こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「Google アナリティクス 新バージョンへの移行にあたり」です。

現在、中小・ベンチャー企業様においても、Google アナリティクスを活用して、自社サイトのアクセス解析やWebプロモーションの効果測定などに取り組んでいる会社様はますます増えてきていると感じています。

そんな中（ご存知の方も多いかと思いますが）、Google アナリティクスは新しいインターフェース、機能が追加された新バージョンに移行しつつあります。
Google アナリティクスにログインすると、新バージョンのインターフェースが表示されることが最近ではほとんどのように感じられ、同インターフェースの右上に「このバージョンをデフォルトに設定」するリンクや、「以前のバージョン」に遷移するリンクが表示され、従来のインターフェースもまだ利用することができます。

弊社と顧問契約を結び、現在Webコンサルティングを提供させて頂いてるお客様企業のご担当者様も、サイトのセッションやPV、コンバージョンを確認することはもちろん、細かな各指標の数値をご自身でもチェックする方も少なくありません。
今回、新しいバージョンに移行しつつある中で、「以前見ていたこの数値はどこを見ればいいのか？」「こんな設定をしたいのだが、新バージョンではどこで設定するのか？」といった質問を頂くことも発生してきました。

私自身も、「以前のバージョン」に長く慣れ親しんでいるものですから、新バージョンに悪戦苦闘する瞬間も稀にあります（汗）

ただ、前述のようにお客様から頂く質問にお答えすることは当然であり、そしてそれ以上に、今回新バージョンに移行されるのと併せて随時追加されるAnalyticsの新機能を活用してより良い分析と改善提案を行えるよう、感度高く、日々新バージョンを積極的に利用しているところです。

なお、Googleからは

3ヶ月後の2012年の1月に、今までの Google アナリティクスのインターフェースは、サービス提供を終了させていただきたいと思います。
新バージョンの Google アナリティクスには、今までのバージョンにはなかった魅力的な機能が多くリリースされています。
リアルタイム、マルチチャネル、ソーシャルボタンの計測、ビジュアルフローなどの機能があります。

引用元：アナリティクス 日本版 公式ブログ

と、アナウンスされています。
※ビジュアルフローについては、前回のコラムで紹介させて頂きました。ご参考までに。


Google アナリティクスの新バージョンの活用についてのご質問は、お気軽に弊社まで頂ければと思います。
せっかくのご縁・タイミングですので、ご要望であればWebサイトの分析と改善提案なども行わせて頂きます。


なお余談ですが、今回のGoogle アナリティクスのインターフェース刷新において、新たなバージョンへの不慣れからくる言わば「ストレス」に、ハッと感じさせられました。
私のようなWebコンサルティングを生業としている人間からすれば、Google アナリティクスの新バージョンに嫌でも対応していかなければなりません。

一方でこれが、「私にとってのGoogle アナリティクス 新バージョンへの移行に関する話」ではなく、「消費者にとっての頻繁に利用する、とあるECサイトについての話」だったらどんなことが考えられるでしょうか。

とあるECサイトにおいて、しばしばリピート購入をするユーザーにとって、慣れ親しんだインターフェースが刷新され、商品ページへの導線や購入までのページ遷移などが大きく変わったとしたら、驚くユーザーもいるでしょうし、それをストレスに感じてしまうほどのユーザーもいるかもしれません。


・新旧問わず直観的なインターフェースでそもそもアクションに悩む必要は無い。
・新たなインターフェースへの不慣れから瞬間的に不便さを感じたとしてもどうしても買いたいと思ってもらえるほどの商品力がある。

ということであれば、さほど大きな問題は無いでしょうけれども、すべてのECサイトやすべての商品において、また逆に、すべてのユーザーからしてみて、インターフェースの変更が全く問題無いということは、なかなか考えにくいのではないでしょうか。

サイトを使いづらくする、商品を探しづらくする、購入しづらくするために、リニューアルや修正を行う企業様はいませんが、インターフェースの変更の際には、「従来の型に慣れ親しんだリピーター」への配慮という側面も、細かい話ではありますが、念頭に置いて進めるべきではないかと感じました。

新たなインターフェースに変更したことでユーザーにとってどんなメリットがあるのか、商品閲覧や購入までのフローにおいて変更点があるならばそのチュートリアルを、など、言わばリピーターへの配慮をコンテンツとして用意することで、リピーターの心象も大きく変わるかと思います。

