーザーから選ばれることにつながっていくと思うのです。
考え方を変えてみますと、上記のようなWebサイトへの気遣いが、「ユーザーに丁寧な案内をする」ということだけでなく、企業のスタンスをユーザーにアピールするチャンスとも言えるのではないでしょうか。


なお、例えばURLが変わってしまう前は非常に閲覧数の多いページだったとしたならば、URLが変わってから3ヵ月後以降は、
「久々のご来店まことにありがとうございます。」
なんていうニュアンスを案内文に盛り込むのも、小さな気遣いではありますが、競合と比較した際の大きな差異性につながるかもしれませんね。


もちろんすべての可能性に対して細かな気遣いはできませんが、過去のデータを整理して、閲覧数の多いページや、ブックマークからの流入が多いページのURLが変わってしまった時は、最低限気を配るべきです。


久々にアクセスしてくれたユーザーは、“久々に買う”つもりのリピーターだったり、あるいは長きに及ぶ検討期間を終え購入に向けてのモチベーションが高まっている方かもしれません。
そう考えてみると、取りこぼすことが非常にもったいないと感じませんか？


ちなみに余談ではありますが…


実は、弊社のこのWebコンサルタント.jpも現在リニューアル作業を進めております。
上記でお話した内容もしっかりと盛り込んで、有益な情報回避はもちろん閲覧に不便が無いだけでなく、皆様に“親しみ”を持って頂けるような、弊社の体温を感じてもらえるようなWebサイトにしていければと思います。


今後とも、どうぞ宜しくお願い致します。

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「営業時間外のアクセスを大切にする」です。


これは特に、


(1)ネットで決済（売買）が成立するサービスではなく、ユーザーがWebサイトを通じて企業（及びその連絡・問合せ先）を知って連絡し、改めての商談や来店を通じて決済（売買）が成立するサービス
(2)ユーザーからの問い合わせ（連絡手段）について、メール（フォーム）よりも電話でのケースが多いサービス
(3)どちらかと言えばBtoC（一般消費者向け）のサービス


において、注目して頂きたいポイントです。


 (1)(2)(3)のようなサービスを扱う企業様のWebサイトへのアクセスのすべてが、その企業様の営業時間内＝電話応対できる時間内ではないことは、皆様も容易に想像できると思います。「今電話してもつながらない」ということを知ってか知らずか、ユーザーは少なからず「今、知りたい」というモチベーションでWebサイトを閲覧しています。


もちろん、そういった営業時間外のアクセスユーザーのほとんどが、改めて電話連絡するために、電話番号を控えるなりWebサイトをブックマークするなりしていると思われますが、一部の言わば『気まぐれ層』は、「またいつか」と判断してWebサイトを閉じている＝企業側からしてみればせっかくのチャンスを取りこぼしてしまっている、ということがあるのです。


過去の私のコラムでもお話させて頂きましたし、皆様もご存知のように、ユーザーの目は非常に厳しいものになっております。
Webサイトに訪れるユーザーのすべてがお客様になりうるわけではないので、とにもかくにもアクセス分母を増やさなければ、という視点が最初に来るものです。
そして、Webサイトに誘導したユーザーを少しでも多くお客様へ転換するために、LPO（ランディングページ最適化）やEFO（エントリーフォーム最適化）といった、サイト内に対する施策が存在します。


ただし、もっともっとプロモーションを効率化するために手を打たなければならない時代ですし、そのための施策も多々あります。
そのひとつが、今回のコラムのテーマである「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策です。


簡単にご紹介させて頂きますと、下記のような手法です。


≪「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策≫

・電話は無理でも、取り急ぎお問合せフォームからの連絡をお願い（提案）してみる
⇒お急ぎのところ申し訳ございませんが、只今営業時間外となっております。取り急ぎこちらのフォームからご連絡頂ければ、翌営業日中に弊社よりご連絡させて頂きます…etc といった案内。

・ユーザーに、よりブックマークしてもらえるような仕組みを導入してみる
⇒ユーザーが使っているブラウザにブックマーク（お気に入りに追加）してもらいやすいようなボタンを目につく箇所に設置する。

・携帯サイトがあるならば、そこへの誘導を図ってみる
⇒QRコードやURL送信プログラムを設置することで、とりあえず携帯サイトへ誘導⇒ユーザーに携帯にメモしてもらうような形ですね。

※その他、ツールを用いた手法もいくつかございます。


例えば、私の担当しております、ある医療機関のWebサイトにおいて営業時間外のアクセスを調べてみると、全体のアクセスの44.5％という数字でした。
ユーザーからこの医療機関への予約や問合せの「ほとんどが電話」という状況の中で、その44.5％のユーザーについてはこれまで特段注目せずにおりました。


そこで改めて…


営業時間内と営業時間外におけるアクセスユーザーの『質』について見てみると、「平均ページビュー」「サイト滞在時間」「直帰率」といった、ユーザーにどれくらいコンテンツを閲覧してもらえているかという指標のについては、営業時間内の方が良い数字でしたが、大きな開きとは言えないレベルの差でした。
まぁこれは、ユーザーが直感的にというか常識的に、今は電話したらつながるだろう or つながらないだろうからなんとなく見ることにしよう、といった思考が背景にあり、それが影響したことによる差だろうと予想されます。

一方で、「新規セッション率」を見てみると、営業時間内＝62％に対して営業時間外＝67％ということで、営業時間外の方がより新規のユーザーを集めておりました。

閲覧する時間帯によってアクションに移るかどうかの差があり、それが閲覧状況に差を与えようとも、ユーザーの「知りたい」「利用したい」「買いたい」というモチベーションに大きな差は無いでしょうし、少なからず営業時間内のユーザーと同様にお問合せにつながりうるポテンシャルが十分にあるのは間違いありません。


そして、この医療機関のWebサイトに上述の
≪「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策≫
を盛り込んだところ、お問合せ数/月は、施策前と比較しておよそ8?10％増加しました。


たった10％の増加？と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、この10％は大きな違いです。
顧客単価の高いサービスであれば、なおさら売上や利益に与える影響は大きいものであり、さらには、ライフタイムバリューの高いサービスだったとしたならば、この10％の価値は長期的に大きなプラスとなりえます。


ユーザーの目が厳しい時代だからこそ、できることは何でもすべきであり、その努力をできる企業やサービスが選ばれ、勝ち残っていきます。
ただし、注力すべきポイントや取り組むべき優先順位は、企業やサービスによって異なります。


ぜひ一度、ご相談下さいませ。

御社や御社のサービスが、ユーザーにもっと選ばれ支持されるよう、お手伝いさせて頂ければと思います。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

2010年、最初のコラムのテーマは
『「Web戦略」はユーザー（消費者）に面接されている!?』
です。


つい先日、「大学生の就職内定率最低、超氷河期」という内容のニュースを目にしました。
厚生労働省の発表によると、今春卒業予定の大学生の就職内定率（平成２１年１２月１日現在）が73.1％とのことで、いわゆる一流大学の学生も論外ではないとのこと。


また、企業の採用説明会の出席をインターネット経由で申し込もうとしても、受付開始から5分もたたないうちに定員に達して予約できないケースも多いらしく、説明会に参加すらできないこともあるそうです。まさに超氷河期ですね。

2008年終盤からの世界的な景気低迷からしばらく時が経ち、底を打ったと言われどまだまだ予断を許さない状況にあります。
多くの企業様が、新卒採用はもちろん、中途採用においても以前よりもさらに厳格な審査を行い、本当に優秀な人材、より早く戦力（数字）になる可能性を感じる人材だけを必要に応じて採用する、そんな状況だと思います。


こんな就職難の中で、母校の学生には何とか頑張ってもらいたいものだと個人的に思う一方で、厳しい目で審査をしているのは企業だけでなく消費者（ユーザー）も同じだと感じました。


（企業）本当に優秀な人材、より早く戦力（数字）になる可能性を感じる人材だけを取りたい。
＝（消費者）本当に価値のあるサービスや商品にお金をかけたい。


まさに、同じ感覚だと言えるでしょう。



企業（商品やサービス）は以前よりも厳しい目で消費者に検討されるようになり、まさに就職難と同じ状況にあります。


せっかくなので今回は、企業といってもそのWeb戦略（状況）にフォーカスして、簡単にではありますが、「企業の採用活動の流れ」に照らし合わせながら「Web戦略のチェックポイント」を述べていきたいと思います。



まず、企業の採用活動フローの一例として下記のようなものがあります（一例）。

エントリーシートや履歴書による審査
↓
（筆記試験）
↓
一次面接
↓
二次面接
↓
内定・採用

この流れに沿って、以下述べてまいります。
少し長めのコラムになってしまいますが、ぜひお付き合い下さいませ。



≪Web戦略という「人材」を、「面接官」である消費者は審査している!?≫


【エントリーシートや履歴書による審査】
これまでの経歴や志望動機、読みとれる人柄などから、一度会ってみたいと思ってもらえるか。
＝SEOや広告による露出が「質・量」共に最適で、クリックしてWebサイトに飛んでみようと思ってもらえる状況か。


そもそもSEOでも広告でも露出されておらず、ユーザーにアクセスしてもらうための露出ができていないWebサイトは、「審査」にも進めません。
また、SEOや広告を運用していても、他社と比較して魅力的だったり、良い意味で「違うな」と感じてもらえなかったりでは、「審査」を通過できませんよね。


見込客はもちろん、見込客となりうるユーザーに対して、質・量共に最適な露出を行えていますでしょうか。

↓


※筆記試験は、今回のコラムでは簡単に済ませて頂きます。
アクセスした際にしっかりとWebサイトが表示されるか、リンク切れはないか…など、Webサイトとしてあるべき最低限の状態にあるか、くらいの感覚で今回は良いかと思います。


↓


【一次面接】
この人材は良さそうだ、ぜひもっと詳しく話を聞きたい、経営陣など更なる責任者に推薦し見てもらいたい、と思ってもらえるか。
＝このWebサイトは自分のニーズを満たしてくれそうだ、詳しく商品やサービスについて読み進めてみたい、と思ってもらえるか。


いわゆる、LPO（ランディングページ最適化）ができているか、という判断基準と言えます。
Webサイトにアクセスしてもらえた際に、すぐに離脱することなく、商品やサービス、企業のことを興味を持って読んでもらえるか、どうかです。


せっかくアクセスしてもらっても、よくわからないサイトだな、広告で訴求していたことと違うな、他のサイトを見ようか、なんて思われたら、一次面接を通過できません。
アクセスしてくれたユーザーを留まらせる情報開示や仕組み作りが、御社のWebサイトではできておりますでしょうか。


↓


【二次面接】
この人材は確かにすばらしい、当社での活躍がイメージできる、成長が期待できると思ってもらえるかどうか。
⇒商品やサービスの良さをしっかりと認識してもらい、利用／使用のイメージを持ってお問合せへのモチベーションを高めてもらえるか。


