天野 斉之（セールスマーケティング課次長）
「エンドユーザー視点の把握」×「継続的な効果測定＆改善」＝「勝ちモデル」を構築
100サイトを超えるWebディレクション、20社以上の企業への総合Webコンサルティングなど、豊富な経験を誇り、特に美容業界を得意分野とする。プロモーションツールやブランディングツールとして、Webサイトや各種Web広告を機能させ、成果を生み出したいというニーズに対し、効果的なWeb戦略を提案。「エンドユーザー視点の把握」×「継続的な効果測定＆改善」により「勝ちモデル」を構築している。
Webプロモーション戦略立案Webマーケティング
こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「就職活動×ソーシャル」です。
2013年度卒業の学生を対象とした就職活動の、企業説明会等の企業の広報活動は、就職活動の早期化による学業への影響を大学側が強く懸念していることに配慮した経団連が採用に関する倫理憲章を変更したことで、2011年12月1日からという例年よりも遅いスタートとなりました。
12月1日にオープンしたリクナビ2013が、アクセスが集中したためにシステム障害が起き、一時サービス停止となったことも記憶に新しいところであり、年が明けた今頃は就職活動も本格的なフェーズに入り、いっそうの熱を帯びてきているのではないでしょうか。
そんな現在の就職活動において、中小企業・ベンチャー企業の経営者やご担当者の方々も、頻繁に「ソーシャル」という言葉を耳に、目にされるようになってきたのではないでしょうか。Facebookをはじめとするソーシャルネットワーク（プラットホーム）の利用者が日本国内でも急激に増加していることをあり、ソーシャルネットワークを活用して採用活動を加速させようという企業が増えてきております。ビジネスに特化したソーシャルネットワークであるLinkedIn（リンクトイン）も、2011年10月に日本語対応がなされました。
また、一昨年あたりからはソーシャルメディアを活用した就職活動＝「ソー活」という言葉も生まれています。
あのリクナビも、リクナビ2012でもリクナビ2013でも推しているのがFacebookであるため、簡単にFacebookを企業がどのように活用しているのかをみてみたいと思います。
リクルートさんがFacebookの活用を学生に推奨していることもあり、昨年以上に現在は多くの学生がFacebookを利用して情報収集などをするようになったのではと想像しています。
リクナビ自体、Facebookページを持ち活用しています（リクナビ2013 就職活動サイト）。
就職活動中の学生が上記リクナビ2013のFacebookページの「いいね！」を押すと、色々な企業の新卒採用Facebookページが取り上げられたり、様々なビジネスパーソン（社会人としての先輩）へのインタビューが紹介されたりと、自分のウォールに就職活動に役立つであろう情報が表示（配信）されます。もはや“もう一つのリクナビ2013”といったところですね。
次に、それぞれの企業単位での活用状況はどうでしょうか。
Facebookのアカウントをお持ちの方であればぜひ見て頂きたいのですが、Facebookにログイン後、ヘッダーの検索窓（サーチボックス）に「新卒採用」と打ちこんでみて下さい。
いくつかの候補が表示され最下部に“「新卒採用」の検索結果をさらに見る”と表示されるのでクリックして進んでみます。
するとかなりの数の企業の「新卒採用」のFacebookページがヒットします。
例年、学生の就職人気ランキングの名前の挙がる有名企業はもちろん、大手企業だけでなく中小企業、新進気鋭のベンチャー企業などが構えた新卒採用Facebookページがあることがわかります。
活用レベルに差はあれど、多くの企業が採用活動においてFacebookを活用していることが見て取れます。
それぞれの新卒採用Facebookページ、ウォールでは下記のような情報が配信されています。
・説明会や各種イベントの告知
・人事担当者からのメッセージ
・実際に働く社員の方々へのインタビュー
・社内風景
・内定者の声
・よく寄せられる質問への回答
もちろんこれまでも多くの企業が独自の新卒採用サイトを持ち、上記のような情報を配信してきました。
ただこれまでのWebサイトと異なるFacebook活用の利点としまして、例えば
■就活生A君にFacebookページを知ってもらい「いいね！」を押してもらえれば
・就活生A君のウォールにリアルタイムで更新情報が配信される
・「いいね！」を押した就活生A君の友達B・C・D…君のFacebookの右サイドバーに就活生A君がとある企業の採用ページに「いいね！」を押したことが配信される
・就活生A君がとある企業の何らかの記事に「いいね！」やコメントをすれば、その行動も友達B・C・D…君のFacebookの右サイドバーに配信される。
など、情報伝播力が非常に高い。
■Webサイトの更新と違い、仮にWebリテラシーの高くない人事担当者でも簡単に情報更新が可能。
などが挙げられます。
Facebookを使いこなしている就活生は、情報感度や情報発信力が高いと考えられるといった理由から、選考における一定のプラス要素と捉える企業もあるそうです。
もちろんすべての学生がFacebookを利用しているわけではありませんので、引き続き自社の採用サイトや大手採用ポータルサイトとの情報の連動や導線の確保なども行っていかなければならないと思います。
ただし、2013年度卒業、2014年度卒業、2015年度…と、少なからず向こう数年はこのソーシャルメディアを活用した就職活動＝「ソー活」の動きは活発なものであろうと予測されますし、新卒採用はもちろん中途採用なども含め、積極的な採用を考えている企業は早めに取り組むに越したことはないテーマと言えます。
また余談ではありますが、先般の「食べログ」問題等も受け、今まで以上に「どれだけリアルな情報を誠実に就活生（求職者）に発信していけるか」という点も、企業が就活生（求職者）に選ばれる、信用されるために重要なことだと思います。
“ソーシャル”や“スマートフォン”“タブレット”など様々な領域にてIT関連技術は日々進歩し、それに併せて消費者のライフスタイルやアクションも刻々と変化していくため、おのずとそれに対応したマーケティングやプロモーションの戦略を柔軟に実行していかなければなりません。
今回のコラムにて取り上げました「就職活動」は、その中のテーマの一つにすぎません。
Webに携わる一人の人間として、引き続き皆様に情報発信していければと思います。
2012年も、どうぞ宜しくお願い致します。
（追伸）
弊社の新卒採用Facebookページです。
https://www.facebook.com/recruit.freesale
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「Facebook活用の前に、従来のWebプロモーションを見直す」です。
早速ですが、皆様はFacebookを利用されていますか？
実際、個人で使用されている方はもちろん、中には中小・ベンチャー企業であっても、企業体としてWebプロモーションの一環として利用されている会社様も増えてきていると感じております。
私が、Webコンサルティングを提供しているクライアント企業様にも、
・最近「Facebookページを作りませんか？」という提案を受ける。Facebookを使うことで、お客様やお問合せが増えるかな？
・Facebook活用といったテーマの書籍やニュースをよく目にするけど、ウチの会社も取り組むべきかな？
・Facebookを上手く使えば、求人活動にも役立つの？
といったような、ご相談やお話を頂くことがあります。
確かに、Facebookを活用することで今までの（Web）プロモーションではアプローチできてこなかったユーザーと繋がれたり情報伝達できたり、ユーザー同士で御社や御社サービスのことがシェアされ広まったりする「可能性」があります。
しかし、Facebookは日本ではまだまだ発展途上であり、Facebookは、利用するだけで現状を打破できるほどの「魔法」のようなサービスではありません。
Facebookページを作っただけでなく「運用」することに意味があるということは当然ながら、加えて、既存のWebプロモーションにおいて最適化が図れていることが不可欠だと考えます。
現在、スマートフォンやタブレット型PCの普及が加速していることも相まって、Facebookを用いて情報収集したり友人と情報共有したりするユーザーもかなりの勢いで増えています。
そういったユーザーたちにおいては、好きなメーカーやブランド、サービスなどのFacebookページに「いいね！」を押し、言わば“ブックマーク”して、企業側からの様々な情報 をタイムリーに受け取る。興味のある商品や気に入ったサービスがあればそのWebページにリンクを貼って友人に紹介する。素敵なお店に訪れている際に、そこにいることを友人に伝える。
などなど…そんな「情報のやり取り」が盛んです。
こういった「情報のやり取り」の中で自社のサービスや商品が紹介されたら、たくさんのユーザーに知ってもらうことができ、その中の何人かはお客様になってくれるのでは？と 期待できるわけですが、ここで考えるべきことがあります。
それは、そういったユーザーはFacebookで得た情報だけで、サービスや商品・企業の「善し悪し」を判断して、すぐに問合せや購入といったアクションを起こすわけではないということです。
Facebookをきっかけに、御社のサービスを知ったとします。
その後、友人に体験談なども聞くかもしれませんが、少なからず御社のサービスを紹介しているWebサイトをチェックするはずです。
さて、どんなサービスなんだろう？どんな会社なんだろう？と訪れてくれたユーザーにとって、御社サービスの魅力をしっかりと伝えられるWebサイトになっておりますでしょうか？（Webサイトのコンテンツ・導線最適化）
また、Facebook上で御社商品を知った際に「いいな～」と思っても、何らかの理由ですぐに御社Webサイトを見たり店舗に足を運んだりできないユーザーもいるでしょう。
Facebook上で御社商品を見たことをずっと覚えてくれていれば良いですが、それをユーザーに期待する、押しつけるのはナンセンスです（もちろん、御社がFacebookページを持っており、ユーザーに「いいね！」を押してもらえれば、話は少し違ってきます）。
さて、御社に一度でも興味を持ってくれた、あるいは持ってくれそうなユーザーに対して、検索エンジン上や様々なメディア上において、再度御社商品についての情報に触れるチャンスは設けられているでしょうか？（SEOや各種広告などの効果的な運用）
上記については、ユーザーとの接点が、Facebook⇒Webサイトという順番でしたが、もちろんその逆の順番もありえます。
検索エンジンや様々なメディアを介して御社Webサイトに訪れ、そこで御社がFacebookページを設けていること知り、すぐには御社サービスを利用したり、商品購入しなかったとしても、Facebook上で御社のファンとしてつながってもらえる可能性があります。
ただこれも、検索エンジン上や様々なメディア上で様々な流入経路を構えてなければ生まれない流れですし、御社Webサイトで御社サービスの魅力をしっかりとユーザーに伝えられなければ、Facebookページを見に行ってもらう、ましてやファンになってもらうことは難しいでしょう。
日本におけるFacebookユーザー数は、今後もますます増えていくことと思います。
Facebook は、Yahoo!やGoogleといった検索エンジンとは別の新たなプラットホームとして、中小・ベンチャー企業様にとっても大きなチャンスがあるとも考えています。
そういう意味で、今から積極的に取り組むことができる企業様は、ぜひ始めてみて下さい。
ただ、いわゆる“従来”のWebプロモーションのさらなる最適化が、Facebook活用の土台として不可欠であることはお話させて頂いた通りです。
一度、広い視野で、“従来”のWebプロモーションを見直し、その上で“今後”のWebプロモーションの在り方を考えてみて下さい。
ご相談がありましたら、何なりとお気軽にご連絡下さいませ。
それでは、今回のコラムはこのあたりで。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「ソーシャルメディアの浸透」です。
少し前になりますが、インターネットリサーチのマクロミルの調査にて、就職活動を行う学生の4割がFacebookやtwitterといった「ソーシャルメディア」を活用しているという結果が出ました。
また、「今は活用していないが、今後活用したい」という回答も、全体の約2割程度あったそうです。
cf.マクロミル モニタサイト 公開調査データ 「～就活生300人～ 就職活動における実態調査」
就職活動中の学生がFacebookを利用する理由としては
・企業がFacebookを活用して採用／事業に関する情報を掲載していたり、採用担当者がtwitterで情報公開していたり等あるので、通常のWebサイトだけでなくソーシャルメディアもチェックすることで最新の情報を得る。
・自分以外の就職活動中の学生の動向を知る、同業界を志望する学生と知り合う。
といった点が挙げられ、ソーシャルメディアはまさに「今」の就活生の活動の一端を支えていると言えそうですね。
また逆に、企業の採用担当者が、採用応募者に関する情報をチェックする一環で、Facebookやtwitterを参照することもあるそうですが、これは特にFacebookについてはその多くの利用者がプロフィールで実名を公開しているという点が原因でしょう。
cf.MMD研究所 「Facebook利用者の約8割がプロフィールで実名を公開、mixi、Twitterでは約2割」
就職活動を行う学生からすれば、“変なことは書けないなぁ”、“何だか利用しづらいなぁ”と思ってしまう人もいそうなものですが、逆に上手く活用できれば、通常の履歴書ともエントリーシートとも違う、自分をアピールできる媒体にもなりえます。
就職活動の形も、なんだかどんどん変わってきていますね。
もちろん就職活動においてだけでなく、現代人の生活の様々なシチュエーションにおいて、Facebookやtwitterといったソーシャルメディアは大きな影響を及ぼしつつあると捉えています。
皆様の中にも、実際に利用されている方も少なくないことでしょう。
ただ、プロフィールで実名を公開しているという点については、やはり危険性も伴うため利用者側にも一定の注意も必要です。
つい先日も、セキュリティーソフト大手のシマンテックから、Facebookのユーザー個人情報が同サイトのアプリケーションを通じて、過去数年におよんでサイトの広告主等の第三者に漏洩していた可能性があったと発表しています。
漏洩した内容は、ユーザーのプロフィールや写真、チャットの内容等で、第三者がメッセージを投稿することも可能だったとみられています。
大きな被害を受ける可能性は高くはありませんが、何らかの直接的な被害は発生しうる状況にあったと言えるでしょう。
なお現在では、Facebook側も問題解決のために措置を講じているとのことです。
またFacebook側では、子供ユーザーの安全確保とプライバシ保護ということで、家庭ユーザー向けコンテンツ「Family Safety Center」を拡充させて役立つ各種コンテンツを用意しており、数週間後には、教師向けのガイドの無償ダウンロード提供なども開始する予定とのことです。
ユーザーが安全性を確保された環境にて活発に利用できることで、Facebookをはじめとしたソーシャルメディアもまだまだメディアとしての価値が高まっていくことでしょう。
ソーシャルメディアでは、個人においても企業においても、良い情報も悪い情報もすさまじいスピードでシェアされていきます。
企業にとってみれば、できることならば、良い情報（例えば、新サービスやキャンペーンの紹介、お客様からの肯定的な口コミなど）を、ユーザーが「無償」で拡散してくれることが望ましいところです。
“オフィシャル”にFacebookアカウント・ページを設ける企業も増えつつありますし、従来のWebサイトにおいてもFacebookやtwitter等との連動を図っている姿が多く見られるようになりました（例えば、商品ページにFacebookの「いいね！」ボタン、Twitterの「つぶやく」ボタンが設置されている）。
また、Facebookのウォール上に表示される広告についても、様々な企業名・サービスについての広告を見かけることも増えてきました。
正直まだまだ、大手企業の導入が目立つ状況ではありますが、今までのWebプロモーションやその他の広告媒体ではアプローチできていなかったユーザーとの接点を持てるという点については、大手企業だけでなく中小企業・ベンチャー企業にとってもメリットと言えます。
例えばFacebookの広告について言えば、前述のようにプロフィールで実名を含めリアルな情報を登録しているユーザーも多いことから、従来のその他Web広告よりも、よりセグメントされた見込みユーザー層にのみ広告露出することも可能であるため、効率的に広告投資を行えるという大きな長所があります。
これは大手企業に比べてどうしても体力の劣る中小企業・ベンチャー企業についてはかなりウェルカムなことです。
また、ユーザー側からしても、これまでの様々な媒体に比べれば、より「自分」にマッチング度の高い広告が表示されうるということでもあるため、これまでの広告よりは歓迎でき抵抗感もいくらか弱まるのではないかとみています。
「ソーシャルメディアの活用が良さそうなのはわかったけど、ウチには難しいのでは？」
という中小企業・ベンチャー企業様の心強いサポーターとして、私たちが皆様を盛り上げていければと思います。
興味をお持ちの方はお気軽にご相談下さいませ。