ますますファンになってくれるやもしれませんね。

最終的に「Google アナリティクス 新バージョンへの移行にあたり」というテーマから横道にそれてしまい恐縮ですが、ご参考にして頂ければ幸いです。

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日のコラムのテーマは、「Google analyticsで経路分析がわかりやすく」です。

先日、Google analyticsに、サイトを訪問したユーザー行動を可視化した「ビジュアルフロー」という機能が追加されました。

これまでもGoogle analyticsを用いて経路分析をすることができなかったわけではありませんが、今回の機能追加でより「直感的に誰でもわかるように」なりました。


このビジュアルフローも、まず最初は「ユーザーフロー」「ゴールフロー」の 2 つのフロー解析機能を、Google analyticsユーザーに徐々に公開していき、さらに今後も段階的に、この他の機能も追加されていくとのことです。

「ユーザーフロー」
ユーザーフローは、サイトに訪れた経路、つまりトラフィックからユーザーの行動を見せていき、どこでサイトを離脱したかまで追いかけることができます。

「ゴールフロー」
ゴールフローは、目標のステップに沿ってユーザーがどう行動したか、どこで離脱したかを、ビジュアルに表現した機能です。目標のステップは、従来の目標のステップで定義したものを使い、まず URL で指定する目標をサポートします。その他の目標、イベントやエンゲージメントもサポートしていく予定です。

※ビジュアルフローでは、さらにアドバンスセグメントも使えます。
また、特定のページやページ群に絞り込んで見ることもできますので、分析したいページ（ページ群）の前後の動きにフォーカスして分析することもできます。

引用元：アナリティクス 日本版 公式ブログ

非常に効果的な機能ですので、これを機に改めて現状を分析し、Web戦略を見直すことにつなげてはいかがでしょうか。


例えば、ざっとですが…

■キーワード毎のランディングページ以降のサイト内遷移はどうなっているのか
(1)リスティング広告で出稿しているキーワードは、企業側が望むページ閲覧状況にあるのか。
(2)同様に、自然検索経由でのキーワード毎の、ランディングやページ閲覧状況はどうか。
(3)屋号名やブランド名では、どんなページがランディングとなり、どのようなページ閲覧状況か。

→(1)キーワードの有効性を確認し、出稿のオンオフや入札の強弱をつける際の参考に。
→(2)キーワードの有効性を確認し、対策キーワードの見直しやキーワード追加の参考に。
→(3)Google のサイトリンクの影響がどれだけあるか等の見直しにも役立つ。

■流入元毎の、あるいは、新規とリピーターによるサイト内遷移はどうなっているのか
(4)同じキーワード（例：屋号）でも、新規とリピーターでページ閲覧状況にどんな差分があるか
(5)リピーターの流入元の違いにより、ページ閲覧状況にどんな差分があるか

→(4)新規とリピーターで、表示コンテンツを切り替えるダイナミックLPOの導入を検討する際の参考に。
→(5)Google ディスプレイ広告の出稿先のブラッシュアップや、Google リマーケティング広告の運用法の見直しに役立てる。

■OS毎のサイト内遷移はどうなっているのか
(6)iPhoneやAndroidでの訪問ユーザーはどのようなページ閲覧状況にあるか

→(6)スマートフォン向けのサイト制作や広告出稿の戦略策定に役立てる。

など、もちろんこれ以外も含めて、いろんな分析の仕方とその活かし方が考えられます。

そもそも、キーワード毎や流入元毎に、どれだけお問合せや購入などのコンバージョンにつながっているかという観点で、それぞれの有効性を判断することも多いですが、コンバージョンの状況だけで判断しては、将来のコンバージョンの刈り取りに向けた良い「種蒔き」（言わばアシスト）を失ってしまうことにつながりかねません。
そのため、こういった経路分析によるページ閲覧状況やサイト内遷移の分析という面でも、キーワードや流入元などの有効性を捉え、包括的に戦略を練り動かしていく必要があると考えます。

現在、Google analyticsをサイトに設置して頂いている企業様であれば、ID・PASSを共有して頂くことで、この「ビジュアルフロー」を用いての経路分析といった観点からのサイト分析をさせて頂くことも可能だと考えております。