まずは、商品やサービスのUSP（競合優位性）をしっかりと理解してもらえるよう、適切な情報開示ができているか、という点です。
面接の時間が有限であるように、ユーザーがサイトを閲覧してくれる時間も有限です。
また、Webの世界では実店舗以上に、ユーザーにとって（競合）他社との比較をスムーズに行えます。
（店の外に出てしばらく歩かなくても、Yahoo!やGoogleの検索結果ページにブラウザの「戻る」ボタンで戻ればいいだけですよね。）


限られた時間の中で、しっかりと商品やサービスの価値を伝えるためには、ポイントを絞って打ち出すことが重要です。
どんなに良い内容説明であっても、長々とダラダラ述べるようでは、焦点がぼやけてしまったり、途中で面倒に思われてしまったりということにつながります。
「自己PRを1分でお願いします」とよくあるように、グッドポイントを“簡潔に”まとめて伝える必要性は、面接もWebサイトも同じだ、と表現できます。


また、「今後、期待される価値を提供してくれそうか」と思ってもらうことは、面接でもWebサイトでも不可欠です。
お客様の声や雑誌掲載情報、医療であれば症例写真といったような要素が、そのモチベーションを後押ししてくれるでしょう。
そういったコンテンツを通じて、利用／使用の良いイメージを抱いてもらい、お問合せに移ってもらいたいところです。


↓


【内定・採用】
採用活動であれば、このフェーズで終わり、あとは入社日までに然るべき手続きや準備をするのみです。


一方で、Webサイトであれば、厳密には、エントリーフォームやユーザービリティーの改善をはじめ、まだまだ分析・検証し、良化させていかなければならない要素は多々ありますが、採用活動になぞらえて、皆様にWeb戦略の現状を把握して頂くのには、今回はこのくらいの内容で良いのでは？と考えております。



採用活動においてシビアな姿勢をとられている企業様にこそ、今回のコラムを読んで頂き、Webサイトという「人材」が、消費者（ユーザー）という面接官に認められ採用されるステータスにあるかどうかを考えて頂きたいと思います。



長々としたコラムになってしまい恐縮ですが、最後まで読んで頂いた皆様、ありがとうございました。
御社のWeb戦略が消費者からの面接を突破できるように、色々とお話を伺い、最適なご提案をさせて頂ければ幸いです。


どうぞお気軽にご相談下さいませ。

また、本年もどうぞ宜しくお願い致します。

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• Webコンサルティング

こんにちは。ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「かゆいところに手が届くということ」です。


昨日、Google Japan Blogにて、「Google マップでトイレ検索！？」という記事がアップされました。
なんと、Google マップを使って、日本全国の多機能トイレ（車イスやベビーカーなどで入ることのできる利便性の高いバリアフリートイレ）の場所を検索できるようになったとのことです。

これら情報は、介助を必要とする人を街に連れていく場合、とても役に立つ情報になると思います。
私は、昔、重度の障害を持つ人の介助ボランティアをやっていましたが、その際、必ず事前にトイレの場所や段差などをチェックして連れていったことを覚えています。
Google マップを通して「気兼ねなく外出できる環境作り」、そんなことに貢献できたらとてもうれしいです。
もちろん、段差やスロープの事前チェックは、ストリートビューをご活用ください。

引用元：Google Japan Blog

と、記事には書かれておりましたが、これは非常にGoogleらしい「かゆいところに手が届く」サービスだなと感じました。


もちろん、携帯でも実際に検索してみたのですが、画面が小さいとはいえ十分に機能しているなぁといったところ。
（外で急にトイレに行きたい時ってありますよね。そんな時はPCではなく、携帯で調べますから。）
GPS機能搭載で、現在地から近い順に「トイレ」の位置を示してくれるとなお良しですが、それは今後に期待しましょう。



なおここで大切なのは、「さすが天下のGoogleさんは違うね?すごいね?」で終わらせないことです。


Googleは、どうして「トイレ検索」という機能をGoogleマップに持たせたか、については引用として紹介させて頂いた次第です。
端的に言えば、それを求めているユーザーがいるためです。そして、それを求めているユーザーにとって、その情報はかなりの価値がある。
料金だったりアクセスだったりといった情報も不可欠ですが、それと同等に、ともすればそれ以上に「必須の」情報を求めているケースがあるのです。


例えば、Webサイトを持つ飲食店やホテル、旅館であれば、Webサイトに「車椅子の方優先の駐車場有」「バリアフリー」「多機能トイレ」「（介護）タクシーの手配も可」など、障害者の方に向けて有益な情報（施設を、TOPページから見つけやすい形で案内できているか。


また、例えば歯科医院や美容院、診療所、エステなどについては、キッズルームやパウダールームなど、女性に向けて有益な情報（施設）を、TOPページから見つけやすい形で案内できているか。


あくまでも例えではありますが、上記のような施設を、お客様のニーズを反映させて構えている店舗様は多いと思いますが、ではそれをきっちりWebサイトで案内しているかというと、そうでもないケースが多いと思います。


小さく備考的に記載されていたり、質問されたら答えたり。
もちろん、大多数の方はそういったオプショナルな情報よりも、料金やアクセス、サービス内容に強い関心があるでしょうから、TOPページのメインイメージ等ででかでかと「バリアフリーです」と謳うほどのことは必要ないでしょうが、見つけやすい、というのは非常に重要な要素です。


上述のような、身体障害者の方や女性にとっては、こういったオプショナルな情報を見つけることで安心感や信頼を得ることができ、グッとお問合せ率や来店率が上がることも十分に考えられるでしょう。
あるいは、大多数の方にとっても、「この店舗はこんな配慮もしているのか」というように、少なからずプラスの印象を持ってもらうことにもつながるでしょう。
（この場合は、それほどお問合せや来店には直結しないでしょうが、こういったプラス要素の積み重ねが、最終的に競合優位性になるとも言えます。）



ここまでイメージしやすいBtoCのケースで述べてまいりましたが、同じようなことはBtoBでも言えると思います。


BtoBの企業様においても、取引検討中の法人様に良く質問されることがあるでしょう。また、おおよそそれを、「良くある質問」「Q&A」といった名称のコンテンツとして、Webサイトにも盛り込んでいるかと思います。


そして、「良くある質問」といったページは、サービス案内や料金等と比べると閲覧数は少ないですが、閲覧された際には「（ユーザーの）平均閲覧時間」が長かったり、こういったページから「お問合せ」ページへの誘導率が他のページより高いケースも少なくありません。

（もちろん一概には言えませんが）
「良くある質問」というページを見る方は、まずまず会社やサービスに興味を持って頂けており、さらに情報を求めている状態なのです。


こういったユーザーに対して、「よくある質問の回答」を提示することは非常に重要なことなのですが、それに加えて、言わば「たまにある質問」といったレベルのものを提示することにも価値があると思うのです。



もちろん、これまでの質問及びその回答のデータベース、そしてそれを探せる検索機能等があれば、ユーザーの疑問や問合せの障壁となっているものを解消できるかもしれません。
しかし、そんなデータベースや機能を、中小企業様のWebサイトに盛り込むことは費用対効果が合わない可能性も高く、そこまで多くの質問は寄せられないよ、というケースの方も多いでしょう。
また、Webサイトで多くを語り過ぎると、逆にビジネスチャンスを逃すなんていうこともあるでしょう。ある程度の疑問を持って問合わせてくれた方が、営業も提案もしやすいよ、ということもあるでしょうから、企業様やサービスによって、そのバランスはまちまちで、調整の必要があると思います。


ということで、様々バランスを見なければならないことも踏まえ、今回のご提案は『「たまにある質問」をコンテンツに追加しよう』というわけなのです。
「よくある質問」を掘り下げてみませんか、という言い方の方が正しいかもしれません。


私のお客様で、とある商品を法人様にも、一般消費者の方にも提供している企業様がいらっしゃいますが、そのWebサイトでは、「お客様からの質問」を法人向け/個人向けとしてページを分け、それぞれ「たまにある」といったレベルも含めて案内しています。
そのページらは時間をかけてしっかりと閲覧されており（読まれており）、そのページを見てお問合せに至る方は、お問合せ総数の中で占める割合が高い状況です。
また、先方に聞くところによれば、簡単なQ&Aを掲載していた時よりも、お問合せの質が高まった（冷やかしが減った）ということも変化としてございました。


もちろん、上述の施策によって、お問合せ獲得数が飛躍的に増加する、ということにはつながりませんが、取りこぼしを少しでも減少させたり、お問合せの質を少しでも向上させたりという意味で、取り組んで頂く価値は十分にあると思います。


なお、この施策を実現するためには、企業様側のご協力が不可欠です。
電話やメール、はたまた現場で、どのような質問をされているのか、見込客はどんな疑問を持っているのか、どんなところに価値を見出しているのか、という情報を、アナログでも結構です、ログとして蓄積していき、集まったところで整理しなければなりません。


今回、お問合せの獲得率を向上させたい際の一例としてコラムを書かせて頂きましたが、企業様の業態やサービス内容、Web戦略状況によって、取り組むべき施策の優先順位や種類はもちろん事なります。
ご興味のある方は、ぜひ一度ご相談頂ければ幸いです。


※今回は長文、駄文になってしまい恐縮です。
最後までお読み頂いた方、本当にありがとうございます。

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• Webコンサルティング

こんにちは。ウェブコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「ユーザーは、ユーザーの声を信じる」です。


早速ですが、こんなニュースを目にしました。

Q＆A サイト利用者の9割が、ユーザーの回答に「信頼」

Q＆A サイト利用者に、ユーザー回答は信頼できるかを聞いたところ、「十分信頼できる」8.6％（19人）、「まあ信頼できる」83.3％（185人）、「あまり信頼できない」8.1％（18人）となり、9割以上（91.9％）の人が Q＆A サイトの情報を信頼していることがわかった。

引用元：japan.internet.com デイリーリサーチ

つまり、ユーザーはユーザーの声を割と信頼する、というリサーチ結果ですね。
※一部、業者の方がコメントしていることもあると思いますが。


よくインターネットの情報は鵜呑みにしてはならない、なんていうことは昔も今も言われていますが、
「その情報がどこで発信されているのか」「誰が発信しているのか」「誰がどんなニーズで収集しているのか」によって「信憑性」というか、正確には「信じるに値するレベル」が変化するのでしょう。


私はわりと高額なモノを購入しようという際には、比較サイトなどでユーザーレビューをみて、ある程度目星をつけてから、実店舗に向かって現地で最終判断します。
たいした金額ではないものは、そういったユーザーレビューだけを見て判断し、決済してしまうこともしばしばあります。
ただ何にせよ、どちらのケースでも「ユーザーの声・評価」をわりと信じますし、販売側が謳っている商品やサービスの魅力については話半分に留めています。