それでは今回のコラムはこのあたりで。
≪追記≫
防衛省 海上自衛隊 (Japan Maritime Self-Defense Force) | Facebook
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『計画停電に備えるとともに、一人ひとりができることをする』です。
まずはじめに、この度2011年3月11日（金）に発生した「東日本大震災」により、亡くなられた方々のご冥福をお祈り申し上げますとともに、被災された方々、並びに関係者の方々に対しまして、心よりお見舞い申し上げます。
一日も早い復旧・復興をお祈り申し上げます。
また、東京電力が実施している計画停電の対象地域の皆様は、しっかりと停電に備え、混乱や事故につながらないよう注意されていることと思います。
かく申し上げる私も、自宅寝室の枕元には懐中電灯を置き、控えの懐中電灯と換えの電池もいくらか確保し、風呂には水を溜め、飲料水も準備している状況です。
日中に停電が実施された場合にはさほど影響はありませんが、早朝、夕方以降については暗く、心配なものですからね。
※枕元の懐中電灯は、手動で発電／蓄電できるタイプのもので、携帯電話の充電やラジオを聞くことも可能です。緊急脱出時のこともふまえての判断です。
一方で節電にも取りくまれていることでしょう。
使わない家電のコンセントを抜き、外光を採り入れてできるだけ照明はつけず、厚着になり暖房の使用を控える…etc。
私も、一番の節電は「早寝」だと考え、夜更かししない分、以前よりも照明やテレビの使用時間が格段に短くなったと感じています。
なお、地域によっては計画停電が予定されていても実施されていないケースもあるようです（備えあれば憂い無しですので、備えていて実施されない分には大きな問題はありませんが）。また、そもそも自宅（地域）が計画における第何グループなのか、またグループは把握していても、今日はどの時間帯に停電になるかわからない、という方もいらっしゃるようです。
そんな方には、日ごろから馴染みのあるYahoo!やGoogleからも便利な機能やページが提供されていますので、活用してみてはいかがでしょうか。
■計画停電の情報がYahoo!検索の検索結果に表示されるように
（参照：Yahoo!検索 スタッフブログ）
⇒地域名と停電というキーワードで検索すると、検索結果上部から計画停電情報をまとめたYahoo！のページへ案内される。
※東京電力のHPもアクセスが集中してつながりにくいケースがありますので、便利ですね。
■Google 計画停電マップ
⇒郵便番号または住所で検索すると、自宅（地域）の属するグループがわかります（ほとんどの場合）。
被災地の方々の避難場所にはそもそも電気が回復しておらず、まだ寒さも厳しく様々な物資が足りない状況下で皆さんが必死に生きていらっしゃいます。
幸いなことに東日本大震災の直接的な被害は大きくない地域の方々（私を含む）は、東北地域にて被災されている方々に比べればとても恵まれています。
東京電力や東北電力が回復するまで、一人ひとりが節電、計画停電へ協力することで、間接的に被災者の方々の復旧・復興の一助となりえると考えています。
しばらく計画停電は続きますが、これを前向きにとらえ、電気があることへの感謝と被災者の方々への惜しみない祈りと応援をしたいものです。
また今回の東北大震災や計画停電、そして今多くの方が心配されている福島原発事故の兼ね合いから、企業の営業活動や消費者の消費行動において一部混乱が発生しています。
特に、企業間取引よりもずっとステークホルダーの多いBtoC取引において、企業側が適切な案内をスムーズに消費者へと提示することが必要です。
「予約していた日時にサービスは提供してもらえるのか（店舗等）」「注文した商品はいつ届くのだろうか」など、消費者は様々な疑問や心配を抱きます。
そのため企業側は、Webサイトやモバイルサイトにて、そういった疑問／心配を解消する案内文をタイムリーに更新したり、会員メールアドレスを有している場合は今後のサービス提供状況を送付したりする必要があります。
直近の売上には大きく響く可能性もありますが、消費者に対して真摯に対応することで理解を得られるでしょうし、長い目で見た時の御社ファンになってもらえる可能性もあります。
また、電話での問合せが少し減るだけでも、僅かとはいえ電話回線が混み合うのを緩和させることにつながりますし、迷える消費者が無駄な外出を回避することで交通混雑やガソリン使用を抑制することにつながるのではないでしょうか。
私たちの一人ひとりが、被災者の方々に対してできることは少ないかもしれません。
ただその数が数百万ともなれば、一人ひとりの小さな協力や心遣いが、大きな力になると思うのです。
義援金や支援物資に協力することももちろん大切ですが、それに加えて私たちにできる小さな「協力」を見つけ、実行していきましょう。
なお、普段コラムを更新する際には、頭の中で皆様にお伝えしたいことをまとめ、タイピングをしながら文章化しています。
それと異なり今回のコラムは、紙ベースでおよその全文を書き、それをデータ起こしする感覚で更新させて頂きました。
このコラム更新に係るPCの利用時間は、いつもより短縮できたかと思います。
ほんのわずかな節電ですが、こういった取り組みを積み重ねていきたいと思います。
それでは今回のコラムはこのあたりで。
≪追記≫
首相官邸（災害情報）twitter
こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『ネットショッピング文化醸成の波に乗る』です。
先日下記のようなニュースを目にしました。
西友が2011年3月からネットスーパーの全国展開を進めると発表。現在は関東圏内47店舗のエリアで展開しているが、順次拡大し、2011年末までに125店舗、2013年末までに350店舗で提供する計画。今後5年間で、現在と比べて会員数10倍、売上高20倍を目指す。これまで食品・日用品中心であった品揃えに加え、衣料品や住居用品のカテゴリも拡充する予定。
ネットスーパーそのものは、日本では1990年代後半から始まったとされ、現在ではイトーヨーカ堂やイオン、マルエツ、イズミヤなども同サービスを提供しています。
私の自宅では夕食食材宅配サービスを利用することはあっても、まだネットスーパーを利用したことはありません。今度使ってみようかな、と思わせてくれたニュースでした。
このニュースは、一般消費者として「便利だなぁ」と喜ばしいものである一方で、WebコンサルタントとしてEC事業のお客様を担当する者としても迎合すべきものだとも感じます。
そもそもこの10年強で、楽天やamazonなどのECモールサイトがどんどんEC市場を発展させており、今や一度もインターネット上で物を購入したことがないという方は少ないでしょう。現在ではインターネット上で購入できないものは一部の医薬品などを除けば、ほとんど無いといっても過言ではありません。私の親戚には、（ECではありませんが）ネットオークションで中古車を落札した、なんていう人もいるくらいです（笑）
これに加えて、ネットスーパーがもっと一般的なものになってくることは、EC事業者にとっては良い流れです。というのも、EC市場が拡大してきたといっても、まだまだ高齢層の消費者にとっては馴染みきってはいないと思われ、食品や日用品などの購入をネットスーパーを通じて行うという高齢者層が増えてくれば、自ずと生活必需品以外のものをインターネット上で購入する高齢者層が増える可能性も高まってくると考えられるためです。
そもそもEC市場が年々拡大していることは、様々なニュースで取り上げられているので体感的におわかりの方も多いことと思います。
公的機関である経済産業省においても同様の統計が発表されていますし、今はインターネット上で購入する人が少ないといったジャンルの商品も、気付いたらインターネット購入が当たり前になっているかもしれません。EC市場は、利用者数という軸だけでなく、年齢層、ジャンルなどの軸においてもますます拡大していくといったところです。
ざっくり申し上げれば、この先もますます、大手企業がインターネット上でものを購入するという「文化」「習慣」を醸成してくれるわけです。
その波に乗っかって、中小規模のEC事業者様も積極的に動いていくべきですし、ウチの商品はインターネット上では売れないと半ば諦めてしまっていた事業者様も、今後の事業におけるECの立ち位置を再考するチャンスです。
言わずもがなですが、インターネット上ではいくらでも「好立地」「素晴らしい店舗」を構えることができます。もちろん全くの無償でというわけにはいきませんが、実店舗を駅前の好立地に出す、外装・内装にこだわるということに比べれば、格段に低コストで出店、運営することができます。
効果的な広告運用、購入率を向上されるための継続的なアクセス解析とサイト改善を行えば、同業種の有名企業にだってインターネット上では勝つことも非現実的なことではありません。
弊社にもEC事業者のお客様は多く、すべてのジャンルの商品とは言えないですが、EC業者様が勝つための広告運用ノウハウがございます。
※ご参考までに：ネットショップ集客専門 リスティング広告代行サービス Freesale EC
なお、ここで私が過去に書かせて頂いたコラムをいくつか紹介させて頂きます。
下記のすべてについてECサイトに限った視点で書かせて頂いたものというわけではありませんが、ECサイトにも同様のことが言えると考えております。
※お時間がある方は上から順に読んで頂くのが良いのでは？と考えた並びにさせて頂きました。
・Webサイトにホスピタリティを！
既にプロモーションを加速されているEC事業者様は少なくありません。
EC市場の拡大、オンラインショッピング文化の醸成がこれからますます期待できるとはいえ、何もしなければ売上は伸びないかもしれない…
そんな危機感、そしてチャレンジスピリットをお持ちのEC事業者様は、ぜひ弊社にお声掛け下さい。
御社がインターネットを通じて競合に勝ち売上を伸ばせられるよう、全力でサポートさせて頂きます。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本年もどうぞ宜しくお願い致します。
さて、今回のコラムのテーマは『スマートフォン時代の到来』です。
皆様の同僚、友人、家族にもiPhoneをはじめとしたスマートフォンをお使いの方が増えてきてはいませんか？
弊社では、職業柄そして年代が若いということもあってか、かなりの数のスタッフがスマートフォンを使っています。
特に私の部署では、スマートフォンユーザーではない人間は、ほぼ私くらいです…（汗）
昨年から輪をかけてTV、新聞、雑誌などマスメディアでもスマートフォンに関するニュースは溢れかえるようになり、通勤電車に乗っていても、幅広い年代の方が手にしているのを見かけます。
つい先日、通信事業者5社の2011年年頭所感が発表されたところです（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、イー・モバイル、UQコミュニケーションズ）。
本コラムでは詳細は割愛しますが、昨年には各社が多くのスマートフォンを投入しており、今年はなおいっそう各社の端末ラインアップの軸が、これまでのフィーチャーフォンからスマートフォンに移行していく流れにあるようです。
※フィーチャーホン＝いわゆるこれまで主流であった多機能な通常型端末。
各社とも、現在のラインナップに加えて、今後も新たなスマートフォン端末を順次発売していく予定で、週間携帯販売ランキングをみても、抜きつ抜かれつ順位が目まぐるしく入れ変わっています。
もはや、スマートフォン＝iPhoneという時代ではなく、各社がこれからAndroid端末をどんどん市場投入する中で、このランキングも激動し、通信事業各社がこの機にシェアを少しでも伸ばそうと躍起になっております。
ただ、各社がシェア獲得のために、最先端技術を盛り込んだり、利便性を高めてくれたりということは、消費者にとっては歓迎すべきことでだと言えるでしょう。
それこそ最近の話ですが、日経HRから発表された「都内の大学・大学院生の就職活動」に関する調査によれば、就活生全体の47.1％の学生がiPhoneを活用しているそうです。
このスマートフォン、とくにiPhoneを活用した就職活動（＝就活）は、“i活（アイカツ）”と呼ばれることもあるようで、時代は変わったなぁと私の世代でも感じてしまいます。
学生に人気企業の会社説明会は応募からもの数分で満員になってしまう昨今、PC用のWebサイトを閲覧することができるスマートフォンを使うことで、会社説明会への応募をタイムリーに行うことができるのが強みと感じているようです。
私の就職活動時は、PCからでしか会社説明会予約はできなかったので、今は便利になったなぁと感じますし、書類郵送の時代に就職活動をされていた世代の方々からすればもっと驚いてしまう変化と言えるでしょう。
ただ、例えば経済的背景など何らかの理由でスマートフォンを利用できない学生の中に優秀な人材がいたら？と考えると、場合によっては企業側にとって機会損失につながっている可能性もあるなと感じました。
もちろん、業種によっては、現在のトレンドであるスマートフォンを持っているかどうか＝流行に敏感かどうか、といった観点で、ふるいにかけることができる、といった考え方もできなくはありませんが。
さて、これまでお話してきたことは、「消費者の目線」を本線にしたものでした。
では一方で「企業側の目線」としては、この「スマートフォン時代の到来」をどのように見ていくべきでしょうか。
私としては、特にBtoCサービスを展開される企業様については、しっかりと考えていく必要があると考えています。
前述の就活では“PCサイトを閲覧できるからこそ”という強みが発揮されていましたが、通常はスマートフォンでPCサイトを閲覧するのは正直疲れます。
モバイルブロードバンドが発展しているといっても、まだまだPCサイトのコンテンツ量を瞬時に表示するのはしんどいこともあり、また画面表示サイズもさすがに小さいです。
ということで、ユーザーに然るべき情報量・見栄えにて、快適にサイトを閲覧してもらいたいとなれば、スマートフォン専用のサイトを制作することが得策と言えます。
iPhoneやAndroid端末それぞれの画面サイズ・規格にあったコンテンツをサクサクと閲覧することができることは、ユーザーのストレス軽減につながり、離脱も減少させることにつながるでしょう。
とはいえど、例えばECサイトなどで、買い物カゴ（決裁）が裏側のデータベースと密接に連携しているケースなどにおいては、新たにデータベースと紐付けたスマートフォン専用サイトを立ち上げる必要があるのか？と、手間もコストもかかる可能性があります。
中小企業、ベンチャー企業様では、そういった費用を捻出するのは困難なケースが多いでしょう。
しかしそういった場合でも、スマートフォン専用サイトはカタログという立ち位置と定め、購入するならPCサイト（ページ）で、というフローにて、スムーズなページ遷移を実現できればおおよそ大きな問題は解決できるのではないでしょうか。
そもそもスマートフォンでサイトにアクセスした際に、スマートフォン専用サイトとPCサイトのどちらを閲覧したいかをユーザーに選んでもらえるような入口を設けることも良いかもしれませんね。
（このようなお悩みも、スマートフォン時代が熟成する中で、次第に解決されていくと思いますが。）
ちなみに、私がWebコンサルティングを提供している企業様のサイトについても、スマートフォンからのセッションが
例1）インテリアEC ：全体の5％（セッション数：約14,000＠12月）
例2）クリニック ：全体の8％（セッション数：約2,000 ＠12月）
という状況にあります。
5％や8％と言うとたいした割合ではないとも言えますが、セッション数（＝およそ訪問者）で見てみるとかなりの数です。
この方々の中には、スマートフォンでPCサイトを閲覧しようと試みたが、面倒になり離脱してしまったという方も含まれるでしょう。
（自発的に、後からPCで再訪問し購入に至る方もいるでしょうが、そうならず“取りこぼし”につながってしまうことも十分にありえます。）
実際のところ、日々多くの企業様とやり取りさせて頂く中でも、Webに注力されている企業様からは、スマートフォン対策についてのアドバイスを求められることもだんだんと出てまいりました。
本コラムの最後に“商売っ気”が出てしまい恐縮ですが、
実は、スマートフォン専用サイトの制作を弊社にてご案内することが可能です。
まだまだPCサイトについて課題やお悩みを抱えていらっしゃる企業様も少なくない中、スマートフォン対策に予算を割り当てることは、なかなか勇気が必要なことかもしれません。
ただWebについては、これまでPCや携帯でそうだったように、先駆者メリットが非常に大きな媒体です。
今、スマートフォン専用サイトを設けることは、業界によっては「業界初！」なんてこともあるでしょうし、話題性も高まり、やりようによっては口コミ効果も期待できるかもしれません。
まさに、競合企業に差をつけるチャンスと言えます。
ご興味がある方は、お気軽にご相談下さい。
また、もちろんPC・携帯サイトに関するご相談、ご質問も歓迎です！
皆様にとって、2011年が素敵な1年になりますよう祈念致しまして、今回のコラムを〆させて頂きます。
本年もどうぞ宜しくお願い致します。
こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『モバイルサイト×クーポンについて考える』です。
早速、2点のトピックスを紹介させて頂きます。
(1)イオン、携帯電話で割引クーポン配信
⇒店の専用端末に携帯電話をかざすと対象商品を割り引く新サービス「イオンかざすクーポン」を開始。
引用元：イオン | ニュースリリース一覧
(2)クーポンサイトまとめてポン！ - Youpon!