ご興味をお持ちの方は、まずは一度、お気軽にご相談下さいませ。

※無料サイト分析のお申し込みはこちらから。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「検索エンジンの変化に柔軟に対応する」です。

つい先日、Googleにおいて、検索結果に表示される「サイトリンク」が拡張されました。具体的には、下記をご覧頂くのがよいと思います。

※例えばGoogleにて「株式会社フリーセル」というキーワードで検索すると、検索結果のトップに企業のURLが表示され（およそTOPページ）、その下に「会社案内」「事業紹介」など下層ページへのリンクが表示されます（各下層ページへのリンクの下に、メインの検索結果と同じようにURLと概要テキストが表示されるように。最大で12個のリンク）。

なお、このサイトリンクの機能はアルゴリズムで自動化されてはいますが、Googleのウェブマスターツールにて設定を行うことで、表示させたくないリンクの順位を下げることもできるようです。

また今のところ、会社名などの、ユーザーが探している情報（Webサイト）をおよそ特定できる限定的なキーワードで起こるもののようです。

そして、この変化によって想定されるのは、今までよりも「TOPページ以外の下層ページをランディングとして流入するユーザーが増えるのでは？」ということです。

もちろん今までも、検索キーワードの組み合わせによっては、TOPページではなく直接下層ページに流入することもありましたが、仮にこの動きが加速するようなことがあれば、今まで以上に、下層ページおける「LPO＝ランディングページ最適化」を図っていかなければならないと言えます。

そこで、この8月後半から9月にかけての数字を、一度確認してみることをお勧めします。きっと「会社名」での流入ユーザーの動きに、何らかの変化が出ているのではないでしょうか。


なお、検索エンジンにまつわる“変化”としては下記のニュースも注目です。

AdWords で「商品情報表示オプション」と呼ばれる機能が利用できるように。
この機能を利用すると、 Google Merchant Center にご登録いただいている商品情報を、 AdWords 広告として表示することができます。
従来の AdWords 広告文の下に「＋」ボックスが表示され、このボックスをクリックすると商品名や画像、価格などがリストとなって表示されます。
Google Merchant Center のアカウントに設定を追加すれば、特定のキーワードに対して表示する商品を調整することもできます。
引用元：Adwords 日本版 公式ブログ

ECサイト（事業者）様に関わる話と言えますが、この機能を利用したとすると、広告のクリック率にも変化が出るでしょうし、Webサイトへの流入経路、Webサイト内でのユーザーの行動にも変化が出るでしょう。

そして、仮に御社のAdwordsでは「商品情報表示オプション」を活用しなかったとしても、競合他社が同機能を上手く使えば、御社の広告／Webサイトにまつわる数字にも、間接的に影響があるのではないでしょうか。
そのくらい、ビジュアル的にはインパクトのある変化だと感じます。


GoogleやYahoo!といった検索エンジンも、ユーザーにとってより便利になるように（＝ユーザーに選ばれるために）、今後も様々な機能追加を行っていくことでしょう。
一人のユーザーとしてはその“便利さ”を受動的に享受していれば良いわけですが、事業者側としてはそうはいきません。
この検索エンジンにまつわる変化に応じて、さらに積極的に数字の分析やそこから読み取れる課題（変化）を抽出、そして改善行動を起こし、Webマーケティング戦略を柔軟に「変化に対応」させていかなければなりません。


ちょうど、というわけではありませんが、つい先日多くの皆様もご存知のアクセス解析ツールである「Google Analytics」の機能が追加されました。
Googleの言葉を借りれば、グラフやレポートがより直感的になったとのこと（参照：アナリティクス 日本版 公式ブログ）。


皆様も一度、秋が深くなる前にじっくり数字とにらめっこし、冬の入り・年末に向けて、Webマーケティング戦略のブラッシュアップを図ってみてはいかがでしょうか。


また、私どもにご相談頂ければ、無料のWebサイト分析を含め、“今そしてこれから”の御社に最適なWebマーケティング戦略をご提案させて頂きます。
ご希望の方は、お気軽にご相談下さいませ。

※無料サイト分析のお申し込みはこちらから。

それでは、今回のコラムはこのあたりで。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは、「どのレベルでの「最適化」を実践していますでしょうか？」です。