かなり有名な大企業の、言わばブランディングされた商品・サービスであれば、きっと大丈夫であろう、とその信憑性について深く考えないこともあります。

皆様はいかがでしょうか。きっと似たような感覚の方も少なくないと思います。


ここで、企業側の目線でこのリサーチ結果を捉えてみます。


多くの企業様に「自社の強み＝USP」を明確に打ち出すことが、Webサイト改善の第一歩です！のようなご提案をさせて頂いておりますし、そもそもそのポイントを自発的に押さえていらっしゃる企業様も少なくありません。


ただ、名の知れた大企業やヒット商品と違い、中小企業・ベンチャー企業様については、その会社名や商品名をユーザーが始めて目にした、という局面も多いはずです。
そして「そりゃあ当然、自分たちの商品のことだもん、自信を持って良く言うよなぁ」という心理が働き、商品やサービスの強みは話半分、参考程度にとどめる。


そのため、強みだけでは購入や問合せに繋がらず、残念ながらいわゆる「取りこぼし」になるユーザーも多いと言えます。


そこで改めて考えるべきは、今回紹介したリサーチ結果です。


自社の商品やサービスの良さを支持してくれる「お客様の声」「体験談」をコンテンツとして盛り込んでいるかどうかが、お問合せや購入の増加に必要な要素なのです。
※もちろん業種によっては、「絶対そうだ」とは言えません。


お客様の声や体験談をお客様から収集し、可能であれば「紙」をスキャンしたものを掲載して、本来のリアリティを出してみる。
テキストに起こして、htmlの単なるテキストとしてしまうと、せっかくの信憑性が薄れるケースもありますよね。もちろん、無い状態に比べれば、掲載されていることの価値は高いですが。
体験者の写真等があれば、より良いですね。


場合によっては、企業側にとって「宜しくない声」も載せ、それに対する改善案や改善の意向を真摯に打ち出す、なんていうことも有効かもしれません。
良い声だけを載せているだけよりも、グッと信憑性が高まったり、真面目な取り組み姿勢が伝わったり、ということも期待できるでしょう。
※例えば…僕はちょこちょこ温泉に行くのですが、マイナス評価に対して旅館の方がどのように回答しているか、なんていうのを気にしたりします。良い評価も悪い評価も、感じ方は人それぞれですが、良し悪しあって初めて真実なのかな、と感じることもしばしば、です。


さらには、動画でお客様の声を掲載できたら、さらに効果は高まるでしょう。
もちろん、あまりやり過ぎるとヤラセ感が出てしまったり、そもそもそんな動画をゲットすることのハードルが高かったり、と導入は簡単ではありません。


なお、お客様の声を獲得するためには、真実として「商品やサービスの質の高さ」や「対応の良さ」、「今後の期待感」などを持ち合わせていなければならないことは言うまでもありません。
ウソの『声』を掲載することは悪ですが、真実の声であれば、載せるに越したことはありません。


このコラムを読んで下さった方は、ぜひこれをきっかけに、今一度「お客様の声」や「体験談」といったコンテンツがどうなっているのか、確認して頂くのが良いでしょう。

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• Webコンサルティング

こんにちは、Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「抽象的なニーズを具体的なイメージに変化させる」です。


先日、リクルートから人から探せるグルメ検索サイト「サグルメ」というサービスが公開されました。
これは、「年代」「性別」「年収」「業種」といった人の属性を入力し検索することで、その属性の人が通った飲食店を調べられる飲食店検索サイトです。
例えば、自分と同じような境遇の他人が、どんなお店に通っているのかを知ることができます。
このお店に行きたい！や、こんな料理が食べたい！、といった具体的なニーズが無い時に、半分ネタっぽいですが、お店選びをする際のヒントになりそうです。



また、価格.comには、色から商品を絞り込める機能が実装されたそうです。
これは、好みの色彩や明るさをカラーチャートから選ぶと、該当する色の商品が抽出される検索機能。
色相、明度、彩度から調整が可能なインターフェイスによって、単純に青や赤、黄といった色の指定ではなく、より詳細な色味から直感的に検索することが可能になったそうです。
めちゃくちゃお気に入りのパンツを中心にコーディネートしたい、帽子やバッグを探したい、なんて時にすごく活用できそうです。具体的なニーズでもあり、色味なだけに抽象的でもあり…精度がより高まれば、もっと様々なニーズに応えてくれそうですね。


申し訳ありません…そろそろ本題です。


今回の「気づき」は、ユーモアのある検索方法だなぁ、こんな探し方をする人もいるのかぁ⇒面白いもんだなぁ、ということではなく、人々のニーズは様々であり、かつ常に具体的とは限らないユーザーのニーズに対応するために、情報検索や情報開示の方法も変化させていくべきだ、ということです。紹介した二つの内容は、パーソナライズ化に近づいているWebにおいて、非常に面白いニュースであると言えます。これもひとつのパーソナライズかと。


さらには、こういった要素というかエッセンスは、なにも大規模なサイトに限ったことではなく、中小・ベンチャー企業の、それこそ中・小規模のWebサイトにも不可欠なものだ、ということです。
上手く情報開示することで、ユーザーに具体的なイメージを持ってもらうことにつながり、それによって購買やお問合せにつながる可能性が高まるのです。



例えば、美容外科や美容皮膚科のWebサイトにおいて、施術名や治療機器名が羅列されている、という状況がありがちです。
医療提供者側からすれば、常識的な内容（知識）ですし、治療に直結する具体的な文言であるため、それが並んでいることを特段問題だとは思っていません。


しかし、そういったWebサイトを閲覧するユーザーの誰もが、具体的なニーズを持っているわけではありません。


私は「気になるほうれい線を目立たせなくするためにヒアルロン酸注入を行ってほしい」のような具体的なニーズを持ってる方はそれでいいかもしれませんが、「肌をきれいにしたい」、「見た目の若返りをしたい」といった、抽象的なニーズを持ったユーザーも多いのです。


そういったユーザーがサイトに訪れた際に「よくわからないなぁ」と直帰しないよう、お悩み別のメニュー（導線）や情報開示を行うことが有効です。
「痩せたい」「キレイな肌になりたい」…そういった訴求も良いと思います。

そういったメニューをクリックした先に、それを解決する施術として、こういったものがあるんですよ、と示していく。
そうすれば、ドクターがゆっくりと話をするように、ユーザーのニーズや知識のレベルに応じて、順々に情報を提供することができ、その過程の中で、抽象的だったユーザーのニーズはだんだんと具体的なものに近づいて行きます。
最初から、すべてのユーザーが具体的なニーズを持っていると期待してはいけません。



「抽象的なニーズを具体的なイメージに変えることができるか。」


リクルートのサグルメのように、擬似的な情報を与え当事者意識を高めるのも有効です。
お客様の声（ユーザーレビュー）をより多く掲載してみたり、レコメンド情報を掲載してみたり。
お悩みでスタートするYES/NOのフローチャートを盛り込んで良いでしょう。



今回の内容を上手くWebサイトに組み込むことができれば、


(1)私のようなニーズを持った人は、こんなサービス(商品)に興味があるのか
(2)そういったサービスに興味がある人は、こんな（良い）感想を持っているのか
(3)こんなサービスに興味がある人は、別のこんなサービスにも興味が…私と感覚が近いかも!?


疑似体験とでも言いましょうか、こういった気持ちの変化を起こすことにつながり、それによって抽象的だったニーズが具体的なイメージに変わっていき、当事者意識も段々と高まっていきます。



すべての業種において、同じ手法を組み込んで上手くいくとは言えません。
ただ、こういったエッセンスがWebサイトに盛り込まれているかを一度見直してみていただくのは良いことです。



あなたの業種においてよくあるお悩みを持ったと仮定した際に、あなたのご家族は、あなたの会社のWebサイトから情報を適切に収集することができるか。
ご家族に少し手伝ってもらい、そんな実験をして見るのも良いでしょう。



実際にWebサイトをお見せしながらお話した方がわかりやすいかもしれません。
ご興味のある方は、ぜひ一度お声掛け下さい。

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• IT市況
• Webコンサルティング

こんにちは。ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「現実世界もネット世界も、店舗がおさえるべきポイントは同じ」です。


つい先日、このようなニュースを目にしました。

「家庭」での必需電化製品に的を絞ってのリサーチ結果。
（20代から40代のネットユーザー560名の回答。）


最も手放したくない電化製品として、全体の36.3%（20代＝40.7％、30代＝36.6%）がパソコンと回答。
ちなみに、携帯電話と回答した方は、全体の11.4%。


出典：アイシェア「rTYPE」

このリサーチは、あくまでもネットユーザーに対してのリサーチであるため、対象はかなりPCやインターネットに慣れ親しんでいる消費者層であり、日本人全体において同じ結果であるとはいえません。地方の方に限っては、ますます開きがあるでしょう。


ただ今後、今まで以上に、まだ自分のPCを持っていない若い世代が20代半ば以降になってくると、ネットユーザーとカウントされる層も増えるでしょうし、さらにそのネットユーザーの中での、「PCは最も手放せない電化成製品」という割合ももっと高まるのではないかと思います。現代人、特に今の若者は、私を含めネット依存症と言えるほど、PCやインターネットと生活が密接にリンクしています。


過去に「あなたにとってWebはどれだけ欠かせないモノでしょうか？」というコラムも書かせて頂きましたが、ミニPCの普及によるモバイルPCも含め、PCはもっと消費者のとって不可欠なツールになっていくでしょう。


消費者が情報や物質を求めて、いわゆる「玄関」から外界に出て行くように、インターネットもまた、消費者が外界へ出ていくためのもうひとつの「玄関」と言えるのではないでしょうか。


PCが今後、もっと不可欠なものになっても、消費者が直接店舗に足を運び、直接商品を目で見て、直接商品を手で取ることはなくならないでしょう。
ただ一方で、（PCを介し）インターネットを通じての情報収集や購買といった行動は、ますます増えてくると思うのです。もちろん、商品やサービスの属性によっては、PCだけでなく携帯によるインターネットでも購買が進むと考えられます。インターネットを通じての購買行動が、直接店舗に足を運ぶ購買行動の割合を食っていく、といったイメージでしょうか。


こういった時代の変化に対して、企業がしっかりと消費者とつながっていくためには、やはりWebで自社の存在意義や商品の優位性をアピールしていくことは最低限のことだ、と改めて思うのです。


リアルな繁華街には同一業種の競合店が立ち並び、その中で生き残りをかけて様々な努力をしておられる店舗が存在します。
同様に、インターネット、それこそ検索エンジンという繁華街において、「消費者に入ってもらえる位置に、目立つように店舗を構える」ということは、商売の重要な要素です。
検索エンジンという繁華街においてのこの行動は、いわばSEOの実施やリスティング広告の活用と言えます。