⇒日本国内に多数存在するグルーポン型フラッシュマーケティングサイトにて開催中の取引情報を、独自クローラー技術により収集。
運営：ソーセージ・メディア株式会社 様
(1)については、もはや言わずもがなですが、改めてモバイルの有効性を強く感じたトピックでした。
携帯にクーポンを配信ということは以前からも当然のように行われてきましたが、今回のこのイオン様の新たなサービスは、「かざす」という点に特徴があり、こういった動きによって「クーポンを持ち歩く」という感覚が消費者の中でごく自然なことになっていくでしょう。
(2)については、グルーポンをはじめとして群雄割拠している中で、今まで以上に消費者が何らかの購入における意思決定をするタイミングにおいて「クーポンの有無」を確認することが当然になっていくであろう、またその動きが加速されていくであろうと強く感じたトピックでした。
現在、弊社のお客様でもモバイルサイトへの興味やニーズをお持ちの企業様はかなり増えてまいりました。
もはやモバイルサイトを運用することは、中小・ベンチャー企業様にとっても不可欠な時代になってきていると思います。
そもそも企業がモバイルを活用するにあたっては、モバイルサイトを持っているかという点はさることながら、多くのユーザーの流入を獲得できているか（広告運用やQRコード案内）、また、どれだけユーザーのメールアドレスを獲得できているかが肝です。
リピート購入やサービスの継続利用、関連商品の追加購入などが期待できる商品やサービスほど、この重要性がどんどん高いものとなります。
ユーザーのメールアドレスを獲得≒ユーザーがモバイルサイトの会員登録をする動機としては、「面白い／最新のコンテンツが豊富、情報が配信される」といった点も挙げられますが、今では何よりも「クーポン掲載／配信」「セール情報掲載／配信」が鍵となるでしょう。
ただし純粋に値下げすることが難しい商品やサービスもあると思います。
要は、いかに「お得感」をキャッチーにユーザーに伝えるかが重要であり、クーポンの価値の見せ方はグルーポン型サイトが参考になります。
（見せ方は参考にしつつ、必ずしもグルーポン型の仕組みを導入する必要はありません。）
・コースは半額にするが飲物代は別（その逆もあり）
・1万円分の値引きチケットを5000円で購入可能
・初回の方だけ○○円でご提供
・平日や特定期間のみ利用可能 etc
※まだまだ新たな「お得感」の見せ方は生まれるのでしょう。
※私は毎日チェックしています！（仕事に役立てるとともに、イチ消費者としても）。
「モバイルサイト×クーポン」の活用は、企業の大きさに関わらず有効で、必ずしも大それたシステムが必要なわけでもありません。
“ウチの商品・サービスは、最初のきっかけさえもらえればリピート率や継続性が高い”という自負をお持ちで、初回の客単価が低い／赤字というスポットの“我慢”が可能であれば、ぜひオススメしたい施策です。ライフタイムバリューがかなり計算できる商品・サービスであればあるほど、有効な戦略でしょう。
なお、上述の「お得感の見せ方」で紹介したように、“初回のみ”や“期間限定”など、何らかの「制限」を設けなければならないところに注意は必要です。
しょっちゅうクーポンが配信される／割引きがあるとなると、定価での購入が敬遠されてしまいがちです。
※最初のきっかけであるクーポンだけが魅力ではなく、ロイヤルカスタマーには「感謝」という形でキックバックが有るという魅力も用意、謳っていく必要もあるでしょうね。
新規のお客様獲得に悩んでおられる企業様は、一度「クーポン」、そして「モバイルサイト」の活用を検討されてみてはいかがでしょうか。
新たな広告手法や集客ツールはこの先もどんどん生まれていくことと思います。
そんな中で、広告手法や集客ツールは大手企業が実施するもので、ウチも興味はあるがマネできないだろう、とお思いの中小・ベンチャー企業様も少なくありません。
確かに全く同じものを導入することは敷居も費用も高いのですが、ノウハウを取り入れることは可能です。
ご興味があれば、当社が中小・ベンチャー企業様それぞれに最適な形での「導入」の実現をサポートさせて頂きます。
モバイルサイトの制作や、新たな広告手法・集客ツールは無いものか？とお悩みの企業様は、ぜひお気軽にご相談下さいませ。
2011年という新たな年に、多くの中小・ベンチャー企業様が飛躍できますよう、引き続き全力で努めてまいります。
本年のコラムは今回にて〆となります。
ご覧頂いた皆様、本当にありがとうございました。
来年もどうぞ宜しくお願い致します。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『検索エンジンにまつわる「変化」を追う』です。
数年後に自らも振りかえるための備忘録的な要素も強いコラムになってしまいますが、お付き合い頂けると幸いです。
まずはYahoo!について、です。
Yahoo!がGoogleの検索システムに移行する、という話は皆様も既に耳にされていると思います。
現在も、一部のPC端末、ブラウザについてすでに移行テストが行われております。
※10/20時点で、Yahoo!がGoogleエンジンを一部でテスト導入している範囲が全体の5％と発表。
ちなみに、私のPCにてYahoo!検索した際には、Internet ExplorerではGoogle検索結果と（ほぼ）同じ内容となり、Google chromeでは純粋なYahoo!検索結果のままです（いわゆるYST）。Firefoxではつい昨日までGoogle検索結果化していたのに、今日はYSTに戻っておりました。
詳細は不明ですが、まさに移行に向けたテストをガシガシ進めているということなのでしょう。
（※追記：コラム記載時の翌日にはFirefoxでのYahoo!検索が再度Googleと同じに。）
年内には移行が完了すると言われておりますが、どうなることでしょうか。
引き続き状況を注視しながら、GoogleへのSEO施策を強化するなど準備を進めてまいります。
なお、Googleの検索システムへの移行をテストしているというYahoo!ですが、その他にも動きがある模様です。
例えばYahoo!で「au」というキーワード検索をして頂くと、自然検索結果の1位にau公式HPが表示されます。
これ自体は今までと変わらない内容ですが、そのすぐ下に目を移してみますと、
「ドコモ ソフトバンク KDDI ウィルコム で検索」
といったテキストリンクが表示され、企業側からすれば「競合についての検索（情報収集）」が促されている状況にあります。
もちろんこれは“他のユーザーはこんな検索、情報収集もしていますよ”という、Yahoo!からの提案行動と言え、ユーザーとしても“その手があったか”という気付きを得ることにつながります。
今のところ大手企業名（例：ニッサン、ニトリ、シャープ、ローソン）などのキーワードのみ連動している模様で、表示されたりされなかったりという現象も見られ、Googleの検索システムに移行していくという流れの中で、年明けにも生きている（残っている）機能なのかどうかは定かではありません。
※既にGoogle化しているYahoo!検索においても、システム移行前の従来のYahoo!においても、どちらにおいてもこの現象は見て取れます。
※auやドコモと検索した際と異なり、ソフトバンクと検索した際には何ら類似（競合企業）候補が表示されないのは、ある意味面白いですね…。
少なからず今の段階では、Yahoo!がGoogle移行するといっても、「Yahoo!ならではの付加価値」も提供していくんだという姿勢、意気込みの一部なのだろうと、前向きに捉えている次第です。
私も1年ほど前に「パーソナライズ検索」が進んでいきそうだ、というコラムを書かせて頂きましたが、今のところYahoo!もGoogleもまだドラスティックに“変化”してはおりません。
私の読みが外れたと言えばそれまでのことで恐縮すが、これからYahoo!がGoogleの検索システムに移行して後、大々的に取り組まれる一大プロジェクトなのかもしれない、と「期待」というステータスで、待ってみようと思います。
一方でGoogleについてはどうかと言いますと…
・Google プレイス検索の開始（拡張）
⇒「渋谷 居酒屋」とGoogle検索した際に、画面右上に地図が表示され、また、自然検索の上位にも「渋谷駅（東京） 付近の居酒屋の検索結果」という形で、Googleプレイスに登録されている居酒屋の情報が並びます。
また「居酒屋」とGoogle検索してみても、渋谷だけではない周辺地域を含めた、Googleプレイスに登録されている居酒屋の情報が並びます。これは、位置情報が自動検出されているためであり、非常に便利な機能だと言えます。
できるだけユーザーの求めている情報を「位置」を重要な要素として扱って提供しようという、Googleの提案（言わば、おもてなし）です。
・Google ショッピングの公開
⇒これは楽天のようなモールをGoogleが始めたというわけではなく、Googleがネット上の様々なオンラインショップの情報を収集・整理して、Googleショッピングというプラットホームにて情報提供してくれるというものです。もちろん、ショップ側からの登録も可能です。
なお、以前からYahoo!では「○○のショッピング検索結果（1,000件）- Yahoo!ショッピング 」という形で、自然検索に混ぜて結果表示しておりましたが、これ以降Googleでも「○○のショッピング検索結果」と自然検索内に紛れ込んで表示されるようになりました。
以上、検索エンジンにまつわる最近の変化について、後半は駆け足になりながらもお伝えしてまいりました。
上述のような大きな変化が検索エンジンについて起こっている中で、最近お客様からも
・今後、SEOはどうなるんだ!?
・今後、リスティング広告はどうなっていくんだ!?
と、ご質問を頂くことが少なくありません。
弊社はYahoo!でもGoogleでもありませんので、彼らのこれからの変化・ムーブメントを事前に知ることはできませんが、常にアンテナを張って情報収集する中で、できるだけタイムラグ無く、企業様に最新の情報と、それに合わせた最適なWebプロモーションを提供できるよう努めてまいります。
また、中小企業・ベンチャー企業の経営者の皆様が、上述のような変化にアタマと時間を取られることなく安心して本業に集中できるよう、私どもがプロとしてパートナーとして機能できればと願っております。
なお、検索エンジンに大きな動きがあろうと、むしろ検索エンジンに大きな動きがあるからこそ、自社のWebサイトを最適化し、レベルアップさせていかなければなりません。
大切なことは
■ユーザーの様々なニーズに対して、どれだけそれらを満たす興味深いコンテンツとなっているか
→このサイトはいいな、とユーザーに思ってもらえなければ、コンバージョンに至らずせっかくのアクセスをよりムダにしてしまう。
■お得な情報や魅力的なコンテンツなど、ユーザーを惹きつけるコンテンツを定期的に更新できているか
→「また（再び）」見たい、と思ってもらえるWebサイトでなければ、ユーザーと長期的に繋がれず、初回コンバージョンの醸成やリピートコンバージョンの獲得を期待できなくなる。
です。
外部変化について最新の状況を追う一方で、Webサイト（内部）についてもサポートさせて頂ければと思います。
ご希望の企業様については、無料Webサイト診断も承っておりますので、お気軽にご相談下さいませ。
それでは今回のコラムはこのあたりで。
少なからず年明けには、『検索エンジンにまつわる「変化」を追う』.Vol2（あるいはそれに準ずる内容）をお送りするように致します。
お手隙の際にはぜひ、また当コラムへお立ち寄り下さい。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは『国民と行政がオンラインでつながる時代への期待』です。
早速ですが、今月10月1日は5年ぶりの「国勢調査」の日でした。
皆様のご自宅にも、調査票が届いたことであると思います。
私は、9月中頃に自宅に調査票が届き、今回の国勢調査からOKとなった、「郵送による提出」を行いました。
また、東京都に関しては“モデル地域”として、今回からインターネット提出の仕組みも導入されたとのことです。
※参考：統計局ホームページ/平成22年国勢調査に関するQ＆A
国民の、個人情報保護意識の高まりやオートロックマンションの増加などを理由に、回収率が低下しているそうで、その問題を少しでも解消させるために取り組まれたものです。
例えば共働きで夜分まで留守である若い世帯などにとっては、郵送という手段が増えたのは非常に提出しやすく便利になったと言えます。
また、今回は限られたエリアでしたが、次回5年後の国勢調査のタイミングでは、インターネット提出可のエリアも拡大されているでしょうし、そうなれば、深夜や休日に対応できたり、郵便局ないしは郵便ポストが遠いお住まいの方もスムーズに提出ができたりと、国民が国民の義務を果たしやすい仕組みになっていくでしょう。
※今回は、「郵送方式」がはじめて導入されたため、調査員に手渡しする用の封筒に調査票を入れ、ポストに投函してしまうトラブルも結構あったそうですが…。
ブロードバンドの普及率とインターネットの利用率が100％に近づいていくことを背景に、今後もこういった行政の仕組みに、インターネットが益々組み込まれていくのではないかと想像…むしろ期待をしています。
ちなみに、さらに今回の国勢調査では、回収率を100％に近づけるために行われた、各自治体の独自の取り組みなども興味深いものがありました。
[福岡県]
調査の日程やイメージキャラクターを描いた大型バスを県内各地で走らせたり、キャンペーン隊を結成し繁華街で啓発グッズを配ったりした。
[大阪府]
吉本新喜劇座長の小籔千豊さんが大阪府広報隊長に就任、広く府民にPR。大阪府オフィシャルチャンネルでもPR動画を配信。
また、以下は特に「若者」に国勢調査に興味を持ってもらうための、インターネットを活用した取り組みだったと言えます。
[京都府]
人気アニメ「けいおん！」のキャラクターを採用したPR。国勢調査の意義を訴えるラジオCMを制作、専用Webサイトで視聴可能とした。
[埼玉県]
25歳～29歳の県民約9万人を対象に、NTTドコモとAUの協力を得て、調査への協力を求めるメールを携帯電話に送信。
国勢調査や統計に関するクイズを出題、正解者の中から抽選で人気のゲーム機や家電、県内特産品などが当たるというキャンペーンを実施。
京都府や埼玉県の取り組み内容自体が良いか悪いかの議論は別として、現状を打破しようとチャレンジしている姿勢と、選挙と同様に参加意識が高くはない若者をいかに巻き込むか、という観点でインターネットやモバイルを活用した柔軟な思考は、若者の一人である私には非常に好印象なものでした。
※それこそ、私は埼玉県在住の20代後半の人間。まさに、私の携帯にも埼玉県からPRメールが届きまして、非常に面白いなと若者の一人として率直に感じました。
次の国勢調査は5年後です。
5年後には、私よりももっと日々の暮らしにインターネットが入りこんでいる世代が成人して世帯を持っていることでしょう。
次の国勢調査においては、今回よりももっと画期的な回収方法が実施されているかもしれません。
現在でいえば、iPhoneのようなスマートフォンやiPadのようなタブレッド型情報端末が若者の間で流行っておりますが、5年後にはまたさらに異なるプラットフォームが、若者にとっての“標準”、語弊を恐れずもっと言ってしまうのであれば“もう一つの自分（身体）”になっているかもしれませんし、そうなれば、若者へのアプローチ手法も今回とは別の取り組みを考えねばならないことでしょう。
最後に、もちろん国勢調査に限らず、様々な行政サービスがインターネットを通じて利用できる時代が到来すれば、もっと国民の生活は便利で豊かなものになると個人的には考えています。
インターネットを活用することで、行政サービスにおける物理的な距離や時間的制約を解消し、窓口スタッフの人件費も圧縮できるかもしれません（その分、システム開発や運用保守、監視等の面で雇用を生み出して頂くなど…どうでしょうか）。
そして、行政だけでなく民間企業と消費者のつながりにおいても、インターネットの活用により、一層便利な仕組みが「文化」「習慣」として国民に定着していくことでしょう。
ただ、その一方で新たなインターネット犯罪が生まれる可能性も高まるでしょうし、人と人とのつながりが希薄になってしまう可能性もあります。
義務教育過程において、インターネットの利便性だけでなく危険性などをしっかり教育する必要もあるでしょう。やはりまだまだ、インターネット社会には光だけでなく影もあります。
微力ではありますが、私もこの業界に携わる人間の一人として、インターネットを活用して皆さまが便利で快適な生活を送ることのできる“未来”づくりの一助となれるよう、引き続き努めてまいります。
目下、多くの中小企業様が消費者の皆様へ「快適さ」「便利さ」「安心」などを提供するお手伝いをさせて頂くといった立ち位置ですが、引き続きできることから実現し、積み上げていければと思います。
今回のコラムは何だか取り留めもない感じになってしまい恐縮です。
次回は、具体性のあるコンテンツをお送りできればと思います。
それでは今回はこのあたりで。
長文にお付き合い頂き、ありがとうございました！
こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今年最後のコラムのテーマは「『音声検索』でWeb戦略も変わる!?」です。
少し前ですが、非常に興味深いニュースがありました。
■音声入力で Google 検索ができる「Google 音声検索」
「Google 音声検索」は、手を使った文字入力をせず、音声だけで Google 検索を利用できる機能。
検索窓の右に表示されている音声検索開始ボタン（マイクのアイコン）をタップし、検索したい語句を話すだけで、Google 検索を行うことができる。
検索を利用すると、GPS 機能により自身が検索をしている場所に合わせた結果を表示する。
例えば、渋谷駅付近で「映画館」を検索すると、渋谷駅近辺の映画館のリストが表示される。
音声の認識精度も高く、「六本木の美味しい焼き鳥屋」「宇宙から見た東京の夜景」など、通常の音声検索では認識が難しい言葉もかなり正確に認識し、目的の情報を素早く表示してくれる。
引用元：japan.internet.com
まだ一部の携帯電話（Android 搭載の携帯電話および iPhone）でのみ利用可能なサービスですが、Android 搭載の端末の普及が進んでいくことでしょうし、これは便利だということが認知されていけば、きっとYahoo!でも同様のサービスがリリースされるのでは？と思います。
※softbankさんは、iPhoneの拡販に気合を入れている印象ですが、どんな対応をとられるのでしょうか…一般ユーザーの一人として興味津々です。