現在、Yahoo!リスティング広告やGoogle Adwordsといった「リスティング広告」、あるいは定額や成果報酬型とある「SEO（対策）」を実施されている企業様は多いと思います。
大企業はもちろん、個人事業主の方でも、Webサイトを持ち、そこにユーザーを集めるためにリスティング広告やSEOを実施することは、お客様を獲得するための手段として不可欠なものになりつつあります。


リスティング広告やSEOを行う際に、ゼロからのスタートであれば、Google Adwordsのキーワードツールなどを用いて、自社のビジネスにつながるであろう、かつ検索回数のあるキーワード、はたまた関連ワードなどを抽出することが多いと思います。
キーワードを選定後、実際にリスティング広告やSEOを実施し、一定期間を経た後に効果検証を行います。


Yahoo!リスティング広告やGoogle Adwordsであれば、運用管理画面から、それぞれのキーワードのクリック数、コンバージョン数（お問合せや販売数）を確認でき、Webサイトにアクセス解析ツールを導入していれば、様々なキーワードのアクセス数やコンバージョン数を確認できます。


リスティング広告で出稿しているAというキーワードはどれだけお問合せにつながっているのか、SEO（対策）を行っているBというキーワードはどれだけ意味があるのか…
それを検証し、「このキーワードにもっと予算を投下しよう、このキーワードは止めよう」と判断されていることと思います。
もちろん1回きりの検証ではなく、PDCAサイクルを回して（戦略設計⇒運用⇒検証⇒設計修正⇒再運用⇒再検証…）、費用対効果を高めていく努力をされていることと思います。


上記については、費用対効果を高める上で有効なアプローチではありますが、これだけ実施していればOKというものではありません。
キーワードのパフォーマンスだけを見て、キーワードの取捨選択をしてしまうと、本当は価値の高いキーワードをみすみす捨ててしまう可能性があります。


例えば、Aというキーワードはクリック数（or アクセス数）が多いものの、お問合せに繋がっていないという数字だけを見て、「注力してもあまり価値の無いキーワードだ」と判断してしまう方がいます。はたして、本当にそうでしょうか。


Aというキーワードで検索し、Webサイトにアクセスしてくれたユーザーは、どんな商品、サービス、情報を求めているのでしょうか。
そのユーザーのモチベーションとミスマッチしたコンテンツばかりであることが、お問合せを獲得できていない理由であることもしばしばあります。


Aというキーワード、Bというキーワードと、そのどちらもがお客様に「なりうる」ニーズを持っていそうなユーザーだったとしても、お問合せや購入といったアクションまでの距離というかモチベーションの高さは異なるケースがあるでしょう。
例えば、Aというキーワードで検索するユーザーについては、まだまだ比較検討をじっくりされているような状態のユーザーが多いとすると、商品のUSP（競合優位性）や利用者からの声、数値実績（販売数やリピート率）など、ユーザーの判断を後押しするようなコンテンツを追加することがプラスに働く（最適化につながる）ケースが多いです。


ちなみに、検索キーワードから派生するユーザーのニーズや関心を追いかけるのに、下記のツールが参考になるでしょう。


参照：Google 検索のワンダーホイール


アクセス解析を通じて、ユーザーのサイト内ページ遷移（離脱ページの確認や、ユーザーの興味の方向性の想定）を分析しコンテンツの最適化を図っていくことも重要ですが、サイト内の数字だけを見ていても視野が狭くなりがち…そんな時はワンダーホイールで検索キーワード関連の傾向を調べるなど、言わば「サイト外の数字や傾向」を掴むことも、コンテンツの最適化に有効なのです。


ただし、こういったコンテンツの最適化（検索キーワードとコンテンツのマッチング）を進めたとしても、それでもお問合せにつながりにくいキーワードがあります。
リスティング広告の広告文のクリック率も良く、クリック数も多く、サイトにジャンプしてからの直帰率も低く、平均ページビューも多い…でもお問合せにつながらない…。


ここで掘り下げて確認すべきことがあります。それは「直接効果」と「間接効果」の違いです。
お問合せにつながっていない（直接効果無し）キーワードでも、異なるキーワードでの再訪問を促し⇒お問合せにつなげる（間接効果多い）ものがあります。

Yahoo!リスティング広告の管理画面上では「アシスト」という指標でカウントされるものです。
AdWrodsや自然検索では、間接効果をカウントすることは難しいのですが、特殊なアクセス解析ツールを用いればカウント可能です。