また、店舗に足を踏み入れてもらえる状態になったら、そこからは、「深く入り込んでしまいたくなる商品配置や動線・レイアウトだったり、実際に手に持ってもらえるような商品ラインナップだったり、長居したくなる心地よさや面白さの提供だったり」ということが必要で、これはインターネットの世界でいえば、サイトにおけるUSPの明示やLPOの実施と言えるのです。
さらには、「購買しようというお客様を支払いまでストレスなく誘導する販売員の稼働」としてEFOの実施、「チラシのポスティングやDMの立ち位置」としては、メール広告などがそれにあたると言えます。

※関連コラムとしてこちらもどうぞ。


エステや飲食店等のように、成約に至ってもらうには来店が必要なサービスについては、リアルな店舗とインターネット上の店舗（Webサイト）での連動、ストーリー性を持たせることも重要です。



PCやインターネットの必要性がどれだけ高まろうと、消費者のニーズは大きくは変わりません。


『良いものを、安く（感じる価値に見合う金額で）、早く手に入れたい』



つまるところ、変わらない消費者のニーズから起こる「アクションが多様化している」わけで、企業もそれに合わせて様々な受け皿を提供する必要があるということです。


インターネットの世界における繁盛する店舗作りに課題を感じていらっしゃる企業様は、ぜひ一度弊社にお声掛け下さい。
まずは、御社インターネット戦略の診断レポートをお持ちして、アドバイスさせて頂ければ幸いです。


今後とも宜しくお願い致します。

[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]

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• Webコンサルティング

こんにちは。Web/ウェブコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「Googleの検索結果はユーザーによって異なる!?」です。


皆様はご存知でしょうか？
Googleに、Googleアカウントでログインして検索を行うと、検索結果として羅列される各Webサイトのタイトルの横に、
「↑」「×」というボタンが出現するようになりました。


これは

「↑」…順位を上げる
「×」…検索結果から除外

という機能であり、これによって『ユーザーが自分の好みに合わせて順位を変更できる』というものです。


実際に「↑」をクリックするとそのキーワードでの検索結果において最上位に移動し（広告スペースは除く）、「×」を押すと[この検索から除外したページがあります]という表記でまとめられて検索結果ページ最下部に移動させられます。


これは、Googleの謳う「パーソナライズ検索」をより精度高く実現するためのステップの一つであり、今後どれだけユーザーに利用されていくかはまだまだ定かではありませんが、少なからずパーソナライズ検索に向けて世の中がスライドしていくことは避けられないと考えています。


実際、このボタン機能以外にも、Googleは「ウェブ履歴」というものを活用して、ユーザーの過去の閲覧履歴や行動特性を加味して、検索結果をカスタマイズしている節はすでに感じ取れます。
普段、余暇にネットサーフィンをされる程度でもまだまだ気付かないレベルかもしれませんが、私のようにWebの世界で仕事をさせて頂いておる輩にとって、前々から少しずつ動きが出てきたなぁと、ある種の「警戒心」を抱くような事象でした。


さらに、Googleの提供しているブラウザ「Google Chrome」は、よりパーソナライズ検索に向けた動きが顕著なようで、Google Chromeを使って私がいつもの執務用PCで検索を行うと、担当するクライアントのWebサイトの検索順位が全体的にかなり良いのです。他のブラウザでは、そこまでの目立った動きはありません。


「パーソナライズ検索」がより普遍的なものになったとしたらと考えると、SEO対策なんて意味がなくなるのでは、と囁く方もいらっしゃいますが、私は一概にそんなことはないと思っています。



とあるユーザーにとっての検索結果が、能動的/受動的にパーソナライズされていくとしても、「すべてのキーワード」についての検索結果が受動的（自動的）にそうなることは考えにくく、そもそもパーソナライズのスタートは、ユーザーの検索行動に起因します。

何らかのキーワードで検索した際に閲覧したWebサイトの履歴をもってしてGoogleが“オススメ”を示したり、あるいは、閲覧したWebサイトをいいなと感じ順位を故意に上昇させたり、というのがパーソナライズに向けて必要なステップです。


弊社のSEO統括セクションのリーダーの言葉を借りるのであれば、


------------
元々見られているサイトがより見られるようになり、
元々見られていないサイトがより見られないようになる。
------------


ということです。



こういった動きを受けて我々が、企業の皆様が取り組んでいかなければならないことは、

■しっかりと露出できているか
→御社の商売につながるキーワードでの検索結果に表示されていないようでは話にならないでしょう。

■検索結果画面において、どれだけクリックしてもらいやすい表記なのか
→検索結果に表示されても、クリックされやすい魅力的なタイトルや説明文でなければ意味がないでしょう。

■ユーザーの様々なニーズに対して、どれだけそれらを満たす興味深いコンテンツとなっているか
→このサイトはいいな、とユーザーに思ってもらえなければ、将来的にそのユーザーのパーソナライズからはこぼれ落ちるでしょう。

■お得な情報や魅力的なコンテンツなど、ユーザーを惹きつけるコンテンツを定期的に更新できているか
→「また（再び）」見たい、と思ってもらえるWebサイトでなければ、最終的にはユーザーのパーソナライズから弾かれるでしょう。

といったようなことであると考えます。



まだしばらく先のことかもしれませんが、Yahoo!もこういったパーソナライズの仕組みを導入していくことでしょう。
例えば、Yahoo!が現在力を入れている「インタレストマッチ広告」というものは“興味関心連動型広告”とも呼ばれ、ユーザーの過去のYahoo!コンテンツの閲覧履歴を鑑みて、ユーザーの嗜好に合わせた広告を出現させる仕組みですが、これも一つのパーソナライズと言えるかもしれません。


今に始まったことではありませんが、Webの世界における様々な進化は日進月歩です。
時代の変化に合わせて、我々も企業の皆様も、Web戦略を都度見直していく必要は、この先もずっとあります。


まずは今回の「変化（進化）」をきっかけに、現在のWeb戦略を見つめ直してはいかがでしょうか。
できることであれば、その力添えをぜひ！弊社にお任せ下さいませ。

[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]

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• IT市況
• SEO
• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のテーマは、『いかに「疑問」を解消できるか？』です。


先日、とある仕事を部下に指示した時の話なのですが、私もバタバタとしていたため、最低限の手順と納期と成果物(ゴール)だけ伝え、かなり省略してしまったということがありました。


その彼が以前に行ったことのあるタスクの少しばかり応用編の作業だったので、（手前味噌ですが）優秀な彼なら理解して問題なくやってくれるだろうと思っていたわけです。

そしてやはり、彼は私の考えていた通り、依頼したタスクを行うことの目的とゴールをしっかり理解してくれました。ただ、「さすが！」と思いきや、何か腑に落ちない顔をしていました。


「何か不明点があるの？」と尋ねてみると、


・なぜ自分が選ばれたのか（無論、やりたくないというわけではありません。）
・なぜこの納期でやる必要があるのか（もう少し余裕を持って頂くことは可能か。）
・なぜこのやり方なのか（残すべき成果のためには、他にもやり方はありますが…。）


を知りたがっておりました。

任せて頂けるのは嬉しく、ぜひやりたいタスクではあるが、もっと気持ちよく進めるために、差し支えなければ教えて下さい、と。


・お願いした納期の翌日の打ち合わせで必要だからこの納期なんだということ。
・期間も短いためスピードが要求されるから、一度似たような経験のある君にやってほしいということ。
・このやり方（順序）で対応することを顧客にコミットしているため、今回はこのやり方で、ということ。
・できるだけ精度の高い成果物が欲しいので、君の実績を信頼して任せたいということ。
・今回の対象顧客の業界に、スタッフの中で君が最も精通している点も買った、ということ。


ということを、しっかりと伝えたところ、「スッキリしました。責任持ってしっかりやります！任せて下さい！」とバッチリな顔。


その後、彼はいつもにも増して、精度の高い成果物を納期よりも早く上げてくれました。


「さすがだなぁ」と思う一方で、「何だか最初は申し訳なかったなぁ」と。
さらには、それでは終わらず、「ハッ…」と気づかされたことがありました。



作業（タスク）ではないですが、消費者の購買行動も同じことが言えるな、と。



消費のそれぞれの方には、そもそも求めているゴールがあります。
(○○を治したい、◆◆を買ってこんな便利な生活を送りたい、△△を食べたい、など)。
その第一歩として、様々な情報を探し、比較検討しているわけです。



私はWebコンサルタントですので、ここからはWebに寄せて話を展開しますが…


「〇〇したい」というゴールを持って情報を探し、アクセスしてくるユーザーに対して、
ウチのWebサイトはしっかり情報を開示しているから問題ないよ、という方も少なくないでしょう。


でも「商品の特性はわかりやすく伝えている、それでいて値段も安い、しかも当社は歴史もある、これで当社の商品を選ばないユーザーはもはや仕方がない」
そうお考えであるとしたら…ちょっと待って下さい！その判断は早いですよ！見なおすべき部分はきっとあります、とお伝えしたいのです。


今回のコラムの冒頭の話を思い出して下さい。
テーマは「いかに疑問を解消して、気持ちよくアクションに移ってもらえるか」です。

仕事はある程度強制力のあるものなのでどうであれアクションにつながるでしょうが、購買は自由なアクションです。
当然ながら、アクションを起こすかどうかは、消費者が決めるものです。


情報提供者側が、
「これだけ情報を提供しているんだ、比較検討したりアクションを起こしたりするのには支障ないでしょ。」
と思っていても、ユーザーはそれぞれ様々な「疑問」を抱えており、そのすべてを解消することはできないのです。

いかに、多くの方々の「疑問」を解消できるか、まだまだ内容を詰めたり、見せ方を改善したりできないものか。
そこが、ユーザーのアクションをさらに引き出すための一歩です。


例えばユーザー目線で想像してみると、、

【情報A】
どこよりも安く提供します！


【ユーザーの疑問】
・どうして他社と比べて安いの？
・安いけど信頼していいの？
・安いけどどこで生産しているの？


【必要な情報】
・自社生産であり仲介業者を挟まない直接販売なので、余計なマージンが乗りません。
・純国産（長野県など）です。また原材料も工場近郊で調達するために原価を抑えることにつながっています。
・皆様のご指示のおかげで一度に大量生産できるため（生産効率が高いため）コストを圧縮できています。
・Webのみでのプロモーション、Webのみでの販売であるため、販売管理費用を抑えられています。
・それ故に、これだけ高品質でも、これだけ安く提供できるのです。

 