これまで、携帯電話ではPCに比べて複数語での検索（2つ、3つのワードの組み合わせ）が少ないと言われてきました。
実際に、現在携帯電話向けのリスティング広告をご利用頂いている弊社クライアント様についても、お問合せや購入につながるワードは単一のものがほとんどです。
携帯電話ではPCよりも、多くのワードを入力するのが面倒であることが、この現象につながっているわけです。
ただ、『音声検索』がもっと普及してくれば、ユーザーの検索の仕方が多様になります。
例えば、今まで「渋谷 ラーメン」と検索していた人も音声であれば「渋谷駅近くのとんこつラーメン人気店」なんて調べるようになるかもしれません。そのくらいの大きな変化がありそうです。
そうなってくると、現在よりも多様なワードに対応するために、リスティング広告の出稿の仕方、設計もだいぶ変化させなければなりません。
また、自然検索でもより多様なワードでの検索にヒットするように、テコ入れする必要がありそうです（まずはテキストを増やしてみましょうか…）。
またもしかすると、PCの方でも『音声検索』が普及するようになるかもしれません。
PCの方ではパーソナライズ化（ユーザーによって検索結果が異なる）も進んでいるので、そうなった時のSEO、「最適化」って何なんだろう、と考えてしまいます。
引き続きしっかりとアンテナを張り巡らせ情報収集しながら、改めて長期的なWeb戦略を検討する必要がありそうです。
PCでも携帯でも、時代の変化に対応させるのに手間と費用がかかりますが、そんな時だからこそ本腰を入れて取り組むことで、PCや携帯という媒体（環境）にては中小企業が大企業よりも成功したり、大きな売り上げを生成できたりする可能性があります。
まずは携帯での『音声検索』の普及に目を向けながら、最適なWebコンサルティングを提供することができるよう努めてまいります。
今年も間もなく終わり、新たな年がやって来ます。
そう遠くない将来に、このコラムを読んで下さった方も、携帯電話で『音声検索』をされているかもしれませんね。
2009年、お付き合い頂きまして本当にありがとうございました。
来る2010年も、どうぞ宜しくお願い申し上げます。
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こんにちは。ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「かゆいところに手が届くということ」です。
昨日、Google Japan Blogにて、「Google マップでトイレ検索！？」という記事がアップされました。
なんと、Google マップを使って、日本全国の多機能トイレ（車イスやベビーカーなどで入ることのできる利便性の高いバリアフリートイレ）の場所を検索できるようになったとのことです。
これら情報は、介助を必要とする人を街に連れていく場合、とても役に立つ情報になると思います。
私は、昔、重度の障害を持つ人の介助ボランティアをやっていましたが、その際、必ず事前にトイレの場所や段差などをチェックして連れていったことを覚えています。
Google マップを通して「気兼ねなく外出できる環境作り」、そんなことに貢献できたらとてもうれしいです。
もちろん、段差やスロープの事前チェックは、ストリートビューをご活用ください。
引用元：Google Japan Blog
と、記事には書かれておりましたが、これは非常にGoogleらしい「かゆいところに手が届く」サービスだなと感じました。
もちろん、携帯でも実際に検索してみたのですが、画面が小さいとはいえ十分に機能しているなぁといったところ。
（外で急にトイレに行きたい時ってありますよね。そんな時はPCではなく、携帯で調べますから。）
GPS機能搭載で、現在地から近い順に「トイレ」の位置を示してくれるとなお良しですが、それは今後に期待しましょう。
なおここで大切なのは、「さすが天下のGoogleさんは違うね?すごいね?」で終わらせないことです。
Googleは、どうして「トイレ検索」という機能をGoogleマップに持たせたか、については引用として紹介させて頂いた次第です。
端的に言えば、それを求めているユーザーがいるためです。そして、それを求めているユーザーにとって、その情報はかなりの価値がある。
料金だったりアクセスだったりといった情報も不可欠ですが、それと同等に、ともすればそれ以上に「必須の」情報を求めているケースがあるのです。
例えば、Webサイトを持つ飲食店やホテル、旅館であれば、Webサイトに「車椅子の方優先の駐車場有」「バリアフリー」「多機能トイレ」「（介護）タクシーの手配も可」など、障害者の方に向けて有益な情報（施設を、TOPページから見つけやすい形で案内できているか。
また、例えば歯科医院や美容院、診療所、エステなどについては、キッズルームやパウダールームなど、女性に向けて有益な情報（施設）を、TOPページから見つけやすい形で案内できているか。
あくまでも例えではありますが、上記のような施設を、お客様のニーズを反映させて構えている店舗様は多いと思いますが、ではそれをきっちりWebサイトで案内しているかというと、そうでもないケースが多いと思います。
小さく備考的に記載されていたり、質問されたら答えたり。
もちろん、大多数の方はそういったオプショナルな情報よりも、料金やアクセス、サービス内容に強い関心があるでしょうから、TOPページのメインイメージ等ででかでかと「バリアフリーです」と謳うほどのことは必要ないでしょうが、見つけやすい、というのは非常に重要な要素です。
上述のような、身体障害者の方や女性にとっては、こういったオプショナルな情報を見つけることで安心感や信頼を得ることができ、グッとお問合せ率や来店率が上がることも十分に考えられるでしょう。
あるいは、大多数の方にとっても、「この店舗はこんな配慮もしているのか」というように、少なからずプラスの印象を持ってもらうことにもつながるでしょう。
（この場合は、それほどお問合せや来店には直結しないでしょうが、こういったプラス要素の積み重ねが、最終的に競合優位性になるとも言えます。）
ここまでイメージしやすいBtoCのケースで述べてまいりましたが、同じようなことはBtoBでも言えると思います。
BtoBの企業様においても、取引検討中の法人様に良く質問されることがあるでしょう。また、おおよそそれを、「良くある質問」「Q&A」といった名称のコンテンツとして、Webサイトにも盛り込んでいるかと思います。
そして、「良くある質問」といったページは、サービス案内や料金等と比べると閲覧数は少ないですが、閲覧された際には「（ユーザーの）平均閲覧時間」が長かったり、こういったページから「お問合せ」ページへの誘導率が他のページより高いケースも少なくありません。
（もちろん一概には言えませんが）
「良くある質問」というページを見る方は、まずまず会社やサービスに興味を持って頂けており、さらに情報を求めている状態なのです。
こういったユーザーに対して、「よくある質問の回答」を提示することは非常に重要なことなのですが、それに加えて、言わば「たまにある質問」といったレベルのものを提示することにも価値があると思うのです。
もちろん、これまでの質問及びその回答のデータベース、そしてそれを探せる検索機能等があれば、ユーザーの疑問や問合せの障壁となっているものを解消できるかもしれません。
しかし、そんなデータベースや機能を、中小企業様のWebサイトに盛り込むことは費用対効果が合わない可能性も高く、そこまで多くの質問は寄せられないよ、というケースの方も多いでしょう。
また、Webサイトで多くを語り過ぎると、逆にビジネスチャンスを逃すなんていうこともあるでしょう。ある程度の疑問を持って問合わせてくれた方が、営業も提案もしやすいよ、ということもあるでしょうから、企業様やサービスによって、そのバランスはまちまちで、調整の必要があると思います。
ということで、様々バランスを見なければならないことも踏まえ、今回のご提案は『「たまにある質問」をコンテンツに追加しよう』というわけなのです。
「よくある質問」を掘り下げてみませんか、という言い方の方が正しいかもしれません。
私のお客様で、とある商品を法人様にも、一般消費者の方にも提供している企業様がいらっしゃいますが、そのWebサイトでは、「お客様からの質問」を法人向け/個人向けとしてページを分け、それぞれ「たまにある」といったレベルも含めて案内しています。
そのページらは時間をかけてしっかりと閲覧されており（読まれており）、そのページを見てお問合せに至る方は、お問合せ総数の中で占める割合が高い状況です。
また、先方に聞くところによれば、簡単なQ&Aを掲載していた時よりも、お問合せの質が高まった（冷やかしが減った）ということも変化としてございました。
もちろん、上述の施策によって、お問合せ獲得数が飛躍的に増加する、ということにはつながりませんが、取りこぼしを少しでも減少させたり、お問合せの質を少しでも向上させたりという意味で、取り組んで頂く価値は十分にあると思います。
なお、この施策を実現するためには、企業様側のご協力が不可欠です。
電話やメール、はたまた現場で、どのような質問をされているのか、見込客はどんな疑問を持っているのか、どんなところに価値を見出しているのか、という情報を、アナログでも結構です、ログとして蓄積していき、集まったところで整理しなければなりません。
今回、お問合せの獲得率を向上させたい際の一例としてコラムを書かせて頂きましたが、企業様の業態やサービス内容、Web戦略状況によって、取り組むべき施策の優先順位や種類はもちろん事なります。
ご興味のある方は、ぜひ一度ご相談頂ければ幸いです。
※今回は長文、駄文になってしまい恐縮です。
最後までお読み頂いた方、本当にありがとうございます。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「インタレストマッチへの期待」です。
先日、東京都内で開催された「インタレストマッチフォーラム」にて、Yahoo! JAPANの代表取締役社長の井上雅博氏から
「（インタレストマッチの）現在の広告表示回数は月間1000億回だが、年内か年明けには1兆回を超えるのではないか」
という話があったとのことです。
インタレストマッチはYahoo! JAPANが昨年からスタートさせた、興味関心連動型広告というもので、中小企業経営者の皆様も、一度は耳にされたり、提案営業を受けたりということがあるでしょう。
より具体的に、復習の意味も含め説明しますと、インタレストマッチとは、ユーザーが現在見ているページ、直前に見たページ、過去の閲覧履歴や検索履歴から判断して、最もクリックされやすい＝ユーザーが興味を持っているだろう情報を表示する広告です。これが一つ目の特徴です。
そして、そもそもユーザーの検索はYahoo! JAPANのページビューの1割しか占めていないとされ、その10倍のページビューを有するコンテンツページにおいて、ニーズは潜在的でも、検索エンジン連動型広告と比べて、圧倒的にユーザーと広告主をマッチングすることができるというのがこの広告の特徴の二つ目です。
さらに、この広告の三つめの特徴として、CPC（1クリックあたりのコスト＝1アクセスを獲得するためのコスト）の安さが挙げられます。
9月末時点、スポンサードサーチの広告主数は8万?10万と多い一方で、インタレストマッチを利用する広告主数は1万程度まだ少なく＝価格競争が少なく、現在CPCはスポンサードサーチのおおよそ4分の3程度と言われています。
実際に弊社で運用してるアカウントを見てみますと、BtoCのサービスの中には、1/10程度の金額でアクセスを獲得できているケースもあり、その安さを実感しております。
今回の発表以前にも、それこそこの1年弱を振り返ってみても、広告の表示回数はかなりのものがありましたが、ユーザー「興味関心との連動」が正直弱く、業種によってはクリックされづらいという状況がありました。そのマッチング精度が向上してきたなぁと感じ、それが数字にも表れてきたのはここ最近のことで、冒頭で述べましたようにさらに広告表示回数が増えていくようであれば、中小企業の皆様に多くのチャンスをもたらしてくれると期待しております。
通常の検索連動型広告に比べてコストを抑えられる分参入しやすいのと、ユーザーがコンテンツを閲覧している（検索行動をしている時よりは余裕がある）際に表示され、クリックされるため、ブランドや認知度に劣る商品やサービスでも、サイトのコンテンツが面白ければしっかりと読んでもらえる可能性（時間）も高く、「検討のテーブルにのせてもらえさえすれば」という、本当に良い商品やサービスを扱っているのであれば流入は何であれ購入に結びつくでしょうし、他の広告を利用するよりもコストのバランスをとることができるでしょう。
広告費用をかければかけるほどより多くの人に商品やサービスを知ってもらうこともできるでしょうが、商品ひとつを売るためのコストが高まれば、その分商品のコスト自体も上げなければ採算が合いません。
良いものを安く提供するためには、広告予算を抑える必要があります。
中小企業の商品については、例えば海外で大量生産することで生産コストを下げるというような、スケールメリットによってバランスをとることは難しいでしょう。
ここである意味、ユーザーも良い商品を安く手に入れたいのであれば、ユーザーからの歩み寄りも必要だな、と感じました。
インタレストマッチは、上述のように、ユーザーが現在見ているページ、直前に見たページ、過去の閲覧履歴や検索履歴から判断して、ユーザーが興味を持っているだろう情報を表示する広告です。
さらに、Yahoo!ID取得時にユーザーが登録した年齢や性別、都道府県といったセグメントでも広告表示を切り替えることができます。
ユーザーにも、広告とよりマッチングされた状態で出会えるようにYahoo!IDでログインした状態で各種コンテンツを閲覧して頂く。
これによって、企業側からすればさらに安いコストで効率的に、多くの最適なユーザーと出会える可能性が高まります。
インタレストマッチは、企業側とユーザー側の双方の歩み寄りによって成長していく広告なのかもしれませんね。
弊社では、インタレスマッチはもちろん、中小企業様のニーズや商品特性等に合わせて、様々な商品ラインナップから最適な広告戦略をプランニングをいたします。
まずはお気軽に、お声掛け下さいませ。
こんにちは、Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「抽象的なニーズを具体的なイメージに変化させる」です。
先日、リクルートから人から探せるグルメ検索サイト「サグルメ」というサービスが公開されました。
これは、「年代」「性別」「年収」「業種」といった人の属性を入力し検索することで、その属性の人が通った飲食店を調べられる飲食店検索サイトです。
例えば、自分と同じような境遇の他人が、どんなお店に通っているのかを知ることができます。
このお店に行きたい！や、こんな料理が食べたい！、といった具体的なニーズが無い時に、半分ネタっぽいですが、お店選びをする際のヒントになりそうです。
また、価格.comには、色から商品を絞り込める機能が実装されたそうです。
これは、好みの色彩や明るさをカラーチャートから選ぶと、該当する色の商品が抽出される検索機能。
色相、明度、彩度から調整が可能なインターフェイスによって、単純に青や赤、黄といった色の指定ではなく、より詳細な色味から直感的に検索することが可能になったそうです。
めちゃくちゃお気に入りのパンツを中心にコーディネートしたい、帽子やバッグを探したい、なんて時にすごく活用できそうです。具体的なニーズでもあり、色味なだけに抽象的でもあり…精度がより高まれば、もっと様々なニーズに応えてくれそうですね。
申し訳ありません…そろそろ本題です。
今回の「気づき」は、ユーモアのある検索方法だなぁ、こんな探し方をする人もいるのかぁ⇒面白いもんだなぁ、ということではなく、人々のニーズは様々であり、かつ常に具体的とは限らないユーザーのニーズに対応するために、情報検索や情報開示の方法も変化させていくべきだ、ということです。紹介した二つの内容は、パーソナライズ化に近づいているWebにおいて、非常に面白いニュースであると言えます。これもひとつのパーソナライズかと。
さらには、こういった要素というかエッセンスは、なにも大規模なサイトに限ったことではなく、中小・ベンチャー企業の、それこそ中・小規模のWebサイトにも不可欠なものだ、ということです。
上手く情報開示することで、ユーザーに具体的なイメージを持ってもらうことにつながり、それによって購買やお問合せにつながる可能性が高まるのです。
例えば、美容外科や美容皮膚科のWebサイトにおいて、施術名や治療機器名が羅列されている、という状況がありがちです。
医療提供者側からすれば、常識的な内容（知識）ですし、治療に直結する具体的な文言であるため、それが並んでいることを特段問題だとは思っていません。
しかし、そういったWebサイトを閲覧するユーザーの誰もが、具体的なニーズを持っているわけではありません。
私は「気になるほうれい線を目立たせなくするためにヒアルロン酸注入を行ってほしい」のような具体的なニーズを持ってる方はそれでいいかもしれませんが、「肌をきれいにしたい」、「見た目の若返りをしたい」といった、抽象的なニーズを持ったユーザーも多いのです。
そういったユーザーがサイトに訪れた際に「よくわからないなぁ」と直帰しないよう、お悩み別のメニュー（導線）や情報開示を行うことが有効です。
「痩せたい」「キレイな肌になりたい」…そういった訴求も良いと思います。
そういったメニューをクリックした先に、それを解決する施術として、こういったものがあるんですよ、と示していく。
そうすれば、ドクターがゆっくりと話をするように、ユーザーのニーズや知識のレベルに応じて、順々に情報を提供することができ、その過程の中で、抽象的だったユーザーのニーズはだんだんと具体的なものに近づいて行きます。
最初から、すべてのユーザーが具体的なニーズを持っていると期待してはいけません。
「抽象的なニーズを具体的なイメージに変えることができるか。」
リクルートのサグルメのように、擬似的な情報を与え当事者意識を高めるのも有効です。
お客様の声（ユーザーレビュー）をより多く掲載してみたり、レコメンド情報を掲載してみたり。
お悩みでスタートするYES/NOのフローチャートを盛り込んで良いでしょう。
今回の内容を上手くWebサイトに組み込むことができれば、
(1)私のようなニーズを持った人は、こんなサービス(商品)に興味があるのか
(2)そういったサービスに興味がある人は、こんな（良い）感想を持っているのか
(3)こんなサービスに興味がある人は、別のこんなサービスにも興味が…私と感覚が近いかも!?