例えば、BtoC（一般消費者向け）で、市場の広い（老若男女向け）商品をWeb上で販売しているとすれば、かなりの数のキーワードでリスティング広告を出稿しているでしょうし、結果的に、広告費もかなりのものがあるでしょう。こういった場合はBtoBの企業様以上に、できる限り費用対効果を高めていくために、直接効果だけでなく、間接効果もパフォーマンスの指標とすることが重要です。

※BtoB向けのサービス・商品の場合、お問合せにつながる＋採算が合うキーワードが絞られているケースも多々あるため、間接効果まで追うことが必ずしも価値が高い、ということでもありません。間接効果を細かく追いキーワードを最適化していくことよりも、すでに実績のあるキーワードでのお問合せ獲得率（CVR）を向上させるために、コンテンツの最適化を優先すべきとも言えます。


「Web戦略の最適化をしよう」という姿勢は素晴らしいのですが、キーワードの最適化しか頭に無ければ、それはWeb戦略の最適化としては不十分だということです。
キーワードの最適化（直接効果と間接効果の両面からパフォーマンスを検証する）とコンテンツの最適化（お問合せを生む、獲得率を向上させる）の両方が必要であり、厳密にはWeb以外の媒体とのメディアミックスや、実際のビジネスフローとのマッチング向上など、さまざま注目し、数値を分析し、改善していかなければならないポイントは多々あります。


「天野君の言うことはわかった！」といっても、中小・ベンチャー企業の経営者の皆様は、上述のような様々な最適化に時間を割くことは、かなり難しいと思います。

もちろん無償ではございませんが、ぜひ御社の「Web戦略の最適化」を、私に、弊社にお任せいただけませんでしょうか。
それが御社の事業や、経営者の皆様の時間の使い方における「最適化」になることと思います。


お気軽にご相談下さいませ。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「営業時間外のアクセスを大切にする」です。


これは特に、


(1)ネットで決済（売買）が成立するサービスではなく、ユーザーがWebサイトを通じて企業（及びその連絡・問合せ先）を知って連絡し、改めての商談や来店を通じて決済（売買）が成立するサービス
(2)ユーザーからの問い合わせ（連絡手段）について、メール（フォーム）よりも電話でのケースが多いサービス
(3)どちらかと言えばBtoC（一般消費者向け）のサービス


において、注目して頂きたいポイントです。


 (1)(2)(3)のようなサービスを扱う企業様のWebサイトへのアクセスのすべてが、その企業様の営業時間内＝電話応対できる時間内ではないことは、皆様も容易に想像できると思います。「今電話してもつながらない」ということを知ってか知らずか、ユーザーは少なからず「今、知りたい」というモチベーションでWebサイトを閲覧しています。


もちろん、そういった営業時間外のアクセスユーザーのほとんどが、改めて電話連絡するために、電話番号を控えるなりWebサイトをブックマークするなりしていると思われますが、一部の言わば『気まぐれ層』は、「またいつか」と判断してWebサイトを閉じている＝企業側からしてみればせっかくのチャンスを取りこぼしてしまっている、ということがあるのです。


過去の私のコラムでもお話させて頂きましたし、皆様もご存知のように、ユーザーの目は非常に厳しいものになっております。
Webサイトに訪れるユーザーのすべてがお客様になりうるわけではないので、とにもかくにもアクセス分母を増やさなければ、という視点が最初に来るものです。
そして、Webサイトに誘導したユーザーを少しでも多くお客様へ転換するために、LPO（ランディングページ最適化）やEFO（エントリーフォーム最適化）といった、サイト内に対する施策が存在します。


ただし、もっともっとプロモーションを効率化するために手を打たなければならない時代ですし、そのための施策も多々あります。
そのひとつが、今回のコラムのテーマである「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策です。


簡単にご紹介させて頂きますと、下記のような手法です。


≪「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策≫

・電話は無理でも、取り急ぎお問合せフォームからの連絡をお願い（提案）してみる
⇒お急ぎのところ申し訳ございませんが、只今営業時間外となっております。取り急ぎこちらのフォームからご連絡頂ければ、翌営業日中に弊社よりご連絡させて頂きます…etc といった案内。

・ユーザーに、よりブックマークしてもらえるような仕組みを導入してみる
⇒ユーザーが使っているブラウザにブックマーク（お気に入りに追加）してもらいやすいようなボタンを目につく箇所に設置する。