【情報B】
独自に研究開発した他社では手に入らない商品です！


【ユーザーの疑問】
・なぜ独自だとすごいの？
・他社にも似たようなものあるよね？
・独自であることはどれだけすごいの？
・独自って何だか怖さも感じるけど…？


【必要な情報】
・当社はこの分野のパイオニアで今年で30年やってます。
・常時50名体制でラボにて研究開発を行っており日々効果を高める努力を続けています。
・この商品については、この分野で世界で呼び声高い□□大学の●●教授にも研究に参加頂きました。
・30年間のお客さまアンケートにて蓄積された皆様の声をできる限り反映させております。
・それ故に、他社とは似て非なるもの、パイオニアならではの安心・安全な商品なんです。

皆様も、似たような疑問を持ったことはありませんか？
中には、社名や会社規模だけで決めたり、インスピレーションで決める方もいるでしょうが、それ以上の多くの方が「とりあえず良いことはわかったけど、本当に大丈夫？」と勘ぐってしまうはずです。
もちろん、人によってどれだけ「知りたがる」かは異なりますが。


やはり、多くのユーザーの疑問に応えられる情報があれば、より多くのユーザーが「気持ち良くアクションを起こす」ことにつながります。
そもそも最低限知ってもらいたい良い情報が、さらに磨きのかかった価値のある情報に変化するのです。


ただ、その詳細な情報の見せ方には注意が必要です。
単純に情報を「これでもか！」という具合に列挙して見づらくなってしまっては、良い情報がほとんど伝わらず、本末転倒になってしまいます…。


大項目/中項目/小項目といった分類を行ったり、詳細な情報は必要に応じてポップアップで見せる仕様にしたり、など工夫が必要になります。
また、すべての要素において細かな情報がほしいわけではなく、一部だけ掘り下げたいという方もいるでしょう。


ここで大切なのは、「もっと深く知りたい」とユーザーが思った時に、ちゃんとそれに応えられる仕組み作りができているか、ということです。
よくある質問をコンテンツとして別立てするのも良いでしょうし、サイト内検索を設けて複雑曖昧な疑問に少しでも対応できる可能性を向上させるのも良いでしょう。


いかにユーザーの疑問を解消できるか＝いかに気持ちよくアクションに移ってもらえるか＝いかに反響・売上につなげるか


疑問を解消することは、売上の増加につながる第一歩なのです。


先般販売開始となったホンダのインサイトというハイブリッドカーが人気です（私も買い替えを検討中…）。
これに危機を感じたトヨタが、インサイトよりもそもそもスペックの高いプリウスの値段を30万程度下げ、さらには新たなハイブリッドカーをインサイトと、同スペック・同程度の金額で販売する計画を発表しました。


仮に、「世界のトヨタ」と「世界のホンダ」が、同じ金額・同じスペックのハイブリッドカーを販売したとしたら、より消費者の疑問を解消できた方が、より販売台数伸ばすことができると考えています。
※圧倒的なトヨタファン、ホンダファン、という消費者は除きます。


とりあえず、トヨタから安いハイブリッドカーが発表されるまで、ハイブリッドカーへの買い替えは我慢してみることにします。


熱い思いを乗せてなんだか長いコラムになってしまいました。恐縮です（汗）


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年度末でもある今月末は、かなりバタバタしてしまいそうなので、今期のコラムはこれにて終わりです。


また来月会いましょう。来期もどうぞ宜しくお願い致します。

[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]

 

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• Webコンサルティング

こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


遅ればせながら、本年１本目のコラムとなります。
今回のコラムは『広告費を単純に「削る」前に、まずは「見直し」ましょう。』というテーマでお送りします。


皆様もご存知の通り、日本経済は今、かなり厳しい局面にあると日々騒がれております。海外への輸出で多くの売上を創出してきた企業は円高に苦しみ、その名を耳にしたことのある大企業でも派遣社員との契約を打ち切ったり、学生への内定を取り消したりなどと、頭でだけではなく体でも「厳しさ」を感じるような局面といえます。


そのような状況はすべての企業、すべての業種に起きているわけではありませんが、少なからずどの企業においても「コスト削減」が、これまでにもましてテーマとなっており、人件費に次いで、広告費の圧縮や見直しが進んでおります。TVCM枠が昔ほど高値で取引されなくなったことで、テレビ局の景気も悪いなんていう話を聞いたり、雑誌も売れなくなってきており休刊もチラホラ出たりなど、企業が広告にかける費用は絞りこまれてきているなぁと感じます。


そういったニュースを見ながらも、インターネット広告については他媒体に比べてその価値は安定しており、実際に私どもフリーセルとしても営業活動が急に厳しくなったり、クライアント様から急に契約を打ち切られたり、ということもほとんど無く、そこまで影響を受けないであろうと個人的には感じておりました（2008年の年末にかけては）。


ただ年明けこんなニュースが飛び込んできました。

【ネット広告市場にも不況の波　勝ち組ヤフーもついに減速!?】


ヤフーといえば1996年の創業以来、増収増益基調を続けている超優良企業。
だが、1月末に発表される同社の第3四半期決算にサプライズがあるのでは、と注目されている。

喜多埜裕明・ヤフー取締役最高執行責任者ＰＳ本部長は「今回はネットも含めて、広告費を一律カットという企業が多い。正直、今回の不景気の影響は大きい」と漏らす。

「今回の決算はあまりの伸び率の鈍化に皆さんが驚くというレベルではないと思う」


引用元：週刊ダイヤモンド

当然ながら、インターネット広告についても、他媒体と同様に広告費の見直しの対象となっています。


そんな中で、「純広告」と呼ばれる分野は、性格的には雑誌や新聞の広告と近いのでカットの対象になっているのでしょう。例えば、Yahoo!のTOPページの右上にバナーを出稿する。これはTVや新聞と比較しても、マス広告としては費用が安く済み、20代・30代をメインに非常に効果的な媒体でした。


ただ、インターネット広告の中にはもっと費用対効果の高いものも少なくなく、そもそもしっかりと費用対効果を探れるのがインターネット広告でもあるため、多くの企業様もすべてをカットするわけではなく、比較的パフォーマンスの良い広告はインターネットを含めて継続利用しております。広告をすべてカットしてしまったら、新規顧客獲得が後退しすぎて、さらに経営状況は苦しくなるでしょうしね。


そんなわけで、年明けからは私が担当しておりますクライアント様からも「費用対効果」について改めて質問を頂くケースがちらほら出てきました。

ただ、そういったクライアント様も、来月からは広告費を絞りたいという話ではなく、現在の提供サービスについて改めてその内容と価値→費用対効果を示してくれというお話です。私からはきっちりと費用対効果が見える部分、そして見えないが価値のある部分も明示し、納得して頂いた上で、「こんな時だからこそ攻めましょう」とお話します。


広告は、未来の売上生成や顧客獲得のための種まきです。ライバルがそれを絞っている時は、最大のチャンスでもあります。


各媒体においての費用対効果などを見直されているのは弊社にとってもチャンスです。
もちろん、紙には紙の価値（紙でしかアプローチできない消費者層）などがあるでしょうが、広告全体の中で、インターネット広告の利用率はさらに高まっていくと考えております。費用対効果を見直しもらえればもらえるほど、インターネット広告の価値が浮き彫りになり、我々のチャンスも増えます。


まさに今広告費用について見直されている企業様は、お気軽にご相談下さい。

本年も宜しくお願い申し上げます。



[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]

 

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


今月2本目のコラムは「情報収集行動の変化から考える」です。
※立て続けのコラム更新になってしまい、恐縮です。。


少し前の話になってしまいますが、興味深いニュースを見ました。


『ネット検索は「脳トレ」になる？』
参照：ITmedia News


ニュースによれば、単純な読書という作業と比較してインターネット検索という行動には、アクションの選択肢が多く、どれをクリックするかという意思決定が常に必要であることから、それが脳の認知回路を働かせ、ひいては脳機能を向上させる可能性があるとのことです。


個人的には、素直に面白い！と感じました。


21世紀である現在は、百科事典や辞書・タウンページなどで情報やお店を探していた時代とは、そもそも「調べる」という行動の質が違いますよね。


百科事典や辞書・タウンページなどは、それぞれ「調べ方」が決まっており、基本的には誰が調べるにしても調べ方は同じです。（小中学生の頃、例えば英和辞書で単語の意味を調べるのがメチャクチャ速い友人などいませんでしたか？）


一方で、インターネットを利用した「調べ方」は、人それぞれです。人によって、自由なキーワードの組み合わせで思いのままに検索することができます。


冒頭紹介したニュースが本当ならば、例えば子供たちに幼い頃から検索行動に慣れさせることのメリットは、情操教育的にも大きいかもしれません。
※もちろん、アダルトや犯罪など、教育上宜しくないコンテンツから子供を守る、フィルタリングのシステムも強化も進めていく必要があります。


インターネットの普及が始まったころといった一昔前は、インターネットなんてオタクのやるものだと誤解されていたり揶揄されていたりした時代もあったかもしれませんが、現在そしてこれからは、幼い頃からインターネットに触れている時間の長かった子供こそ知的向上心や創造性に富んでいる、なんてこともあるのかもしれませんね。


ニュースの紹介はこれぐらいにして、さて、いざビジネスの領域に話を移しますが…


私たちが実際に多くのクライアント様にWebコンサルティングサービスを提供する中でも、本コラムのテーマに掲げているように、ここ2?3年の間でさえもユーザーの検索行動が変わってきたなぁと感じることがあります。


アクセスログ解析を行う中で、ユーザーがどんなキーワードで検索しサイトにアクセスしたかという詳細情報を追っていくと、以前と比較して同じWebサイトに対するアクセスであってもどんどんとキーワードの幅が広がっていることが見て取れます。
以前は、コンバージョン（商品購入やお問合せ）につながっていたビックワードのパフォーマンスが冴えなくなったり、一方で、こんなキーワードがコンバージョンにつながるのか！ということもあったりと、まさにユーザーの検索行動は多種多様です。


これは単純に、ユーザーが検索行動に慣れ親しみ、どういったキーワードで検索することが自分の欲している情報への近道となりうるか、という経験則を自らの中に蓄積してきていることも大きいでしょうし、さらには以前紹介しましたた検索エンジンのサジェスト機能などもこの変化に一役買っているのではないかと思います。ニーズの具体性を行動に落とし込めるようになってきている、といったところでしょうか。


一言でまとめるならば、ユーザーの検索リテラシーが向上して様々なキーワードで検索する時代になった、ということ。
それならば！という解釈で、こんな時代に対応すべくリスティング広告等をフル活用して多様なキーワードに対する網を張ることが得策なのでしょうか。


いわゆる「ロングテールワード」ではなく、ビックワードでの検索に対応できる露出を図ることで企業や商品のブランディングにつながりますし、まだまだ年齢や生活環境によってはビックワードやシンプルワードで検索し情報収集する方も少なくありません。