疑似体験とでも言いましょうか、こういった気持ちの変化を起こすことにつながり、それによって抽象的だったニーズが具体的なイメージに変わっていき、当事者意識も段々と高まっていきます。
すべての業種において、同じ手法を組み込んで上手くいくとは言えません。
ただ、こういったエッセンスがWebサイトに盛り込まれているかを一度見直してみていただくのは良いことです。
あなたの業種においてよくあるお悩みを持ったと仮定した際に、あなたのご家族は、あなたの会社のWebサイトから情報を適切に収集することができるか。
ご家族に少し手伝ってもらい、そんな実験をして見るのも良いでしょう。
実際にWebサイトをお見せしながらお話した方がわかりやすいかもしれません。
ご興味のある方は、ぜひ一度お声掛け下さい。
この記事に関連するテーマ
こんにちは。ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「新検索エンジン「Bing」はシェアを伸ばせるか」です。
先日、マイクロソフトから新たな検索エンジン「Bing」が発表されました。
マイクロソフトは5月29日、「Live Search」を刷新した、新たな検索サービス「Bing」を発表した。
「ユーザーの意図に沿った検索結果を提供する」ことを念頭に置いたサービスだという。
Bingは、米国・カナダでは6月3日に正式に開始される。日本も含むそれ以外の地域ではβ提供という位置付けだ。
以降、「Live Search」へのアクセスは、Bingにリダイレクトされることになる。
引用元：Yahoo!ニュース
この「Bing」は、検索窓に入力されたワードの関連性に基づいて情報を探し、整理した上でアウトプットされ、かつ、できるだけ少ないクリックでユーザーが目当ての情報にたどり着けるように、ユーザーインターフェイスも改良されました。
また、検索結果画面の左側には、検索ワードに関連するジャンルや関連ワードが表示され、ジャンルのタブをクリックして切り替えると、より絞り込まれた情報（検索結果）が表示されるという仕様になりました。
実際に私もアメリカ版を使っていくつか検索してみましたが、確かに何となく便利になった感じがします（英語があまり読めないので、具体的な感動はありませんが…。）
なお日本版では、「関連ジャンル」のタブ表示など、まだアメリカ版程の機能は搭載されておらず、今は以前の「Live Search」と比較して見た目の変更がされた程度の話です。今後、日本ではどういった機能が市場ウケするかを見極めて、日本版として進化していく（機能追加されていく）計画だそうです。
とはいえ、今の日本の検索エンジンのシェア率については、Yahoo!とGoogleで90%程度となっており、「Bing」がこれからシェアを伸ばし、いつしかシェアをひっくり返すのはなかなか困難な話であると個人的には思っています。
ただ、可能性がゼロ、という話ではありません。
「インターネットと人」の在り方は、日々進化しており、既存のものから新たな代替物に乗り換える、ということではありませんでしたが、amebloのようなBlogやミクシィのようなSNSは、あっという間に消費者の間で広がりました。
消費者の価値観が多様化し、変化している中で、何らかの強みが消費者の琴線に触れれば、シェアをひっくり返す巨大なムーブメントが起きることも、可能性の無い話ではないのでは、とも思っています。
この「Bing」は、日本のマーケットに合わせてどのような強みを持たせていくのでしょうか。
ユーザーが何らかのワードで検索した際の検索結果で表示される情報をどのような切り口のものにするか、という点が大きな焦点であると思います。
・アメリカ版のように、関連ジャンル情報への導線を表示させるか
・ユーザーの地域や性別、年齢、職種などのステータスに合わせて情報を変えるのか
・過去のユーザーの検索履歴を参考に、行動ターゲティング的に情報を提示するのか
・インターフェイスのデザインや機能拡張などについてGoogleのようにパーソナライズ可能にするのか
・ブラウザと連動させるのか（ツールバー配布など）
・携帯についてはどうするか
などなど…他にも色々と、消費者のニーズをおさえるために検討すべき事項は多いでしょう。
とはいえ、何であれ「生き残り成長していく」ためには、
『ユーザーが、求めている情報をより早く提示し、少ないアクションで到達させられるか』
ということに変わりありません。
ただ改めてですが、百度（baidu）がまだまだ日本でシェアを伸ばせていないこと、また、これまでもMSN（マイクロソフト）のシェアは小さかったことから、この先短期的に大きなインパクトがあるとは到底思えません。
中長期的に変化を見ていき、皆様に紹介すべき事項があれば、またこのコラムで随時お話しできればと思います。
なお、今回は検索エンジンについてのコラムでしたが、皆様にもまさにこの瞬間関係しているポイントがあります。
それは『ユーザーが、求めている情報をより早く提示し、少ないアクションで到達させられるか』です。
これは、検索エンジンに限った話ではなく、大型ポータルサイトに限った話でもなく、皆様がお持ちの、あるいは制作をお考えのWebサイト一つとってみても、同じことが言えるのです。
御社のWebサイトに訪れたユーザーに「お客様」になって頂くためには、『ユーザーが、求めている情報をより早く提示し、少ないアクションで到達させ…』ることが必要です。
「検索エンジン⇒Webサイト⇒下層ページ⇒お問合せや購買などのコンバージョン」という道のりを最短かつ最適なものにするために、SEOやリスティング広告といった検索エンジン回りの対策や、ユーザビリティや導線の改善といったWebサイト内の対策などがあるわけです。
ユーザーに対して、最適最短の道のりを用意できているだろうか…と一考して頂き、懸念点があるようでしたら、ぜひ一度弊社にご相談下さい。
取り急ぎ、Webサイト診断レポートをお送りさせて頂きます。
今回のコラムは以上です。今後とも宜しくお願い致します。
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こんにちは。Web/ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「今年はますますモバイルがアツい！」です。
つい先日、このようなニュースを目にしました。
『モバイル検索でも強い Yahoo! と Google―モバイル検索に関する調査』
携帯電話での検索に関する調査によると、
・[携帯電話でワード検索を行ったことがありますか]との質問に対する回答として、
「よく検索する」は13.3％（40人）。「たまに検索する」18.3％（55人）との合計は31.6％で、約3割は日常的にモバイル検索を行っているといえる。「検索したことはある程度」13.3％（40人）を合計すると44.9％となり、4割以上がモバイル検索の経験があるようだ。
・モバイル検索の経験がある135人に「携帯電話ではどのようなサイトで検索をしていますか」との質問に対する回答として、
最も回答を集めたのは「Yahoo! モバイル」で56.3％（76人）。それに次いだのは「メニュー（iMenu、EZ トップページ、Yahoo! ケータイトップ）にある検索サイト」で46.7％（63人）。3位が「Google モバイル」で31.1％（42人）となっており、それ以外のサービスは5％未満であった。
引用元：japan.internet.com デイリーリサーチ
とのことです。
過去の私のコラムにおいても、モバイル（携帯も移動体端末も）アツいです！というお話をさせて頂いたこともありましたが、ますます加速しているなと感じたため、今回の紹介となりました。
最近では、「携帯サイトを作りたい/リニューアルしたい」「モバイル広告を利用したい」「PCとモバイルを連動させたプロモーションを行いたい」などのご要望を頂くことも増えてきており、弊社においてもノウハウや事例が蓄積されつつあります。
具体的かつ詳細なお話は、機会がありましたらということで本コラムでは割愛させて頂きますが…
事例として私の担当しておりますクライアントについて簡単にご紹介致します。
BtoC向けの商品を扱う企業様で、PCのリスティング広告、モバイルのリスティング広告と、そのどちらもの運用を弊社にお任せ頂いております。
もともと、CPA（Cost Per Action＝広告コスト/1注文あたり）を3000円から4000円前後にしてくれれば嬉しい！というオーダーからスタートし、実際にその水準でPCのリスティング広告において実績を積むことができ、それでは試しにモバイルもちょっとやってみようか、となりました。
モバイルのリスティング広告をご利用されるようになってから、現在半年強ほどになりますが、かなり手ごたえを感じて頂いております。
モバイルに投下して頂いている広告費はPCの5/1程度ですが、そのCPAはPCの半分の1500円程度です。
広告のインプレッション数、そしてそれを分母とするクリック数（つまるところアクセス数）はPCと比べると大したことはありませんが、非常に「決定率」は高い状況となっております。CPAを安く抑えられていることに対して、驚きと喜びを感じて頂いていることは言うまでもありません。
今後、さらにモバイルのリスティング広告に費用を投下していこうという話になっており、プレッシャーを感じつつも非常に楽しみに思っております。
PCとは異なる結果を生んでいる要因として、ざっくり二つあると考えています。
(1)PCは競合が多いが、モバイルではまだまだ競合が少ないため、クリック単価を抑えることができている。
(2)これまでアプローチできていなかったユーザー層にアプローチできる機会が増えた。
PCを自宅に構えていない若年層や単身者などが、モバイルからアクションを起こしてくれている可能性が十分にあります。
打ち出したい商品やサービスによっては、そういったことが必ずしも有益なユーザーであるとは言えませんが、モバイルを活用することは、Web戦略において新たなフェーズに移行するきっかけになることは間違いありません。
※上述のように、モバイルにおいてもYahoo!やGoogleが多く利用されているということは、モバイルのOvertureやAdwordsといったリスティング広告についても、非常に良い状況と言えるのです！
※なお、PCとモバイル、それぞれを媒介にして顧客になったユーザーの、ライフタイムバリューを始めとした属性の差異検証を実行していき、より最適な「予算や投下リソース」の配分を見極めていく必要があります。
個人的な見解も含め、「今年はますますモバイルがアツい！」と考えております。
そう遠くない将来、モバイルはもっともっと激戦区が増えてしまうと思いますが、まだまだ業界によっては競合の少ないブルーオーシャンです。
ぜひ、一度モバイルの活用について考えてみてはいかがでしょうか。
追伸：今回のコラム執筆におよび、ニュースリリースとしての紹介を快諾して下さいましたインターネットコム株式会社様に、心より感謝致します。
こんにちは。Web/ウェブコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「Googleの検索結果はユーザーによって異なる!?」です。
皆様はご存知でしょうか？
Googleに、Googleアカウントでログインして検索を行うと、検索結果として羅列される各Webサイトのタイトルの横に、
「↑」「×」というボタンが出現するようになりました。
これは
「↑」…順位を上げる
「×」…検索結果から除外
という機能であり、これによって『ユーザーが自分の好みに合わせて順位を変更できる』というものです。
実際に「↑」をクリックするとそのキーワードでの検索結果において最上位に移動し（広告スペースは除く）、「×」を押すと[この検索から除外したページがあります]という表記でまとめられて検索結果ページ最下部に移動させられます。
これは、Googleの謳う「パーソナライズ検索」をより精度高く実現するためのステップの一つであり、今後どれだけユーザーに利用されていくかはまだまだ定かではありませんが、少なからずパーソナライズ検索に向けて世の中がスライドしていくことは避けられないと考えています。
実際、このボタン機能以外にも、Googleは「ウェブ履歴」というものを活用して、ユーザーの過去の閲覧履歴や行動特性を加味して、検索結果をカスタマイズしている節はすでに感じ取れます。
普段、余暇にネットサーフィンをされる程度でもまだまだ気付かないレベルかもしれませんが、私のようにWebの世界で仕事をさせて頂いておる輩にとって、前々から少しずつ動きが出てきたなぁと、ある種の「警戒心」を抱くような事象でした。
さらに、Googleの提供しているブラウザ「Google Chrome」は、よりパーソナライズ検索に向けた動きが顕著なようで、Google Chromeを使って私がいつもの執務用PCで検索を行うと、担当するクライアントのWebサイトの検索順位が全体的にかなり良いのです。他のブラウザでは、そこまでの目立った動きはありません。
「パーソナライズ検索」がより普遍的なものになったとしたらと考えると、SEO対策なんて意味がなくなるのでは、と囁く方もいらっしゃいますが、私は一概にそんなことはないと思っています。
とあるユーザーにとっての検索結果が、能動的/受動的にパーソナライズされていくとしても、「すべてのキーワード」についての検索結果が受動的（自動的）にそうなることは考えにくく、そもそもパーソナライズのスタートは、ユーザーの検索行動に起因します。
何らかのキーワードで検索した際に閲覧したWebサイトの履歴をもってしてGoogleが“オススメ”を示したり、あるいは、閲覧したWebサイトをいいなと感じ順位を故意に上昇させたり、というのがパーソナライズに向けて必要なステップです。
弊社のSEO統括セクションのリーダーの言葉を借りるのであれば、
------------
元々見られているサイトがより見られるようになり、
元々見られていないサイトがより見られないようになる。
------------
ということです。
こういった動きを受けて我々が、企業の皆様が取り組んでいかなければならないことは、
■しっかりと露出できているか
→御社の商売につながるキーワードでの検索結果に表示されていないようでは話にならないでしょう。
■検索結果画面において、どれだけクリックしてもらいやすい表記なのか
→検索結果に表示されても、クリックされやすい魅力的なタイトルや説明文でなければ意味がないでしょう。
■ユーザーの様々なニーズに対して、どれだけそれらを満たす興味深いコンテンツとなっているか
→このサイトはいいな、とユーザーに思ってもらえなければ、将来的にそのユーザーのパーソナライズからはこぼれ落ちるでしょう。
■お得な情報や魅力的なコンテンツなど、ユーザーを惹きつけるコンテンツを定期的に更新できているか
→「また（再び）」見たい、と思ってもらえるWebサイトでなければ、最終的にはユーザーのパーソナライズから弾かれるでしょう。
といったようなことであると考えます。
まだしばらく先のことかもしれませんが、Yahoo!もこういったパーソナライズの仕組みを導入していくことでしょう。
例えば、Yahoo!が現在力を入れている「インタレストマッチ広告」というものは“興味関心連動型広告”とも呼ばれ、ユーザーの過去のYahoo!コンテンツの閲覧履歴を鑑みて、ユーザーの嗜好に合わせた広告を出現させる仕組みですが、これも一つのパーソナライズと言えるかもしれません。
今に始まったことではありませんが、Webの世界における様々な進化は日進月歩です。
時代の変化に合わせて、我々も企業の皆様も、Web戦略を都度見直していく必要は、この先もずっとあります。
まずは今回の「変化（進化）」をきっかけに、現在のWeb戦略を見つめ直してはいかがでしょうか。
できることであれば、その力添えをぜひ！弊社にお任せ下さいませ。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「あなたにとってWebはどれだけ欠かせないモノでしょうか？」です。
少し大きいテーマになってしまいましたが…早速、、、
あなたは一日の生活の中で、どれだけPCや携帯を介してWeb（インターネット）を利用されますでしょうか。
私は仕事柄、平日であれば24時間のうちの15から16時間程度は、Webに向き合っております。
通勤電車に揺られながら携帯電話でニュースを見たり、昼食をデスクで摂りながらニュースを見たりと、睡眠と入浴以外の時間はほとんどWebに相対している時間が長いです。
休日も含めて考えてみても、もはやWebと接点を持たない日は皆無であり、今の私にはWebの無い生活が想像できません。
そんな事を言うと、「今時の若いモンは?」と年配の方に叱られてしまいそうですが、私と似たような感覚をお持ちの方は少なくないでしょう。
しかし、現代人の多く、特に日本に関しては購買行動を起こせる年代の国民のほとんどは、携帯電話を持っていると言っても過言でなく、PCについても一部の地域や若年層の単身者を除けば、各家庭に一台は設置されネットがつながっている、という時代です。
携帯電話についてはもはや供給過多といったところですが、まだまだPCの普及は余地があるでしょう。
そして、この分野は技術革新が目覚ましいため、新たな機能を有する新タイプが1クールや半年を目途に世の中に次々と生み出されています。
今や、携帯はもちろん、PCについても、一人の消費者が複数台所有していることは珍しくない状況になりつつあります。
また、PCでも特にノートPC。
イーモバイルとセットで100円！なんていう情報を最近よく見かけませんか？
イーモバイルについては、2年契約の通信料云々を加味しての初期費用＝100円という具合ですが、こういった抱き合わせ販売ではないノートPCについても、ミニPCと呼び方を変え、発展途上国での生産も目立ってきており、5万円を切る価格で手にすることも今や余裕です。
そして、最近のニュースによれば、
「イーモバイル＝地方の市町村や各種商業施設内について利用可能エリアが拡大されたと発表」
「ウィルコム＝無線LANオプションを申し込めば、これまでの全国4000アクセスポイントでの無線LAN利用はもちろん、今後は東海道新幹線のN700系車内および17駅の待合室においても利用できるようになった」
※イーモバイルもウィルコムも、公式サイトにおいて、お客様の声や対応エリアとしてほしい地域などの募集をしていることから、今後もさらに利用可能エリアは拡大！
だそうです。
これまで私はよく、携帯電話のことを「モバイル」と表現することが多かったのですが、もはやノートPCはこれまで以上に「モバイル」になってきており、携帯電話だけの言葉ではないのかもしれない、と（改めて、オカシな話ですが）。
言葉の意味からすれば、そもそも携帯電話だけを指す言葉ではないですが、現実的に、物理的にそうなってきたのだな、という感じです。
「モバイル」（ノートPC、携帯電話）は、移動性のある通信端末であり、最も消費者が触れる時間の長いメディアです。
テレビや紙等の、他のどの媒体よりも消費者のそばにあり、利用時間も自ずと長くなっております。
改めて、そういったWebというメディアの特性もあり、さらには、広告費が他媒体よりも安価であることを受けて、最近では新聞を抜いて、TVに次ぐ第二位の広告媒体になるのではないか、と言われております。日本経済の落ち込みも、それに拍車をかけてますよね。