・携帯サイトがあるならば、そこへの誘導を図ってみる
⇒QRコードやURL送信プログラムを設置することで、とりあえず携帯サイトへ誘導⇒ユーザーに携帯にメモしてもらうような形ですね。

※その他、ツールを用いた手法もいくつかございます。


例えば、私の担当しております、ある医療機関のWebサイトにおいて営業時間外のアクセスを調べてみると、全体のアクセスの44.5％という数字でした。
ユーザーからこの医療機関への予約や問合せの「ほとんどが電話」という状況の中で、その44.5％のユーザーについてはこれまで特段注目せずにおりました。


そこで改めて…


営業時間内と営業時間外におけるアクセスユーザーの『質』について見てみると、「平均ページビュー」「サイト滞在時間」「直帰率」といった、ユーザーにどれくらいコンテンツを閲覧してもらえているかという指標のについては、営業時間内の方が良い数字でしたが、大きな開きとは言えないレベルの差でした。
まぁこれは、ユーザーが直感的にというか常識的に、今は電話したらつながるだろう or つながらないだろうからなんとなく見ることにしよう、といった思考が背景にあり、それが影響したことによる差だろうと予想されます。

一方で、「新規セッション率」を見てみると、営業時間内＝62％に対して営業時間外＝67％ということで、営業時間外の方がより新規のユーザーを集めておりました。

閲覧する時間帯によってアクションに移るかどうかの差があり、それが閲覧状況に差を与えようとも、ユーザーの「知りたい」「利用したい」「買いたい」というモチベーションに大きな差は無いでしょうし、少なからず営業時間内のユーザーと同様にお問合せにつながりうるポテンシャルが十分にあるのは間違いありません。


そして、この医療機関のWebサイトに上述の
≪「営業時間外のアクセスを大切にする」ための施策≫
を盛り込んだところ、お問合せ数/月は、施策前と比較しておよそ8?10％増加しました。


たった10％の増加？と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、この10％は大きな違いです。
顧客単価の高いサービスであれば、なおさら売上や利益に与える影響は大きいものであり、さらには、ライフタイムバリューの高いサービスだったとしたならば、この10％の価値は長期的に大きなプラスとなりえます。


ユーザーの目が厳しい時代だからこそ、できることは何でもすべきであり、その努力をできる企業やサービスが選ばれ、勝ち残っていきます。
ただし、注力すべきポイントや取り組むべき優先順位は、企業やサービスによって異なります。


ぜひ一度、ご相談下さいませ。

御社や御社のサービスが、ユーザーにもっと選ばれ支持されるよう、お手伝いさせて頂ければと思います。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
今回のコラムのテーマは「Yahoo!とGoogleユーザーの違いをみる」です。


昔からよく、Yahoo!の方がBtoC向け、ユーザー＝一般消費者が多く、Googleの方がBtoB向け、ユーザー＝ビジネスマンが多い、なんていう話を耳にします。
『「Google」利用者は「Yahoo!」利用者よりもセクシーな人が多い!?』なんていうアンケート結果もありました。


もちろんこういった情報は正解でも誤りとも断定できませんし、一概にそうであるとは言えない業界もある、というのが真実でしょう。

ただ、「Yahoo!とGoogleユーザーの違い」が存在することは、確かなことだと私はとらえています。


例えば、PPC広告運用において、実際に起きている事象を紹介します。
弊社のお客様で、製造業向けのBtoB商品を販売されている会社様に、Overture（Yahoo!で表示される広告）とAdwords（Googleで表示される広告）をご利用頂いているのですが、実際にお問合せにつながったキーワードが、OvertureとAdwordsで共通のものもあれば、それぞれ属性が分かれているものもあります。


商品内容に直結するキーワード群が共通してお問合せを獲得できるものです。
それ以外で、Overtureでは、商品内容（機能）を身近な言葉に置き換えたキーワード群でお問合せが多く、一方でAdwordsでは、商品内容（機能）についてより深掘りした、マニアックなキーワード群でお問合せを獲得しています。

このように、Overtureで上手くお問合せを獲得できているキーワード群の出稿や広告文を、そのままAdwordsに移行しても上手くはいかないケースがあるのです。こういったことから、最終的に商品に興味を持ってお問合せするユーザーと言っても、Yahoo!（Overture）とGoogle（Adwords）のユーザーの違いがうかがい知れます。