Webプロモーションにおいて、このキーワードを軸に展開していこう、という戦略を立てる前提の「キーワード選定」がかなり難しい時代になってきたということ。
景気不透明な昨今ですから、広告費をジャブジャブと使うわけにはいかず、できるだけ費用対効果の高い方法はないものか、とお考えの企業様が多いでしょう。

リアルなコンバージョン（売り上げる繋がるユーザーアクション）を求めるのであれば、検索回数が少なくとも過去に販売につながったワードを軸に置いた戦略を組む必要もあります。


ブランディングが課題なら、検索回数の少ないキーワードでは露出が少なく効果は期待できないのではないか。


などなど、悩み始めればいくらでも悩んでしまえるテーマです。


しかし、悩んでいても仕方がありません。
また、当てずっぽうでチョイスしても危険です。


状況打破のために、過去のアクセスログデータやリスティング広告運用データを改めて精査したり、ユーザーの動向を調査してみたり…。


そして、そもそもWeb戦略は、経営戦略・販売戦略の延長線上になければ満足のいく効果を生み出すことはできないものですので、改めて事業計画を見直してみたり…など。


マーケティング・統計情報、はたまた競合情報を整理し、自社の経営戦略に則ってあるべきWeb戦略を構築することはかなり労力のかかる大仕事です。


そしてこれまで「変化」についてお話ししてきたように、Webについては今後も「変化」を続けていくでしょう。
つまり、最初にみっちりと練りに練って立てた戦略であれば完璧というものではなく、Webや市場の変化に合わせて、Web戦略も必要な変化＝進化を行っていく必要があります。


そんなことは言われなくてもわかってるよ、と経営者に皆様には厳しいお言葉を頂いてしまうかもしれませんが、現状リテラシーやリソースの問題からでしょう、「実現」できていない企業様が多いことは事実です。


私たちWebコンサルタントは、そんなご多忙な経営者様のサポーターとなり、経営戦略や事業成長イメージを共有しながらWeb戦略を立てさせて頂いております。


まずは力試しでも構いません。
複合的なWebプロモーション、そしてその先にあるビジネス成長実現に向けた「処方箋」をお求めならば、ぜひ一度弊社にご相談下さい。


今回はこれにて失礼致します。


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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


10月は弊社の下半期のスタート月ということもあって月末までバタバタしており、コラムの更新ができずにおりました。
楽しみにして頂いている方がどれだけいらっしゃるかは定かではありませんが、申し訳ありませんでした！


ということで早速…今回のコラムテーマは「ユーザーの検索動向を把握する」です。


先日、Googleトレンドが日本語化されたというニュースをどこかで見かけた方も少なくないと思います。


Googleトレンドは、どんな検索キーワードが流行っているのか（検索回数がどれだけ伸びているのか）や、類似キーワードとの検索回数変化の比較、さらには検索回数が急上昇したキーワードなどを確認することができる便利なツールです。
※ただ基本的には、いわゆるビックワードや単一ワードに対応といったところで、複合ワードについてはまだまだ今後のデータ反映を待つといったところでしょうか。


御社の業界において軸となるキーワードの検索動向などを調べることができますので、「検索」というマーケットにおける御社の業界に対するユーザー同行の熱さを知ることができると思います（あくまでも参考値ですが）。


一方で今回もう一つ紹介したいのが、Google Insights for Searchです。

このツール（サイト）の表示言語は現在英語のみですが、日本語検索についても対応しており、使用において支障はほとんどありません。


Google Insights for Search は、一言でいえばGoogleトレンドの進化版であり（とはいえどベータ版ですが）、例えば過去の検索傾向の実績から今年の効果的なプロモーション時期＝検索というマーケットにおける繁忙期を調査・検討したり、何らかのキャンペーンを実施した後にユーザーの検索動向が実際にどのように変わったかを検証したりできます。

※Googleのデータを基にしたものなので、Yahoo!などその他検索エンジンについては必ずしも「同様の結果であったといえる」とはなりませんが、参考値としてはとても価値のあるものです。


では具体的に、Google Insights for SearchのGoogleトレンドとの違いはどんな機能なのでしょうか。

[Google トレンドとの違い]


■拡張機能
・年月の範囲を指定できます。（Google トレンド では特定期間のみの選択）
・検索クエリをカテゴリーに基づいてフィルターできます。
・比較基準を検索クエリごと以外に、期間ごとやロケーションごと変更できます。
・ロケーションごとの検索傾向をヒートマップで視覚化できます。
・入力したワードに関連するTop Searches （人気検索クエリ）やRising Searches （急増検索クエリ）を見ることができます。

■精度
・Regional Interest （地域別ランキング）は、Insight for Search のほうがより精度が高くランキングされます。


引用元：グーグル株式会社のadsalesメールから抜粋。

実際に使ってみて頂ければ「視覚的に」ズバっと理解して頂くことができると思いますので、細かな補足説明は割愛させて頂きます。


例えば、昨年あたりからTVや新聞・雑誌などのマスメディアはもちろん、インターネットでもかなり検索回数の伸びた「肝斑」というワードについてみてみましょう。


※実際にGoogle Insights for Searchを使用して調査しました（クリック）※


昨年の夏あたりから検索回数が伸び始め、9月-10月をピークとしてその後落ち着きますが、落ち着いたといってもピーク以前の2倍程度の水準で推移しております。
「肝斑」というワード（話題）について、こと検索行動においてはかなりブームとなっていることから、消費者の興味やニーズが高まっているということが想定できます。

※ちなみに「肝班」という誤字について比較してみたところ、ほぼ同様の曲線を描くグラフとなりました。面白いですね。（メラミンとメラニンについても同様のグラフが!?）


ただ、GoogleトレンドやGoogle Insights for Searchによって得られるデータは、データであり参考値にすぎないということに注意する必要がございます。
例えば、検索行動（検索回数）と購入の伸びは必ずしもイコールではありません。


「情報収集のためにAというキーワードを用いて検索行動をしているのか」


それとも


「購入行動に向けてAというキーワードを用いて検索行動をしているのか」


という行動では、同じAというキーワードでも、Webプロモーションにおいてターゲットワードの一つとする際に、その「価値」は大きく異なりますよね。


SEO施策やリスティング広告運用について、どんなキーワードを軸としたWeb戦略を行うべきか、

そしてそういったユーザーアクセス獲得（増加）に向けての戦略を実行するとともに必要なWebサイトの改善も検討している、


という企業様は、ぜひ一度弊社にご相談下さい。


今回はこれにて失礼致します。



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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日は、「モバイルとPCの「連動」が大切です」というテーマでコラムをお届けします。


先日、かなり興味深いニュースが発表されました。
それは『WILLCOM：モバイル公式サイトにヤフーの検索エンジンを採用！』です。


これまでWILLCOMは独自の検索エンジンを採用しておりましたが、来る2008/10/01からYahoo! JAPANの検索エンジンを採用し、WILLCOM公式サイトの検索に加えて、一般ケータイサイトおよびPCサイトの検索結果を表示する検索サービスが提供されることになります。

（Overtureモバイル＝広告が検索結果に表示されるかどうかはまだ定かではありませんが、行く行くは間違いなく表示枠が構えられるのでは？と私は考えます。）


すでに現在では、SoftBankがYahoo!を採用、auとdocomoがGoogleを検索エンジンとして採用していることは多くの方がご存知かと思いますが、WILLCOMまでもYahoo!を採用したことにより、日本モバイル検索エンジン市場は、（PCインターネットと同様）GoogleとYahoo!が改めて席巻する形になった、と言えます。

※docomoには、検索エンジンではありませんが、皆さん使い慣れたiMenuという独自の機能が以前人気なので、まだまだ「docomoはGoogle」という視点のユーザーはこれからさらに増えていくのではないでしょうか。
まだ実際にモバイルにてGoogleエンジンを使ったことのないdocomoユーザーがいるかもしれません。


このように、モバイル検索エンジン市場も大きな動きが出てきており、それに伴ってPCインターネットがそうであったように、「SEO」や「SEM」がかなり注目されてきております。


モバイルSEOについては、まだまだ不透明な部分も多いため、確立された手法とは言えませんが、正しい構文での設計、PC同様のリンクポピュラリティの精査、大手ディレクトリへの登録、そしてさらに資金力があるのであればキャリア公式コンテンツ化するといった王道的な施策を打つことが、SEOのまず第一歩ではないかとされています。


ただモバイル「SEO]は、まだまだ発展途上のマーケットであるため、サービス導入費用・対策維持費用などの面において、中小・ベンチャー企業様には手の出しにくいものとなっいるのが正直なところかと思います。

とはいえど、モバイルユーザーの中には、PCネットユーザーとは異なる属性の方もいらっしゃるので、新たな顧客開拓を推進していくためにもモバイルには着手すべきである、ということには変わりありません。


弊社でも現在、モバイルのリスティング広告の出稿を複数運用させて頂いておりますが、PCでのプロモーションのみを行っていた時よりも客足が伸びた、お問い合わせが伸びた、お問い合わせの質が変わったなどといった声を、クライアント様から頂戴することが増えてまいりました。



モバイルのプロモーションについては、

・モバイルでインターネットをされるユーザーも多いので、モバイルサイトは一応構えておこう。PCサイトにQRコードを貼るなどして、PCサイトとのクロスメディア（補足的媒体）として利用しよう。

↓

・モバイルでショッピングする方や資料請求、お問い合わせをするユーザーも多いらしいので広告も利用しながら、さらにプロモーションを促進していこう。

↓

・モバイルについては、もはやPCとは別の広大なマーケットが広がっている（ユーザーの属性も異なる）ので、単体で価値の高い媒体と捉え、広告予算を確保、本格的に運用していこう。


現在3つ目のフェーズに差し掛かっている業種もあると思います。



とはいえど、まだまだ一画面内で発信できる（ユーザーからすれば、キャッチできる）情報量の多さや回線のスピードなどからPCほどのアクティブユーザー数でもマーケットでもありませんし、一部業種を除けば、PCをないがしろにしてモバイルで成功する、ということは難しいと考えます。


PCで事前にしっかりと情報を収集しおおよそ狙いや目途をつけた上で、モバイルによって好きな時間、好きな場所でアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。

あるいは、

モバイルで好きな時間、好きな場所で簡単に情報を収集して、後ほどPCで改めて詳細な情報を取捨選択、比較してアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。


これが、PCとモバイル合わせての「Web」におけるユーザー行動の現在であると考えます。


だからこそ、

PCでは、ユーザーのニーズを満たすしっかりとセグメントされた情報の発信（ニーズの濃さによって、開示情報を階層などで切り分ける）が必要

であり、

モバイルでは、必須情報（ポイント）の明確な開示と、その情報にたどり着くためのPCよりもさらに短いステップの仕組み作り

などが必要であるといえます。


モバイルプロモーションを効果的に推し進めるためには、PCでのWebプロモーションをしっかりと形成する必要があるのです。モバイルとPCは、まだまだそれぞれ個別な媒体ではなく、しっかりと「連動」させることが大切なのです。