今後、日本経済が回復すれば、昭和から続く従来の広告媒体も息を吹き返すと思いますが、Web広告については息を吹き返すなんてものじゃなく、どんどん伸びていくばかりなのではと、期待しております。
GyaoのようなWebでの映像配信、セカンドライフのような疑似世界体験、ミクシィのようなSNS、アメーバのようなblog、モバゲーのような携帯ゲームコンテンツなどなど、これから成人していく世代は、Web世代と言える消費者たちであり、そうなってくればますますWebは、多くの消費者に最も長い時間利用される（閲覧される）、広告出稿媒体として有益なものになっていくでしょう。
Webに力を入れて集客を図っていきましょう！、と日頃多くの会社様、経営者様にご提案している身なので今更ですが、今後ももっともっとWeb（PC・携帯）に力を入れていくべきである、改めて考えさせられた年度末でした。
今後も、多くの企業様がWebのメリットを享受できるよう、しっかりとコンサルティングを行ってまいりますので、どうぞ宜しくお願い致します。
今回はこれにて失礼致します。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「Webはエコに通ずるか」です。
以前、「Leafbank（リーフバンク）」という他社サービス（ツール？）を紹介させて頂きましたが、今回はそれにほぼ似たような取組みとして「緑のgoo」を紹介いたします。
「いつも使っている検索を緑のgooに変えるだけで、今日から、0円で、地球環境に貢献できる」をコンセプトに、緑のgooが検索サービスを使っていただくことで得られる収益の15％相当分を環境保護団体に寄付し、環境活動を支援します、というものだそうです。
何気ない検索行動がエコにつながる、何だか少し嬉しい気持ちになりますね。
「検索」と言えば、先般、『1回のGoogle検索で二酸化炭素7グラムが排出される＝やかんでお湯を沸かすエネルギーの半分が必要』なんてニュースもありましたが、検索行動そのものはむしろエコであるとGoogleも反論しておりました。実際、私もエコであると考えます。
自家用車に乗ってあちこちの店舗に足を運び、情報を収集したり商品を比較したりする行動の方が、排気ガスの発生やガゾリンの消費を高めることになるので、エコではないと思います。これまでの私たちのそういった行動が、地球に対して優しくなかった（環境破壊につながっている）のではないでしょうか。
もちろん、インターネットを介してすべてのモノを購入する時代はまだまだ来ないでしょう。
実際に手に取って感じたい、実物をこの目で見てから購入したい、というモノはたくさんあります。
ただ、無計画に、時間の許す限り車を走らせあちこちに移動するよりも、インターネットを利用してある程度情報の取捨選択をし、「これとこれだけ実際に見に行こう」と限定的な行動を取ることは、これまでの消費行動よりもよっぽどエコでしょう。
また、Webサイト上で商品やサービスの詳細な情報を閲覧することができれば、紙資料(パンフレット）の郵送や雑誌の発刊数なども抑えられてさらにエコです。
（ただ、これによって印刷会社や出版会社の業績が厳しくなる、業界で働く人の生活が…という負の働きももちろんあります…。）
紙でしか伝えられない情報、実物を目で手で感じないとわからないモノは多数ありますが、それ以外のファクターについてをインターネットで得ることができれば、今よりも少しだけエコにつながると思いませんか？
弊社及び私は、エコ活動の普及やエコ商品の販売を行っているわけではございません。
しかし、上述の論理が正しいと仮定させて頂くならば、「Webやインターネットのメリット」を多くの企業様に訴え、さらに利用して頂けるように営業活動していくことは、少しずつでもエコにつながる活動だと思うのです。
インターネットを活用することで、皆様のビジネスを加速させられたら、生活をもっと快適で便利なものできたら、と願う一方で、さらに、地球に少しでも優しい活動にもつなげることができればと、欲深くも考えてしまいます。
もちろん私一人の行動では、全くもって大きなエコとは言えません。
ただ、多くの方々が、少しずつでも気にかけて行動すれば、大きなエコにつながると思うのです…。
大きなテーマになりすぎて、Webから離れてしまいました…。
ただWebに関するサービスを企業様に提供するだけでなく、提供先の企業様、そしてその向こうにいるエンドユーザーの方々の生活に対して、少しでもプラスに働く価値をご提供できるように、今後も精進していきたいと、改めて考えた月末でした。
今回はこれにて失礼致します。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今月2本目のコラムのテーマは「ネット閲覧者、世界で10億人突破！」です。
昨年12月のネットサイト閲覧者は10億0773万人と、月間ベースで初めて10億人の大台を突破した。
推計67億人に上る世界総人口の15％に相当する。調査は15歳以上を対象に、ネットカフェや携帯電話を除き、自宅、職場のパソコン経由の接続者総数を算出。
国別ではトップの中国が1億7971万人で全体の約18％を占めた。2位は米国の1億6330万人、3位は日本の5999万人で、以下ドイツ、英国、フランスと続いた。
引用元：Yahoo!ニュース
つい先日、インターネットが近い将来「新聞」を抜いて、第二位の媒体になるなんていうニュースがありましたが、これだけの閲覧者がいたとしたら、それは素直に納得のいく話ですね。日本の約6000万人とい数字は、およそ日本の人口の半分くらいでしょうか。とはいえど「職場」も含まれているので、ざっと仮にこの統計に職場からの閲覧が3割程度含まれているとしたら、4200万人程度の「ネット利用者」が日本にはいる、ということになります。
日本人の3人に一人はネット利用者である…高齢者や子供、ごく一部のネット環境下にないエリアの人口を鑑みると、いわゆるオトナであれば、そのほとんどの人がインターネットを利用す時代になったということでしょうか。
私のような若い人間ですら、時代が変わったなーと感じます。
私が中学生の頃に、パソコン学習が授業のカリキュラムに入ったと記憶しています。パソコンを使って、図形を描いてみたり文章をタイピングしてみたりという授業を四苦八苦しながら受けていたような…インターネット回線が自宅に引かれているなんていう友人はほぼいませんでした。年賀状も今のようにパソコン＆プリンターではなく、ワープロかハンコかなつかしのプリントゴッコでした。
つい先週には、私にとってはこれまたなつかしのセンター試験が世ではありましたが、志望大学のボーダーラインを通学していた高校の進路指導室の共有ＰＣ（しかも回線はISDN）で、友人と一喜一憂しながら調べたものです。今の受験生はそんな「画」は想像できないでしょう。
そんな懐かしい時代のことを思い出しつつも、この先について色々と考えると、身が引き締まる思いで一杯にもなりました。
現在私は、株式会社フリーセルのWebコンサルタントの一員として、多くの中小企業様のWebプロモーションの指南、サポートをしております。
これからさらに多くの消費者の方がインターネットを利用するようになるのは間違いないことですし、前回のコラムで書かせていただいたように、これから先もっともっとインターネットを利用して世に情報発信をしていく（広告活動をする）企業様も増えていくことでしょう。
そんな中で、私は「企業と消費者の、Webという世界での橋渡し役」として、もっともっと様々なノウハウを蓄積するだけでなく具現化し、さらに多くの中小企業様をサポートしながらも、一方で消費者の方々にとって「有益な情報」を発信していくことが本質であることも忘れずに活動していきたいと考えております。
これからもどうぞ宜しくお願い申し上げます。
[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
遅ればせながら、本年１本目のコラムとなります。
今回のコラムは『広告費を単純に「削る」前に、まずは「見直し」ましょう。』というテーマでお送りします。
皆様もご存知の通り、日本経済は今、かなり厳しい局面にあると日々騒がれております。海外への輸出で多くの売上を創出してきた企業は円高に苦しみ、その名を耳にしたことのある大企業でも派遣社員との契約を打ち切ったり、学生への内定を取り消したりなどと、頭でだけではなく体でも「厳しさ」を感じるような局面といえます。
そのような状況はすべての企業、すべての業種に起きているわけではありませんが、少なからずどの企業においても「コスト削減」が、これまでにもましてテーマとなっており、人件費に次いで、広告費の圧縮や見直しが進んでおります。TVCM枠が昔ほど高値で取引されなくなったことで、テレビ局の景気も悪いなんていう話を聞いたり、雑誌も売れなくなってきており休刊もチラホラ出たりなど、企業が広告にかける費用は絞りこまれてきているなぁと感じます。
そういったニュースを見ながらも、インターネット広告については他媒体に比べてその価値は安定しており、実際に私どもフリーセルとしても営業活動が急に厳しくなったり、クライアント様から急に契約を打ち切られたり、ということもほとんど無く、そこまで影響を受けないであろうと個人的には感じておりました（2008年の年末にかけては）。
ただ年明けこんなニュースが飛び込んできました。
【ネット広告市場にも不況の波 勝ち組ヤフーもついに減速!?】
ヤフーといえば1996年の創業以来、増収増益基調を続けている超優良企業。
だが、1月末に発表される同社の第3四半期決算にサプライズがあるのでは、と注目されている。
喜多埜裕明・ヤフー取締役最高執行責任者ＰＳ本部長は「今回はネットも含めて、広告費を一律カットという企業が多い。正直、今回の不景気の影響は大きい」と漏らす。
「今回の決算はあまりの伸び率の鈍化に皆さんが驚くというレベルではないと思う」
引用元：週刊ダイヤモンド
当然ながら、インターネット広告についても、他媒体と同様に広告費の見直しの対象となっています。
そんな中で、「純広告」と呼ばれる分野は、性格的には雑誌や新聞の広告と近いのでカットの対象になっているのでしょう。例えば、Yahoo!のTOPページの右上にバナーを出稿する。これはTVや新聞と比較しても、マス広告としては費用が安く済み、20代・30代をメインに非常に効果的な媒体でした。
ただ、インターネット広告の中にはもっと費用対効果の高いものも少なくなく、そもそもしっかりと費用対効果を探れるのがインターネット広告でもあるため、多くの企業様もすべてをカットするわけではなく、比較的パフォーマンスの良い広告はインターネットを含めて継続利用しております。広告をすべてカットしてしまったら、新規顧客獲得が後退しすぎて、さらに経営状況は苦しくなるでしょうしね。
そんなわけで、年明けからは私が担当しておりますクライアント様からも「費用対効果」について改めて質問を頂くケースがちらほら出てきました。
ただ、そういったクライアント様も、来月からは広告費を絞りたいという話ではなく、現在の提供サービスについて改めてその内容と価値→費用対効果を示してくれというお話です。私からはきっちりと費用対効果が見える部分、そして見えないが価値のある部分も明示し、納得して頂いた上で、「こんな時だからこそ攻めましょう」とお話します。
広告は、未来の売上生成や顧客獲得のための種まきです。ライバルがそれを絞っている時は、最大のチャンスでもあります。
各媒体においての費用対効果などを見直されているのは弊社にとってもチャンスです。
もちろん、紙には紙の価値（紙でしかアプローチできない消費者層）などがあるでしょうが、広告全体の中で、インターネット広告の利用率はさらに高まっていくと考えております。費用対効果を見直しもらえればもらえるほど、インターネット広告の価値が浮き彫りになり、我々のチャンスも増えます。
まさに今広告費用について見直されている企業様は、お気軽にご相談下さい。
本年も宜しくお願い申し上げます。
[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、前回のコラムの続きとも言える内容になります。
前回は、「子供に携帯電話は必要なのか」について考えるということで、最近一層の注目を集めているニュースについて私の意見を述べました。
現代生活はもちろん、将来的にはさらに人々の生活に不可欠なものになっていく「携帯電話（モバイル）」やWeb（インターネット）については、教育・習慣・制限が必要だが、幼いころから慣れ親しむことは子供本人はもちろん、社会においても有益であろうとお話しました。
その後12月に入って、皆さんもよく目にすると思いますが、私の持論とは反対に「小中学生の携帯電話使用禁止！」という話題が様々な地域や自治体、教育機関で声高に叫ばれるようになってきました。もちろんその「反対意見」については十分理解できますが、反対の前に「教育」「しつけ」という選択肢がどこまで議論されたかが疑問です。
携帯電話に限ったことではなく、こういった類の教育やしつけは家庭や親が行うことであると私も思いますが、そこをあえて公的な教育機関で、それこそ義務教育のカリキュラムとして、真っ向から取り組んでも良いのではないでしょうか。
（学校と家庭で違うことを教えると、それこそ子供が混乱して、何を軸に正しいと判断していいか困惑します。そういった意味では、オトナも改めて教育を受ける必要があるかもしれませんね。）
そんな中、面白いニュースを少し前に発見しました。
ソフトバンクモバイルとNPO法人 企業教育研究会が、携帯電話使用についてのルールやマナーを学校の授業の中で教えるために、全国の小中学校に教材を無料提供する「考えよう、ケータイ?情報モラル授業プログラム?」をはじめたとのことです。この教材は、教員向けの指導案冊子はもちろん説明資料として使えるプレゼンテーション資料など、また学生の現代生活における携帯電話との付き合い方やトラブルについて学べる映像教材やアンケート収集やグループワーク用のワークシートなどから構成されるそうです。
参照：考えよう、ケータイ | NPO法人企業教育研究会
これこそ私の望んでいるプログラムです！他の携帯キャリア各社も同様のプログラムをきっと持っているはずです。
もちろん、「携帯電話が日本国民の相当数に普及している」昨今、販売台数を伸ばしていくことはなかなか難しく、そこにきて「小中学生から携帯が一掃される」なんてことがあれば、営業上の大打撃になるというリスクへの対策でもありますが、かつそれ以上に、将来の日本の携帯（モバイル）技術革新を担う人材育成にもつながるのではないかという《教育》であろうと、期待も込めて私は判断しております。
それこそこれは携帯に限ったことではなく、インターネット（PC）についても同様のプログラム実施が必要だと思います。
現在では多くの小中学校にPCが設置され、教育現場でもPCを利用するカリキュラムも増えてきているでしょう。
ただ、インターネットの「仕組み」や「使い方」を教えることに加え、「付き合い方」、つまるところ「トラブルや危険性」についてどこまで教えているのでしょうか。
今後、教育機関とインターネットプロバイダー各社がさらなる連携をもってして、インターネット（PC）についてもしっかりと小中学生に教えていかなければならないと考えます。
失礼ながら偉そうに述べてまいりましたが、Webの業界に身を置く私でさえ、インターネットやモバイルにおけるメリットやデメリット、利便性と危険性の全てを把握し、噛み砕いて子供たちに話し、理解させる、さらには実践させることができる！という自信はありません。
このコラムをご覧頂いている方々の中で、私なら！という方はなかなかいらっしゃらないと思います。
だからこそ、教育機関や関連企業と協力して【学校】と【家庭】の両面から子供たちを良き方向に導くために、オトナも改めてしっかりと学ばなければなりませんね。
様々な情報を社会に発信する企業様、そしてそれをプロモートし露出や浸透を高める我々のような業者こそ、その点について当事者意識と責任を強く持つ必要があると思うのです。
皆さんも、年末年始にゆっくりと考えてみていただけると幸いです。
「あけましておめでとう！」というメールが携帯に届いたら、本コラムのお話を思い出して下さいませ（笑）
今回はこれまで。
今後とも、宜しくお願い致します！
[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今月のコラムのテーマは、『「子供に携帯電話は必要なのか」について考える』です。
子供に携帯電話を持たせることの是非については、最近になって熱を持ち始めた話題ではなく、以前からずっと問題視されているテーマですよね。
携帯電話を持つことで、いわゆる「昔の」子供の在り方やコミュニケーション手法と現在のそれとでは大きく異なります。
携帯から簡単に様々なWebサイトへアクセスすることができ、必要に応じてすぐに情報を収集することができます。
どこにいても電話やメールをすることができますし、文字通り「携帯」するものなので、携帯＝人間ともいえるようなコミュニケーションラインが形成されています。
各キャリアのインフラや携帯電話そのもののスペック上がったことで、着うた（以前は着メロ）やゲーム、リッチコンテンツ（マンガなど）もサクサクと利用することができ、もはやカメラなんだか電話なんだか、ポータブルプレイヤーなのか電話なんだかわからない（？）モデルまで普及しています。
話を元に戻します…子供に携帯電話は必要なのでしょうか。
反対の意を唱える方々は、子供たちが携帯電話を持っていることで、教育上宜しくない情報に触れてしまったり、犯罪に巻き込まれてしまったり、コミュニケーションの在り方がおかしくなったり…といったようなことを危惧していらっしゃるようです。
逆に一部の方は賛成の意を唱えており、子供の居場所がわかって安心（すぐにつながる）というのが基本的な意見かと思います。
私が改めて感じることは、「携帯電話の存在自体は決して悪ではない」ということです。
それは大人にとっては真だが、子供にとっては違うという方もいらっしゃるでしょうが、そのご意見こそ違うのではないかと申し上げたいと思います。
携帯電話は非常に便利なものですし、快適な現代生活をエンジョイするためにはだんだんと必要不可欠なツールになりつつあると思います。
最も大切なことは、「年代や境遇によって、どのように携帯電話を利用すべきか」だと思うのです。
大人はOKで子供はダメ、という単純な境界線を引くことは、楽ですが、何か大きなチャンスをつぶしてしまっているように感じます。
上述のように、着うたやゲーム、各種リッチコンテンツの利用が携帯電話で可能になった向こう側で、それを制作したり販売したりする人間が存在するわけで、つまり携帯文化の成長に伴い、雇用機会が創出されているという考え方もできますよね。
子供達が、そういった職に就きたい、皆を楽しませたい、暮らしを快適にしたいと夢見ることは素晴らしいことだと思います。
とはいえ、私も手放しで「子供たちにも携帯電話を！」と叫んでいるわけではありません。そこにはやはりルールと教育、習慣が必要であると考えます。
携帯電話に限らずインターネット全般（PC含む）に言えることですが、
・すぐにメッセージを発信/受信できる
・すぐに情報を収集できる
・インタラクティブ（双方向）のメディアである
などが便利でもあり、危険な匂いのするポイントであろうと思います。
使ってはダメ、ということではなく「アクセスしてはダメ、ないしはアクセスできないようにする」ことが必要です。
保護者の認証を得たサイトにしかアクセスできない、一日に決められた料金内でしか電話やメールが利用できない（例えば両親などの指定連絡先は除く）などの制限を設けるべきです。
キャリア側のフィルタリングの技術も進んでいることと思いますが、まだまだアナログで詰めなければならない点もあるのではないでしょうか。
また、教育機関も「とにかくノーだ！」「家庭の躾の問題だ！」と否定するのではなく、むしろ教育カリキュラムにもっともっと盛り込むべきです。
最近では、インターネットを用いた授業も増えてきたようですが、さらに携帯電話も含めて、その歴史や社会的背景（情勢）、利便性や弊害なども学ばせるべきです。無論、家庭における我々大人からの躾も必要です。
私自身がWebの世界で生きていることから、若干ひいきしている感も否めませんが…皆様はどのようにお感じですか？
（ルールに従った上で）子供たちが幼いうちからインターネットやモバイルに慣れ親しみ、大人の我々にはない感性を良い方向に働かせてくれれば、将来的にはさらなる技術革新や雇用機会の創出、グローバル化などが加速されるのではないかと思います。
それは、ますますの高齢化社会となる日本にとっては、嬉しい社会変化ではないでしょうか。
今後の教育機関や各キャリアの取組みに期待しつつ、まずは身近なできることから始めてみませんか。
子供と「携帯電話とは」というテーマで話し合ってみる、電車内でマナーの悪い子供にアドバイスする、などなど。
子供が学び、携帯電話の存在意義が変わっていく中で、もちろん大人も変わっていかなければならないでしょう。
クリスマスにお年玉にと、携帯電話をねだられる可能性のあるこのタイミングで（笑）、皆様も一度考えてみてはいかがでしょうか。
Webコンサルティングとは離れたテーマでクドクドと意見してしまいました。
最後までお付き合い頂いた方々、ありがとうございました！
また、こんな私で宜しければ、喜んでご相談に乗りますので、
本来の「Webコンサルティング」についても、お気軽にご連絡下さいませ。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日は、「モバイルとPCの「連動」が大切です」というテーマでコラムをお届けします。
先日、かなり興味深いニュースが発表されました。
それは『WILLCOM：モバイル公式サイトにヤフーの検索エンジンを採用！』です。
これまでWILLCOMは独自の検索エンジンを採用しておりましたが、来る2008/10/01からYahoo! JAPANの検索エンジンを採用し、WILLCOM公式サイトの検索に加えて、一般ケータイサイトおよびPCサイトの検索結果を表示する検索サービスが提供されることになります。
（Overtureモバイル＝広告が検索結果に表示されるかどうかはまだ定かではありませんが、行く行くは間違いなく表示枠が構えられるのでは？と私は考えます。）
すでに現在では、SoftBankがYahoo!を採用、auとdocomoがGoogleを検索エンジンとして採用していることは多くの方がご存知かと思いますが、WILLCOMまでもYahoo!を採用したことにより、日本モバイル検索エンジン市場は、（PCインターネットと同様）GoogleとYahoo!が改めて席巻する形になった、と言えます。
※docomoには、検索エンジンではありませんが、皆さん使い慣れたiMenuという独自の機能が以前人気なので、まだまだ「docomoはGoogle」という視点のユーザーはこれからさらに増えていくのではないでしょうか。
まだ実際にモバイルにてGoogleエンジンを使ったことのないdocomoユーザーがいるかもしれません。
このように、モバイル検索エンジン市場も大きな動きが出てきており、それに伴ってPCインターネットがそうであったように、「SEO」や「SEM」がかなり注目されてきております。
モバイルSEOについては、まだまだ不透明な部分も多いため、確立された手法とは言えませんが、正しい構文での設計、PC同様のリンクポピュラリティの精査、大手ディレクトリへの登録、そしてさらに資金力があるのであればキャリア公式コンテンツ化するといった王道的な施策を打つことが、SEOのまず第一歩ではないかとされています。
ただモバイル「SEO]は、まだまだ発展途上のマーケットであるため、サービス導入費用・対策維持費用などの面において、中小・ベンチャー企業様には手の出しにくいものとなっいるのが正直なところかと思います。
とはいえど、モバイルユーザーの中には、PCネットユーザーとは異なる属性の方もいらっしゃるので、新たな顧客開拓を推進していくためにもモバイルには着手すべきである、ということには変わりありません。
弊社でも現在、モバイルのリスティング広告の出稿を複数運用させて頂いておりますが、PCでのプロモーションのみを行っていた時よりも客足が伸びた、お問い合わせが伸びた、お問い合わせの質が変わったなどといった声を、クライアント様から頂戴することが増えてまいりました。
モバイルのプロモーションについては、
・モバイルでインターネットをされるユーザーも多いので、モバイルサイトは一応構えておこう。PCサイトにQRコードを貼るなどして、PCサイトとのクロスメディア（補足的媒体）として利用しよう。
↓
・モバイルでショッピングする方や資料請求、お問い合わせをするユーザーも多いらしいので広告も利用しながら、さらにプロモーションを促進していこう。
↓
・モバイルについては、もはやPCとは別の広大なマーケットが広がっている（ユーザーの属性も異なる）ので、単体で価値の高い媒体と捉え、広告予算を確保、本格的に運用していこう。
現在3つ目のフェーズに差し掛かっている業種もあると思います。
とはいえど、まだまだ一画面内で発信できる（ユーザーからすれば、キャッチできる）情報量の多さや回線のスピードなどからPCほどのアクティブユーザー数でもマーケットでもありませんし、一部業種を除けば、PCをないがしろにしてモバイルで成功する、ということは難しいと考えます。
PCで事前にしっかりと情報を収集しおおよそ狙いや目途をつけた上で、モバイルによって好きな時間、好きな場所でアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。
あるいは、
モバイルで好きな時間、好きな場所で簡単に情報を収集して、後ほどPCで改めて詳細な情報を取捨選択、比較してアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。
これが、PCとモバイル合わせての「Web」におけるユーザー行動の現在であると考えます。
だからこそ、
PCでは、ユーザーのニーズを満たすしっかりとセグメントされた情報の発信（ニーズの濃さによって、開示情報を階層などで切り分ける）が必要
であり、
モバイルでは、必須情報（ポイント）の明確な開示と、その情報にたどり着くためのPCよりもさらに短いステップの仕組み作り
などが必要であるといえます。
モバイルプロモーションを効果的に推し進めるためには、PCでのWebプロモーションをしっかりと形成する必要があるのです。モバイルとPCは、まだまだそれぞれ個別な媒体ではなく、しっかりと「連動」させることが大切なのです。
今はまだ、モバイルの情報収集のみでアクションに至るのは、かなりのブランディングが図れているケース、楽天などの信頼できうる絶大な後ろ盾があるケース（それでも商品はPCよりも低単価）、「すぐに」アクションに至る必要があるケース（むしろモバイルの方が便利。例えばお店やチケットの予約など。）がほとんどではないでしょうか。
もちろん、これからもっとモバイルの情報発信技術が向上していくにつれ、ユーザー行動も変化していくことは、誰も否定できません。
伸び下がりの手法であるモバイルに興味をお持ちの企業様、はたまた、PCとモバイルを絡めた包括的なWebプロモーションをお考えの企業様。
どちらの企業様におかれましても、媒体間のシナジーを効果的に生むプロモーションのご提案をさせて頂きますので、お気軽にご相談下さいませ。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日は、「インターネットが従量課金化されるとしたらどう？」というアンケートの結果から少し考えてみました。
（株式会社アイシェア様が実施されたリサーチです。）
皆さんもご存知の通り、日本では現在、インターネットは「定額で使い放題」が当たり前という認識ですが、アメリカにおいては昨今、インターネットの渋滞解消策として、ユーザーの通信量に応じて「従量課金」方式を採用しようという動きがあるそうです。
…今後、仮にアメリカでそういった仕組みが一般的なものになったとしても、日本ではそれを踏襲することはないであろうというのが個人的な見解です。
どういった考えかを述べる前に、まずはアイシェアのリサーチから見てとれる、ユーザーの皆さんの反応を紹介させていただきます。
ネット利用者は現状の通信速度をどう感じ、従量課金への回帰をどうとらえているのか？20代から40代を中心とするネットユーザー男女415名の回答を集計した。
回答者の回線種別は「光」が49.2％、「ADSL」が36.9％、「ケーブル」が10.1％、「携帯通信・その他」が3.8％。
インターネットの通信量に応じた従量課金化についてどう思うか？と聞いたところ、全体では「定額のままがよい！（従量は反対）」が85.1％とほとんどの人が「反対」。
「使わなければ安いのであれば賛成！」が11.6％、「理由がわかるので賛成！」はわずか3.4％で、従量課金化には抵抗が強いようだ。
男女別に大きな差は見られなかったが、年代別に見ると20代で90.4％、30代で87.5％、40代で77.1％と若い年代ほど反対派が多かった。
引用元：インターネット従量課金化に8割半が反対 - アイシェア リサーチ
現在、インターネットはもちろん、モバイルも「定額制」が常識的なものになっています。
「使わなければ安いのであれば賛成！」が11.6％ということでしたが、モバイルであればプランが詳細に分かれているでしょうし、PCのインターネットもモバイルほどではないとしても探せばニーズに合ったプランがあるのではないでしょうか。
日本では定額制が覆される可能性は当面ないであろうというのは、大きくはYahoo!の株主でもあるソフトバンクの存在があります。
Yahoo!とOvertureによって、最近インタレストマッチという広告が開始されました。このインタレストマッチという広告は、興味関心連動型広告とも表現され、今後Yahoo!とOvertureが本腰を入れて拡販していくものです。
※以前、当社常務の木村のコラムでも紹介しております。
インタレストマッチは、中小企業・ベンチャー企業様にとっても非常に有効であろう広告手段なのですが、この広告の仕組み自体、ユーザーが長時間様々な「コンテンツ」を閲覧している（＝ネットサーフィンしている）という行動を基軸とするものです。そのため、インターネットが従量課金制になったとしたら、ユーザーのインターネットにおける行動特性も変化し、Yahoo!やOvertureの営業戦略にマイナスの影響が出るでしょうし、それはソフトバンクにとっても決して喜べるものではありません。
また、ソフトバンクやOvertureのことを除いても、わかりやすいところで言えばインターネットショッピングで販売高が年々増加しており、このことからもインターネットが深く日本人の生活に入り込んでいる、かなりの割合の日本人が、インターネットによって生活を快適に送っていることが明らかに予想できます。
Youtubeやニコニコ動画といった各種動画共有サイトによって、余暇を楽しむ方もかなり増えましたし、そういった動画共有サイトに広告出稿ができるようになったことで、様々な企業がビジネスチャンスを拡大することができているなど、インターネットの利便性の向上や利用時間の延長は、ビジネスチャンスの増大につながることは間違いないと言えます。
上向きと言われていても、まだまだ低迷していると言った方が正しいであろう日本経済において、インターネットはもはや欠かせない媒体、産業、生きる術になってきていると思うのです。
例えば、インターネット関連の業界マーケットも拡大しており、関連企業も増えております。このことから、人々の雇用機会も増えている、という考え方もできると思うのです。
こういった現在の日本の状況を鑑みると、アメリカがどうであれ、日本のインターネットは従量課金制にはならず、技術革新やインフラの高度整備によって、むしろ利用料金がさらに安くなっていくのでは、とすら考えてしまいます。
何にせよ、インターネットを活用してさらに暮らしを快適に、さらに豊かにしていきたいものですが、どちらがセカンドライフかわからなくなるといった「依存」がないように、改めて気を付けなければなりませんね。
…最終的に、インターネットが便利なものになればなるほど、人と人との、体温のあるFace to Face のコミュニケーションを大切にしなければ、と考えさせられた天野でした。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のテーマは、Googleストリートビューです。
多くのユーザーさんもご存じのように、先般「Googleストリートビュー」が正式にリリースされました。
Googleストリートビューは、ドライバーの視点から、360度のパノラマ写真を地図上で見ることができる機能です。
かつて、Googleマップによって「航空写真」を見ることができただけでも『スゲー！』と思いましたが、これを初めて見た時には、さらに「ス、スゴいっ！！」と驚きましたね。
リリースされて間もなく、私と同様に賞賛の声を上げるユーザーさんもいれば、一方でそれ以上にプライバシーの侵害の恐れがあるなどという、どちらかと言えば批判的な声も上がっておりました。
改めてつい先日、株式会社アイシェア様のリサーチによって、改めてユーザーの声の統計を知ることができました（あくまでも参考値ですが）。
ストリートビューの存在については、全体の7割以上が「知っている」と回答。認知者の3人に2人はすでに利用経験があり、ネットユーザーの関心の高さを物語った。
その一方、「今後日本全国がストリートビューで見れるようになるとしたらどのような面が懸念されると思うか？」との問いには、7割が「プライバシー侵害」を、6割が「犯罪」を懸念していると答えており、特に女性と若い世代での比率が高かった。
ストリートビューの便利な使い方、おもしろい使い方について、自由回答形式で聞いたところ、旅先や未知の訪問先の「下見」や「道案内」を想定している意見や、ホテル、商店などの外観や集合場所の景観を確かめる手段を想定した使い途が多かった。
また、「いながらにその場所を訪れた気分になる」といった娯楽的な利用法も目についた。一方「使い方がわからない」といった意見も多く、今後の動向が注目される。
引用元：意識調査：「Google ストリートビュー」 -BLOGCH-
確かに、プライバシーの侵害や犯罪に役立ってしまう側面は否めませんが、前向きに、良識的に考えましょうよ！と思いたくなってしまうのが私の性です。
例えば…
企業の採用HPにうまく組み込めば、「仮にこの会社で働くとしたらこんな街で1日の半分を過ごすことになるのかぁ」と、うっすらとでも当事者意識的感覚を持たせることができ、立地条件が良い企業様であれば、求職者（学生含む）のモチベーションをさらに高めることができるかもしれません。
マンションや一戸建て購入を検討されている方も、最寄り駅から（買うかもしれない）家は、こんな道のりなのか、とイメージを膨らませることができます。
（いくら興味があるからといっても、すべての物件を歩いてみるのは、疲れてしまいますからね…。）
このGoogleストリートビューに限らず、Webやモバイルというか、インターネットというインフラが便利になればなるほど、一方でプライバシーの侵害や犯罪への利用の機会も増えていくものと思います。
そこで改めて必要になってくるのが、個人の良識と、（無意識な状態を含め）悪事に手を染めない、被害にあわないためのＩＴリテラシーの習得や強化であると考えます。
とはいっても、全ての方がインターネット世界における最新ニュースやナレッジ（良いものも悪いものも）をキャッチするのは難しいですよね。
私どもは、企業様に対して、集客や売上向上に寄与するためのＷｅｂプロモーションを提供するのはもちろんですが、他業種の皆様のITやWebに関する不安や疑問にも真摯にお答えしていくことで、また違う形でもお役に立てれば、より良い信頼関係を構築していければ、と考えております。
なお、プライバシーの侵害の可能性に対しての、Googleからの回答は下記のようなものだそうです。
・画像の公開にあたっては、法律的に検討した結果、公道から撮影したものであれば、基本的には公開して構わないと考えている。
・不適切な画像については、ストリートビューのヘルプ画面に「不適切な画像を報告する」というリンクが用意されているため、ここからユーザーからの連絡を受けて対処を行うことで対応していく。
引用元：INTERNET Watch
本日はこのあたりで失礼致します。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、「Googleモバイル広告の広告枠が増えた！」というニュースのご紹介です。
(1)概要
弊社の検索パートナーである au/EZweb 上での広告枠が１枠追加されます。
この変更で、これまで１ページ目に3枠だった広告枠が4枠となりました。
(2)広告表示の仕様
携帯一般サイトとPCサイトの検索結果の間に新しく１枠追加
(3)期待される効果
１ページあたりの表示枠数が増えることにより、モバイル上の検索結果ページでの広告表示回数の増加が見込まれます。また検索結果の中間に広告が表示されるため、ユーザーが広告を目にする機会も増えます。
※Google adsalesから届いたメールより抜粋。
Googleのモバイル検索エンジンが、docomo（ドコモ）やAUで採用され、モバイル検索エンジンシェアでGoogleが伸び盛りであることは皆様ご存知かと思いますが、それに伴って、Googleのモバイル広告の効果やニーズも高まっているからこその「変更」なのだと考えられます。
また、24時間365日、最もエンドユーザーに振れているメディアとも表現される、モバイルでの広告出稿を始めとしたプロモーションは、今後も次々と新たな手法が生まれていくのであろうことも十分予想されます。
もちろん、モバイルプロモーションが必要な企業様／必要でない企業様、また、モバイルプロモーションによって成果を生み出しやすいビジネス／生み出しにくいビジネスはありますが、どんな企業様であれ、今一度PCでもプロモーションに加えて、モバイルプロモーションの導入の必要性の有無を考えてみるタイミングなのではないでしょうか。
弊社はGoogle（Adwords）の正規代理店であり、Googleモバイル広告を始めとした、モバイルプロモーションも手掛けております。
初めてモバイルプロモーションに取り組んでみたい、現在推し進めているPCでのWebプロモーションとモバイルとの連動性を強めていきたい（クロスメディア）などのご要望がありましたら、お気軽にご相談下さい。
今回はこれにて失礼いたします。
P.S.