今はまだ、モバイルの情報収集のみでアクションに至るのは、かなりのブランディングが図れているケース、楽天などの信頼できうる絶大な後ろ盾があるケース（それでも商品はPCよりも低単価）、「すぐに」アクションに至る必要があるケース（むしろモバイルの方が便利。例えばお店やチケットの予約など。）がほとんどではないでしょうか。

もちろん、これからもっとモバイルの情報発信技術が向上していくにつれ、ユーザー行動も変化していくことは、誰も否定できません。


伸び下がりの手法であるモバイルに興味をお持ちの企業様、はたまた、PCとモバイルを絡めた包括的なWebプロモーションをお考えの企業様。

どちらの企業様におかれましても、媒体間のシナジーを効果的に生むプロモーションのご提案をさせて頂きますので、お気軽にご相談下さいませ。


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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


皆さんは、「Google ブック検索」というものをご存知でしょうか？

Google ブック検索：

世界最大のインターネット企業Googleが、ポータルサイトGoogle内で提供している書籍の全文検索サービス。書籍内の全文を対象に検索を行なうことができ、検索結果として表示された書籍の内容の一部（著作権切れの書籍であれば全ページ）が無料で表示される。検索・表示されるデータはGoogle社が紙製の書籍からスキャンしたもの。
※フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』から引用。

これは、2年半くらい前からあるサービスで、著作権保護期間が満了した書籍の全文や、著作権保護機関が存続中の書籍の一部をweb上で閲覧できるもので、かつ「買いたい」と思った時にすぐにアクションに移れるよう、Amazonや楽天ブックス、セブンアンドワイなどの書籍販売サイトへダイレクトにジャンプできる。
Googleブック検索は、データセンター的サイトでありながら、広告・販売促進サイトとしても機能するのです。


皆さんも、興味のある単語などを入れて、その単語に関連する書籍のデータを閲覧してみて下さい。
かなりキレイに表示され、まるで本屋で立ち読み（買うことを前提）しているかのような感覚になるほど便利であると言えます。


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改めて、Googleの、こういった飽くなき「面白さ」「便利さ」の追求には、本当に頭が下がります。


Googleは「面白い」「便利な」ツールの提供によって、多くのユーザーをGoogleネットワークに集め、そこで検索された情報や傾向を蓄積させ、次のプロモーション/マーケティング戦略の立案、及びツール開発等に役立てていることと思います。
かなり魅力的なマーケティングデータを収集・解析することができているはずです。


ちなみにこういったお話をさせて頂くと、「Googleは別格だよ、次元が違うよ」と捉え、深くは考えず、単なる一般ユーザーとしてGoogleを利用するに過ぎない方が少なくありません。
もちろんGoogleは、その規模や影響力を鑑みると、別格です。Googleの前では一部の大企業を除けば、一ユーザーであることは間違いありません。


ただ、ここで押さえるべき大切なポイントは、「Googleの姿勢、考え方は、どんな企業様も模倣すべきだ」ということです。


・Webサイトは、必要最低限の無機質なコンテンツだけで構成されていたら、ユーザーは一度集まっても「面白いな」という印象を持ちづらく、他ユーザーへの紹介にも繋がりにくい。


・Webサイトは、一度作ったらそのまま、というものだったとしたら、ユーザーは一度集まっても「新しい」印象をを持ちづらく、リピートにも繋がりにくい。


・Webサイトは、過去のユーザーがせっかく寄せてくれた声や意見を反映したものでなかったら、新たに集まったユーザーも同様に残念な気持ちを持つかも知れません。


（もちろん会社様の経営戦略・営業戦略如何にもよりますが、）
Webサイトは、ユーザー属性に合わせた、時期に合わせた、社会的流行に合わせた、ユーザーの声を反映させた、情報の見せ方やコンテンツ追加、マイナーチェンジを継続していかなければ、ユーザーを惹きつけることは難しいと思うのです。


ただ、ムダに情報を更新、デザインを変更すれば良い、とうものではありません。
※IRや広報的内容は、その限りではありません。


「サイトに訪れてくれたユーザーは、自社サイトの中でどういった動きをしたのか？」
「検索エンジン連動型広告に出稿しているワードから見て取れる、自社サービスへのニーズは？」


などなど、過去の数字（声）から仮説を導き出し、その上で、「ではこんなコンテンツを追加すればユーザーはもっと喜んでくれるはずだ」という観点から情報の追加や更新などを行うのです。
もちろん、メールやお問合せフォームによって届いた生の声は、よりリアルで貴重な情報であり、それをサイト運用に生かしていくことはかなり効果的なはずです。


「自社サイトを訪れてくれたユーザーに、興味を持ってもらい、面白い、便利だなと思ってもらう。」


それによって、リピートや他者への紹介などが生まれ、さらなるアクセスアップや、御社並びに御社サービスの認知度向上（ブランディング）、ひいては集客や売上の増加を図っていくことができるのです。
この繰り返し、というスタンスは、当然と言えば当然のことですが、改めて思い返す必要があると思います。


Googleの話から、話題がかなり飛躍してしまいましたが、こんなことを改めて考える5月のとある一日でした。


自社サイトや自社のwebプロモーションについて、もっと魅力的なものにしたい、ユーザーが集まるようなものにしたい、という会社様は、お気軽にご相談下さいませ。

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　こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

　前回は、「スーパーマーケット=Webサイトのあるべき姿」ということについて、そのポイントとして、スーパーマーケットはカテゴリー毎の商品陳列が明確であり、それはWebサイトで商品販売を効果的にするためにも同様に必要である、ということをお話しました。


　今回は、その続きとなります。


　では早速、2つ目、3つ目のポイントについて見ていきましょう。



(2)商品カテゴリープレートが目に付きやすい場所にある。


　同じ「スーパーマーケット」でも実際には、売り場の広さも違えば陳列されている商品量も異なるため、少しだけレイアウトが異なります。ただ、(1)のポイントでも紹介したように、おおよそ野菜は野菜、肉は肉、乾物は乾物、乳製品は乳製品…といった具合に陳列されています。


　ここで取り上げたいのが「乾物」についてなのですが、これはスーパーによって陳列に最も違いが出るカテゴリーだと思います。
　調味料、菓子類、米や小麦粉や雑穀、レトルト食品や缶詰など…これらは大体、冷蔵商品（青果、肉や魚、肉加工品、乳製品など）や保温商品（惣菜）が店舗入り口から反対の出口まで「コの字」に配置されているのに対して、その「コの字」の内側にいくつかの商品棚の列を配して並べられています。
　そのため、何らかの「乾物」を探している方は、案内の宜しくないスーパーでは、その乾物の商品列を蛇行しながら商品を探して練り歩いた経験があるはずです。


　でも実際は、チェーン展開しているスーパーなどでは、離れた場所からでも
「あの列に行けば探している商品がありそうだ」
ということがわかるように、商品のカテゴリープレートが天井から吊るされて見えるようになっています。
※地方の小さなスーパーなどは、その限りではありません。


　例えば、「醤油、味噌、ドレッシング、その他調味料」といった具合に、おおよそ似たカテゴリーの商品が陳列されていることを示したプレートを目にしたことはありませんか？
　このプレートがあることで、消費者はそんなに迷うことなく、商品を手にすることができるのです。


　このカテゴリープレートは、Webサイトで言うところの「メニュー」や「ナビゲーション」にあたります。


　(1)でお話した“カテゴリー毎の明確な陳列”ができていても、「何がどこにあるか」というメニューが明示されていなければ、ユーザーは結局迷ってしまいます。


　ユーザーが求めている商品まで最短のルートを提供し購入率を向上させるためには、商品をカテゴリー毎に整理することに加え、それをわかりやすいメニューで確実に案内することが大切なのです。


　さらには、その「メニュー」は、しっかりと案内をしうる表記でなければなりません。


　例えば、衣服を扱うWebサイトにおいて、そもそも男性も女性も区別されておらず、いきなり「上半身用」「下半身用」「その他」なんていうメニュー区分での案内だったら、わかりづらくて「何でやねん！」と思わずツッコミを入れてしまうでしょう。


　ではここで、ユニクロオンラインストアというWebサイトをご覧下さい。
まず「MEN」「WOMEN」「KIDS」といった区分けがされており、そこから進むと次は「ジャケット・コート」「アウター」「ニット」…などとわかりやすくメニューが展開されております。
　非常にわかりやすいメニューだと思いませんか？

　
　インターネットショッピングに慣れているユーザーならば、たとえメニューが煩雑でも、経験則で商品に辿り着くことができるかもしれません。
　しかし大切なのは、すべてのユーザーが使いやすいインターフェイスを構築し、わかりやすい商品案内を実現しなければならないということなのです。



(3)どこのスーパーも基本的には同じようなレイアウトである。


　最後に、スーパーマーケットの売り場全体についての言及です。


　皆さんもご存知の通り、スーパーマーケットは「コの字」で時計回りなのか反時計周りなのかという違いはあるにせよ、店舗入り口から出口までに陳列されている商品の順番はおおよそ同じです。


　青果から始まり、豆腐や生麺類、次に魚や肉、そして肉の加工品の先には乳製品が…最後にお惣菜といった具合ですが、皆さんもアタマの中で想像つきますよね？
　これは、消費者の生活の中に長年存在しているスーパーマーケットの完成形とも言えるレイアウトなのでしょう。


　季節によってシマチン（前面で山積みされている）商品を変えることで、彩りを表現し売り場の季節感を出すため、青果売場は入り口からすぐにあります。
　今夜のおかずのメインはどちらにしようか、と悩む奥様のために、魚と肉は隣の売場です。
　そして、こういった理由を知ってか知らずか、消費者がそのレイアウトに慣れている、というのも大事な要素であるといえます。


　では「どこのスーパーも似たようなレイアウトであること」がWebにも通ずるというのはどういうことなのでしょうか。


　ご存知の方もいらっしゃるかもしれませんが、日本の検索エンジン利用シェアで2番手のGoogleが、ヒートマップという考え方を提示しています。


　これは、Webサイトにおいてどの場所に広告を配置すれば、ユーザーにクリックしてもらいやすいか、という情報を、これまでの統計から弾き出したものです。
　Webサイトについて、どこの情報が目に付きやすいのか、という指標としては重要な資料と言えます。
※勿論、すべてが全て、このヒートマップに当てはまるとは言い切れません。


　もし御社が、Webサイトにおいて一押し商品の販売を行いたいのであれば、訪問初回のユーザーの目にもつきやすいように、ページ左上にその情報を大きく配置するべきです。


　それは、Webサイトにアクセスした際に、多くのユーザーが最初にページの左上（あるいは上部）を見るからです。きっと人間が「視点を置く」際のクセなのでしょう。
　そしてさらには、しっかりとWebに力を入れている企業様のサイトは、そのようなレイアウトになっているため、ユーザーが「見慣れている」ということも真実です。


　ユーザーの見慣れている場所に大切な情報をわかりやすく、という、言わばスーパーマーケット理論（仮称）です。


　逆に言えば、他社との差別化を図りたい、他社と異なるイメージ戦略を行いたい、という際には、この理論とは逆転した情報開示を行うというのも有効な手段ということになります。　


　以上のようなことがわかっている上でどちらの戦略を取るのかが非常に重要であり、わからずに感性だけで情報開示を行うことは、効果検証、そしてその改善作業を効率的に実施することができず、オススメできません。

------------


　以上でスーパーマーケットの話は終わりです。


　御社のWebサイトは、スーパーマーケットのように、初めて訪れるユーザーにとって優しい、使いやすいWebサイトでしょうか？


　自信を持って「バッチリだ！」と答えることのできない企業の社長様やご担当者様は、一度スーパーマーケットに足を運んでみると良いかもしれません。
　Webサイトのあるべき姿のヒントがきっと見えてくるはずです。



　最後に、


　弊社は、当然ながらスーパーマーケットではありません。


　ただ、貴社のWebによる売上向上やブランディングを図るための手助けをする
スーパーマンは多数存在します。


　Web戦略について今一度見つめ直し、再考したいという企業様は、ぜひ弊社にお声掛け下さい！（お問合せはコチラから）


　では、またお会いしましょう！

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• Webコンサルティング

　こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


唐突ですが…3月は引越しの季節ですね。


　進学や就職、異動の兼ね合いで新天地へお引越しをされる方も少なくないはずです。このコラムを読んで下さっているあなたは該当していなくても、周囲にそのような方はいらっしゃいませんか？


私の思い出話）

　時代は数年前に遡りますが、私は大学に進学するために故郷静岡から上京しました。
　初めての一人暮らし。実家からの仕送りで新生活をスタートしたわけですが、何よりも食生活が課題でした。
　キッチン用具は一揃い新調したものの、さて何を食べて生きていこうか、と。


　まずは必要なモノの買出しだ！
ということで、最寄り駅隣接のスーパーまで出かけ、醤油や塩コショウ、最初は自炊を目標に野菜や肉、朝ごはん用にパンと牛乳を…と事前にまとめた買い物リストを右手に、カゴを左手に買出しをスタート。


　引っ越してきたばかりでしたが、スーパーマーケットは初めてです、なんてことはもちろんありませんでした。たいして迷うことも無く、買い物リストに従って商品を次々にカゴに入れ、レジで無事清算を済ませました。
　コンビニ弁当に頼らず、スーパーを上手く利用して、自炊による食生活を続けていこうと決心した、一人暮らしの開始です。


　しかし…1ヵ月後には、外食&コンビニ色に染まり、若者の食生活は荒れに荒れました（笑）

　社会人としてWebコンサルティング業に携わる現在ですが、そんなことを思い出した今日この頃です。
　そして、職業病とでも言うのでしょうか、こんなことをふと考えてしまうのです。


「スーパーマーケット=Webサイトのあるべき姿」


　新天地のスーパーマーケットに初めていく人間と、御社のWebサイトに初めて訪れるユーザーは、基本的にはイコールです。
　どこのスーパーマーケットであれ、一部のニッチな商品を探す時や欧米型の巨大スーパーマーケットを除けば、基本的にスムーズに買い物を行うことができるはずです。
　普段買い物慣れしていないご主人が一人で来店しても、問題なくコトを済ませるのがスーパーマーケットなのです。



では、スーパーマーケットがWebに通ずるというのは、どんな点なのでしょうか。


私は、大きく分けて3つのポイントがあると考えています。


まず


(1)カテゴリー毎の商品陳列が明確である。


　スーパーマーケットだけではなく、本屋でも同様なことが言えるのですが、野菜は野菜、肉は肉、乾物は乾物、乳製品は乳製品…といった具合に、当然のことですが商品はカテゴリー毎にきっちり陳列されています。
　カボチャとジャガイモの間に油揚げが並んでいることはまずありません。


　Webサイトにおいても、多種多量の商品を扱っているのであれば、ブランド（メーカー）毎に、用途（目的）毎に、価格帯毎に、など、きっちりとユーザーが探しやすい状況を構築しなければなりません。


　「欲しい商品が決まっている」「希望の価格帯がある」「ブランドは○○に拘っている」
など、何らかの『基準』を持ったユーザーに対して、基本的には最短ルートで商品情報まで誘導できるサイト構成が、購入=コンバージョンに結びつけるために重要です。


　もしかしたら購入してくれるかもしれないという、高いモチベーションを持ったユーザーを迷わせてしまうようでは、機会損失につながる可能性が高いのです。


　そんなの当たり前だよ、と言われてしまいそうですが、残念ながらこれを実現できていないWebサイトを目にすることも少なくありません。


　
　話は飛びますが、最近個人的にブームになっている考えがあります。


生活の基本は「衣・食・住」から、「衣・食・住・インターネット」に変わりつつある！


　つい先日発表された統計情報では日本のインターネット広告費が雑誌広告費を抜いて第3位の広告媒体になったり、ブロードバンドの普及が一部地域を除いてほとんどの世帯に普及したりなど、インターネットはもはや現代生活に欠かせないものになりつつあります。


　ただ、そこで何よりも見落としてはいけないことは、インターネットを利用するのは「人間」であり、インターネットの無い生活における「人間の考え方」がWeb世界に反映・昇華されていなければ、まだまだユーザーは十分にWebの利便性を享受できない、ということです。


　インターネットは日進月歩だとよく表現されますが、人間もインターネットと同じペースで日進月歩、というわけにはいきません。
　現代人は、インターネットとは関係ない部分での生活をインターネット上で行うことができて初めて、「便利だ」「また利用したい」と感じるのです。


例えば、


郵送で申込書を送らなくても良い、店舗に足を運ばなくても良い、24時間好きな時間に商品を見て購入することができる…


それらがインターネットの最大の魅力です。


しかし、


買いたい、申し込みたい、相談やお問合せをしたい、情報を集めたい…


などというユーザーのやりたいことは、根本的に何ら変わらないのです。


　だからこそ、Webにおいてユーザーの心を掴むことができず困ってしまった時には、インターネットを介さない生活に目を向けることが大切だと思うのです。
　例えば、今回テーマに挙げているスーパーマーケットは、インターネットよりも遥か昔から人々の消費生活の中にあり、長い時代を経て、今のカタチに辿り着いているのです。


　インターネットはまだまだ発展途上です。
人類の長い歴史において、インターネットが使われ始めたこの10数年なんて、ほんのわずかな期間です。


　地に足の着いたWeb戦略とは、インターネットの素晴らしさや高度な機能を、是見よがしに語ることではありません。
　インターネットを用いる「人間」の気持ちや生活に目を向けてきっちと理解し、それをWebの世界に昇華させることであると私は考えています。


　話が大きく反れてしまい申し訳ありません…。


「スーパーマーケット=Webサイトのあるべき姿」
の他の2つのポイントについては、次回のコラムで書かせていただきます。


それでは、また次回お会いしましょう！

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　こんにちわ。Webコンサルタントの天野です。
最近、少しだけ食生活にこだわっている私にとって興味深いニュースがありました。


キューピー「ごはんにドレッシング」を販売開始


　ヘルシーそうだし、食欲が湧かない時にも良さそう？と直球で食い付いてしまいました。
「ごはんにドレッシング」というキーワードでYahoo!検索し、早速キューピーのHPにジャンプ。レシピも載っているし、ふむふむ、これは美味そうだ、試してみようかな、という好印象。


　ここで大きく話は変わるのですが、私はこの一連の動作の中で、Webにおける、ある「大切さ」に改めて気付かされました。


　この新商品ですが、
「ご飯に野菜をのせて、かけるだけで手軽に"サラダごはん"が楽しめる。」
という商品説明だけだったとしたら、すべての消費者が「美味しそう！」と献立（料理）までイメージできるでしょうか。


　レシピ自体を詳細に紹介することで、「今夜の献立にしよう」あるいは「確かに美味そうだ」というリアルイメージを消費者に持ってもらいやすい。つまり、どれだけリアルなイメージを持てるかが、消費（購買）につながるのです。


　例えば、美容外科様であれば、「症例写真」が上述の「レシピ」にあたります。
症例写真によって、ドクターのスキルや実績・信頼性を明示するという役割もさることながら、症例の体験者の様に、
「この人みたいに鼻を高くしたら印象変わるかな」
「この人みたいにスリムになることで好きな服が着れるかな」
とイメージを持てる。


「これまで1000以上の手術実績があり、患者様のご要望に併せた美を提供します。」
という紹介文だけだったとしたら、やはり自分が手術・施術を受けた際のイメージを具現化しづらい。


　ユーザーは、当事者意識を持つための「例」を探しているんです。
例えば、インターネットでTVラックをリサーチしているとして、とある販売サイトに辿り着いたが、無機質なブルーバックでそこにラックがポツン、なんていう商品紹介画像は見たことがないでしょう。
　実際には、リビングのスペースに置かれたそのラックには、TVやDVDデッキが配置され、デッキの横には観葉植物が見える…そんな画像を見たことならあると思います。


　Webサイトで扱うものがTVラックであれば、販売している方も購入検討中の方も、「その画がその画であること」を当然だと無意識に捉えています。
　しかしこれは（無意識だとしても）、イメージを掴んでもらうために/掴むために、「必要」だからそうなっているんです。


　医療系であれば「症例写真」、それ以外の業界では例えば「導入事例」や「お客様の声」といったコンテンツの充実が、
「いかにユーザーにリアルなイメージを持たせ消費に繋げられるか」
のカギになるのです。


　SEOやリスティング広告の状況も好調で、自社サイトへのアクセスも右肩上がり。
でも購入やお問合せ=コンバージョンに結び付かない…。何故だろう？


　こういったお悩みをお持ちの方は、ユーザーにリアルなイメージを持たせるコンテンツがサイトに存在するかを、一度見直してみて下さい。
　さらには、お客様の声や導入事例、症例写真などが存在しているとしても、それが「載せているだけ」になっていないか振り返ってみて下さい。
　御社の商品やサービスを検討中の、一人の消費者であると自分を捉え、自分に導入するイメージ=当事者意識を持つことができるかをチェックしてみて下さい。


　…Webサイトはもちろん、企業（社長様や管理者様）のモノではありますが、一方でユーザーのモノでもあります。
ユーザーのモノでもある、ということをしっかりと理解していなければ、Webを通じての反響を高めることは難しいでしょう。


　"自社保有サイトを確認したら悩んでしまった"という方は、一度ご相談下さいませ。


　それではまたお会いしましょう！

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