モバイルプロモーションについては、過去のコラムでも言及しております。
http://web-consultants.jp/blog/amano/2008/05/post-3.html
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こんにちわ。Webコンサルタントの天野です。
今回は、「leafbank」から考えされたことを、書かせて頂きます。
そもそもleafbankとは、
個人がエコ活動に参加できる「軽エコ（かるえこ）」をテーマにした検索サイトだ。Internet Explorer向けに検索ツールバーも提供している。なお、検索エンジンにはYahoo！ Search Technology（YST）を活用している。
Leafbankのサイト上やツールバーを利用して検索をした際に発生する広告収益の20％を、緑化推進活動をするNPO団体などに寄付し、植林を通じて環境保護に生かす仕組み。
引用元：CNET Japan
というものです。
現在、ブロードバンドは法人/個人問わず日本中のほとんどの地域に整備され、情報を収集するにあたって「インターネットで検索する」という行為は、現代人にとってごく自然な、かつ不可欠な行動になりつつあります。
そんな時代背景も相まって、インターネット広告の媒体費用の拡大成長が目覚ましいものになっていることは前回紹介させて頂いた通りです。
また次に、そんな状況に加えて、環境問題、エコなどについてのニュースがメディアを席巻しているという背景も併せ、このようなサービスが始まったのだと思います。
つい最近でも、北海道洞爺湖サミットにて環境問題について多くのことが国境を越えて話し合われましたし、 排出権取引やカーボンオフセットなどについてもますます取り沙汰されています。
「leafbank」を運営する株式会社adingoさまは、「広告収入を得る」という行動に対してカーボンオフセット的観点から、この事業を展開されていると考えることもできます。
今後さらなる成長に疑いの余地の無いインターネット業界における「営利団体」として、このように先陣を切って環境問題に取り組まれる姿勢は、一ビジネスマンとして尊敬の念を抱かずにはいられません。
弊社、株式会社フリーセルもチーム・マイナス６％に参加している企業の一つであるため、全社的に空調の温度を下げすぎないように注意したり、初夏（しかもすでに猛暑！）である今日この頃は、ノーネクタイのクールビズ仕様のスタッフも少なくなかったりと、環境問題へのわずかな取り組みを実施しております。
しかしまだまだ、法人として、また社員一人ひとりが一人間として、取り組めるエコ活動はもっともっとあるはずです。
まずは、
「早朝の明るい時間から出社⇒業務に励み、夜はできるだけ残業をしないで早めに帰る！」
※早朝なら社内の照明は不要ですし、夜は残業すればするほど電気代を消費しますしね…。
そんな身近なことから始めていきたいと思います。
皆様もこの機会に、環境問題について少し考えてみてはいかがでしょうか。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、インターネット広告費の成長曲線について、興味深いニュースがありましたのでご紹介します。
先日、民放連が「テレビ、ラジオ広告費の長期展望 - インターネット広告費の拡大と低迷するマス広告費」をまとめ、“媒体別広告費の試算結果”を公表しました。
これによると、
インターネット広告費の規模は、今後も堅調な推移で伸びていき、媒体費だけでも2013年に新聞と並び、翌2014年には新聞をおよそ700億円上回り、テレビに次ぐ第2位の媒体になると予想されています。
さらには、2015年に9千億円を超え、媒体費でおよそ1兆円ほどの規模になる可能性があるそうです。これもでと同様に今後も、インターネット広告費はテレビを除く全てのマス媒体のパイを奪う形で成長を続けていくと見られています。
引用元：文化通信.com
（※以前、当社常務取締役の木村のコラムにて紹介致しました試算とは異なりますが、何にせよインターネット広告が新聞を将来的に抜く時代が来ることは、もはやそう遠くない未来の話なのです。）
もちろん、マス媒体でなければアプローチできない消費者層もいますので、インターネット以外の広告媒体が大きく衰退していくということは、まだまだ考えられません。
また、一言でインターネット広告といっても、その形態は様々であり、2015年に広告市場を席巻している手法は、現在メジャーとなっている手法ではないであろうことも、十分に考えられます。
ただ、この“媒体別広告費の試算結果”から見てとれることは、集客（新規顧客獲得、既存顧客のリピート獲得）やブランディング、採用活動などを何らかの広告媒体を用いて実践している企業様は、これまで以上にインターネットに注目し、その活用を検討、及び実行していかなければ他社に水をあけられる可能性の大きい時代になってきているということです。
もちろん、現在すでにインターネット広告利用をはじめとした、Webプロモーションに積極的に取り組んでいらっしゃる企業様は増えてまいりましたが、「ウチはすでに業者に任せているから大丈夫」「担当者を雇っているから問題ない」とアグラをかいているようでは（表現が失礼で申し訳ありません）、時代に取り残されていく怖さは十二分にあります。
私どもフリーセルのWebコンサルタント陣は、常に新たな情報をキャッチアップし、時代の流れに則した最適なWebプロモーションを多くの企業様に提供していくことができるよう、引き続き努めてまいります。
今後とも、どうぞ宜しくお願い致します。
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、日本の検索エンジンシェアから考えたことについてご紹介します。
先日、朝日新聞2008年6月28日付けの記事（ネットの海 主戦場、14面）にニールセン・オンライン調べの日本の検索エンジンシェアが紹介されたそうです。
上位検索サイトのページビューベースで検索エンジンシェアを算出しています。期間は2008年4月。日本の検索トップシェアといわれるYahoo! JAPANは56.2％、それを追随するGoogleは31.3%まで伸びてきています。Yahoo! JAPANとGoogle合算の検索シェアは、56.2% + 31.3% = 87.5%。検索市場が2社で占められていることがわかります。
以下、3位がマイクロソフト（MSN / Windows Live Search）ではなくBIGLOBEサーチで3.8%、4位がマイクロソフトの2.8%、5位はgooです。@niftyやAsk.jp、Baidu他の検索シェアはすべてあわせても3.9%に過ぎません。
※SEMリサーチ『すべてわかる、SEM - 検索エンジン業界ニュース』 より引用。
とにかく単純に、日本ではまだまだ「Yahoo!なのか」という印象を受けます。
また、Yahoo!とGoogleでそれぞれ上位表示することができていれば、9割のユーザーにリーチすることができるのか、とも考えられます。
※これはあくまでも素直な印象であり、最終的な私の所見ではありません。
ただ、この結果をそのまま鵜呑みにするのはマチガイであることは、皆さまもご存じかと思います。
また、この結果から色々と改めて考えるべきであると思います。
まず、Yahoo!を主に利用しているユーザーはGoogleなど他エンジンを利用していない、というわけではないことについて考えましょう。
利用する検索エンジンによって、検索結果（どのWebサイトが上位表示されているか）はそれぞれ異なることは周知の事実ですが、その検索結果に不満を覚えた経験はありませんか？
そんな時、次に取るアクションとしては、「検索ワードを変更したり、複合にして調べ直す」ことでしょうが、一方で「検索エンジンを違うものに変えて調べ直す」という方もいます。
つまり、先ほどの検索エンジンシェアについては、重複があるということです。
あるいは、仮に今回のアンケート方法が、一回答者につき一回答ということで算出されているのであれば、なおさら「裏の数字＝実際」は異なるのではないか、ということも考えられます。
実際に、アクセスログ解析などをしていても、利用検索エンジンの異なる、同一IP（同一ユーザーの可能性高し）からのアクセスが計測されるケースなどがあります。
こんなことも含め、やはり上述のデータは絶対的なものではありません。
次に、検索マーケット（ユーザーの年齢層や、検索ワードの種類など）によっては、上記の検索エンジンシェアは大きくずれる可能性があることについて考えましょう。
高齢者の方が自宅で何かを調べる際に、積極的にGoogleやMSNを利用しているとは考えにくいでしょうし、一方で、20?30代の働き盛りのビジネスマンにはGoogleを利用している人間が多いなどどとも言われております。また、例えば日用雑貨について調べる際にはきっとYahoo!の利用率の方が他エンジンよりも基本的には高いでしょうが、一方でIT関連の情報を調べる際には、Googleの利用は上述の利用率を超えるのではないか、とも考えられます。
これは実際にアクセスログ解析をして、初めて分かるケースもあります。
例えば、Yahoo!でもGoogleでも「5位」に表示させることができている際に、上述のように、（Yahoo!56.2％）÷Google（31.3％）＝その差およそ1.8倍というアクセス結果になっているかというと、そうでないケースはいくらでもあります。Yahoo!とGoogleからのアクセス数が同じ程度のケースも多々あります。
そして、ぞれぞれの検索エンジンからのアクセスについても、有益なアクセス、そうでもないアクセスがあることについても考えてみましょう。
Yahoo!で上位表示できていることで、Yahoo!からの多くのアクセスを獲得できているとします。それはそれで単純に素晴らしいことなのですが、アクセスログ解析を実施してみると、実はGoogleからのアクセスの方が、コンバージョンにつながる質の高いものである、というケースもあるのです。Yahoo!からは多くのアクセスが得られているが、その直帰率（サイトにアクセスしてもすぐに離脱してしまう率）が非常に高いもので、GoogleからのアクセスはYahoo!からのそれの1/20だったとしても、サイト内の多くのページを閲覧し、高い割合でお申し込みに至っている、など。
そんなケースでは、もっとGoogleでのSEO施策を実施し、Googleからのアクセス獲得を増大させる仕組み作りをしなければ、取りこぼしてしまっていることが続いてしまっている、非常にもったいない状況なのです。
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今回お伝えしたかったことはもちろん、
なんだ、結局検索エンジンのシェアって、よくわからないじゃないか。
ということではなく
検索エンジンという世界における、自社Web戦略のあり方を見直しましょう！
ということです。
「ウチのWebサイトはYahoo!で上位表示できているから問題ない、Webコンサルティングの必要はない」、とおっしゃる方もいますが、もしかしたらその会社様の業種としては、Googleでの上位表示⇒Googleからのアクセスの方が、Yahoo!でのそれよりも有益なモノである可能性も十分にありますし、Googleを疎かにしていることで、かなりもったいない状況になっている可能性があるのです。もちろん、その逆のパターンなどもあります。
SEO施策を行うにあたっても、Yahoo!対策とGoogle対策で仕様も多少異なるので、実施の優先順位をつける際にも、こういった概念、事前情報は必要なものになります。
また、自然検索とは状況は違うとはいえ、それぞれの検索エンジンのリスティング広告（Yahoo!＝Overture、Google＝Adwords）を運用する際にも、上述のような「検索エンジンにおける自社Web戦略のあり方」を踏まえる必要が、無論十二分にあるのです。OvertureとAdwordsを同時に利用することで最大限の広告を期待できるケースもあれば、Adwordsに出稿しても、たいして結果につながらないケースもあります。
「検索エンジンにおける自社Web戦略のあり方」について今一度見直されてはいかがでしょうか。
ご相談は無料ですので、興味をお持ちの方はお気軽にご連絡下さいませ。
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https://web-consultants.jp/solution/
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、百度（baidu)について注目してみました。
皆さんは、百度（baidu)[＝以下、「百度」]をご存知でしょうか？
百度は、中国生まれの検索エンジンで、現在は全世界の検索市場において第3位のシェアを持つ検索サービスです。
（厳密にそれは、baidu.comを指します。）
日本では、2006年12月からbaidu.jpとしてサービス提供されているのですが、未だ日本におけるシェアは大きくはありません。
やはり日本ではまだまだ、Yahoo!天下、それを追随するGoogle、しかもこの2つでシェアは約90％を占める、といった状況だったかと思います。
皆さんも、Yahoo!やGoogleを利用して何かを調べたことがあっても、百度を使って調べもの、とい経験はあまりお持ちではないでしょう。
ただ最近、そんな拡大途上の百度も、日本におけるサービス展開を加速させている模様です。
例えば…
(1) ライブドア、百度の検索エンジンを採用
百度は6月23日、検索サービス「Baidu.jp」の画像検索エンジンをライブドアのポータルサイト「livedoor」の画像検索サービスに提供開始した。日本におけるBaidu検索エンジンの外部提供の第1弾となる。
※CNET Japanから引用。
(2) 百度と早稲田大学、検索技術を共同研究
検索サイト「Baidu.jp」を運営する百度と早稲田大学はこのほど、検索技術の共同研究を始めると発表した。百度が大学と連携するのは初めて。
※ITmedia Newsから引用。
などのニュースも、IT業界では注目度の高いニュースになっています。
百度は、今後も検索エンジンの外部提供を進めることで、baidu.jpエンジンの利用機会の拡大を図る方針とのことです。
私も皆さんも検索エンジンを利用される動機は、
「○○を調べたい」
というシンプルなものだと思います。
必要な情報を、必要な時に、収集することができる
これが検索エンジンの最大のメリットではないでしょうか。
その点を鑑みて、Yahoo!、Google、百度でそれぞれ同語で検索してみると、もちろんキーワードにもよりますが、かなり似たような結果が出ました。
Yahoo!で上位表示されるサイトは、百度でもまずまず上位に表示されるのです。
※私の印象では、Yahoo!とGoogleの検索アルゴリズムを足して2で割ったような結果生成をするアルゴリズムなのかな、といった感じです（あくまでも、私見です）。
そういった意味で、Yahoo!やGoogleという既存の検索エンジンと、百度という新興検索エンジンの間で、性能の差はさほど無いのではないか、というのが正直な感想です。
※livedoorに提供された「画像検索」システムにおいては、Yahoo!やGoogleなどよりもフィルタリング設定が甘いため、多くの画像が検索結果として表示されます。ただこれは、アダルトコンテンツなどの"弾き"が甘い、ということでもあり、優秀と評価できるかどうかは別問題です。優秀だ！と感じられる方も、男性では多いかもしれませんね（失礼）。
今後、「検索」に加えて、どんな「付加サービス」が提供されるかが、日本の検索エンジンのシェア変動に大きく関わってくると思います。
今のところ、次々と面白いガジェットを提供するなどのGoogleが一歩抜きんでているような印象ですが、それとは異なるコンセプトで百度が付加価値を展開することができれば、まだまだ勝算はあるのではないか、と思います。
数年後には「ウチの会社のHPを、百度で上位表示してくれ」なんていうオーダーをお客様から頂く日が来るかもしれませんよ。
※そのころまで、「SEO」や「SEM」といったプロモーションが主流として残っているかはわかりませんが…。
今後もそんな業界のニュースをしっかりとキャッチしながら、最適なプロモーションの仕組みを皆さんにご提案してまいります！
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回は、モバイルプロモーションについて一考しました。
昨日（5/29）、MMD研究所から興味深いリサーチ結果が展開されましたのでご紹介します。
■第16回 モバイルコマースに関する利用調査(2008年度4月度)
【調査結果サマリー】
1：4月のモバイルコマース利用者は約3割
2：4月に購入した商品 男性では「CD･DVD（音楽）」、女性では「衣料」
3：4月に購入した合計金額は10,000円以上が約2割
4：店舗以外での商品購入 「パソコンでのネットショッピング」約4割
5：携帯電話での飲料・食品購入経験 「購入したことがある」が約1割
6：携帯電話で購入した飲料・食品、「スイーツ」約5割
7：購入した飲料・食料商品「日本産」が約9割
8：携帯電話での飲料・食品購入の決め手、全体では「送料が安い」
9：今後の携帯電話での飲料・食品購入意向は「購入する」が約2割
※MMD研究所HPから引用。
このように最近は、消費活動におけるユーザーのモバイル利用が一層加速しております。
消費者：モバイルの利用をした商品購入、予約、お問合せetc
⇔企業側：モバイルを利用したプロモーション、販売・営業活動etc）
ほぼすべての日本人が携帯電話を持っているこのご時世ですから、企業のプロモーション、広報、ブランディング活動のために、モバイルを利用している/利用を検討している企業様も増えてまいりました。
現在では、ほとんどの企業様がＰＣサイトを保有しており、ＰＣサイトを持っていないことは法人として弱みになってしまう、とお考えの経営者様も多いですよね。確かに、ＰＣサイトによって集客やブランディングを図りたいのであれば、ＳＥＯなどの観点ももちろん必要ではありますが、少なからず「会社名」や「商品名」で検索をされた際にヒットする状況の構築が必須ですね。
そういった状況を作れていなければ、せっかくチラシやＤＭを撒いたりしても取りこぼしを生んでしまう可能性がありますし、社員の採用活動などを実施した際にも、ＰＣのオフィシャルサイトの見栄えや情報如何で、結果は大きく異なると言われています。
※一部地方や、地場の老舗企業が強固な地位を築いている業界などは、この限りではありません。
そんなＰＣサイトの扱いのように、
「当社もモバイルサイトをそろそろ持った方が良いのではないか」
「モバイルサイトを持っていないと、ビジネスチャンスを取りこぼすのではないか」
とお考えの企業様も増えてきていることでしょうし、
逆に
「当社は、業界的にモバイルでのプロモーションは必要ない」
とお考えの企業様もまだまだいらっしゃることと思います。
失礼ながら、そのように「立ち止まっている」間に、御社の競合さんはどんどんモバイル利用によって成功を手にしているかもしれません。あるいは、どの競合さんもモバイルを利用していないのであれば、御社が他を出し抜く（先行者メリットの享受）チャンスを逃しているかもしれません。
特に後者の場合、他がやっていないからきっと必要ないんだ、失敗する、と考えてしまうケースも多いでしょう。
確かに、モバイル利用が全くもって効果的でない業界もあります。
モバイルは、常にユーザーに「携帯」されているというメリットがある一方で、他媒体（ＰＣ、ＴＶ、雑誌など）よりも一度に伝えられる情報量が劣る、といったデメリットもあります。
このメリットを活用できる業界、逆にデメリットがほとんどデメリットにならない業界は、モバイル利用に取り組んでみるべきと考えます。
大切なのは、モバイルを「どのように活用すべきか（＝活用法）」なのです。
ＰＣサイトと同様に、モバイルにも、ＨＰや検索エンジン連動型広告、アフィリエイト、他媒体とのクロスメディアなど、多くのプロモーション手法が存在します。しかし、その活用法はPCと同じである、といった簡単なものではありません。
モバイルの利用をお考えの企業様、逆にモバイルの利用に対して疑問符をお持ちの企業様、
一度ご相談いただければ、御社にモバイルが必要かどうか、そして、どんなモバイル活用戦略が適切かを提案させて頂きます。
WebコンサルティングカンパニーであるFreesaleに、ぜひお声掛け下さいませ。
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