またさらには、アクセス解析やユーザー行動分析ツールなどを用いることで、お問合せの獲得にはつながっていないキーワードでも、


・お問い合わせにつながったキーワードでのアクセスの前段階で、アクセスを獲得したキーワード
・より長い時間をかけて読んでもらいたいコンテンツを読んでもらえているキーワード（でのアクセス）


なんていうものは、上手く抽出して注力していく価値のあるキーワードも含まれます。


ざっくり言えば、上記二つのどちらも、ユーザーの興味をしっかり獲得していることは間違いありません。ただ「惜しくも」お問合せにつながっていない。

その「惜しくも」という状況を打破するために、PPC広告であれば広告文のブラッシュアップ、サイト側であれば情報の開示にアレンジを加えることが必要で、それによりさらにお問合せを獲得できたり、機会損失を減少させたりできるという可能性が大いにあります。


さらにここに、今回のコラムのテーマでもある「Yahoo!やGoogleという検索エンジンの違い」によって発生している事象をアクセス解析などから抽出しエッセンスとして盛り込むことで、さらに精度の高いキーワード戦略が組めるでしょう。

状況によっては、OvertureとAdwordsで出稿するキーワードや広告文はもちろん、飛び先のページの内容を、Overture（Yahoo!）用・Adwords（Google）用として構えることもアリだと考えます。


Yahoo!（Overture）では上手くいったのにGoogle（Adwords）ではダメ…相性の問題だな、と片付けてしまう前に、アクセス解析等を用いればさらに見えてくるものがあります。出しっ放しの広告や存在するだけのWebサイトでは、まさにこの瞬間も機会損失を生んでいるかもしれません。


ドキッとされた企業様は、ぜひ一度ご相談頂ければ幸いです。


今後とも、どうぞ宜しくお願い致します。

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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。


今月2本目のコラムは「情報収集行動の変化から考える」です。
※立て続けのコラム更新になってしまい、恐縮です。。


少し前の話になってしまいますが、興味深いニュースを見ました。


『ネット検索は「脳トレ」になる？』
参照：ITmedia News


ニュースによれば、単純な読書という作業と比較してインターネット検索という行動には、アクションの選択肢が多く、どれをクリックするかという意思決定が常に必要であることから、それが脳の認知回路を働かせ、ひいては脳機能を向上させる可能性があるとのことです。


個人的には、素直に面白い！と感じました。


21世紀である現在は、百科事典や辞書・タウンページなどで情報やお店を探していた時代とは、そもそも「調べる」という行動の質が違いますよね。


百科事典や辞書・タウンページなどは、それぞれ「調べ方」が決まっており、基本的には誰が調べるにしても調べ方は同じです。（小中学生の頃、例えば英和辞書で単語の意味を調べるのがメチャクチャ速い友人などいませんでしたか？）


一方で、インターネットを利用した「調べ方」は、人それぞれです。人によって、自由なキーワードの組み合わせで思いのままに検索することができます。


冒頭紹介したニュースが本当ならば、例えば子供たちに幼い頃から検索行動に慣れさせることのメリットは、情操教育的にも大きいかもしれません。
※もちろん、アダルトや犯罪など、教育上宜しくないコンテンツから子供を守る、フィルタリングのシステムも強化も進めていく必要があります。


インターネットの普及が始まったころといった一昔前は、インターネットなんてオタクのやるものだと誤解されていたり揶揄されていたりした時代もあったかもしれませんが、現在そしてこれからは、幼い頃からインターネットに触れている時間の長かった子供こそ知的向上心や創造性に富んでいる、なんてこともあるのかもしれませんね。


ニュースの紹介はこれぐらいにして、さて、いざビジネスの領域に話を移しますが…


私たちが実際に多くのクライアント様にWebコンサルティングサービスを提供する中でも、本コラムのテーマに掲げているように、ここ2?3年の間でさえもユーザーの検索行動が変わってきたなぁと感じることがあります。


アクセスログ解析を行う中で、ユーザーがどんなキーワードで検索しサイトにアクセスしたかという詳細情報を追っていくと、以前と比較して同じWebサイトに対するアクセスであってもどんどんとキーワードの幅が広がっていることが見て取れます。
以前は、コンバージョン（商品購入やお問合せ）につながっていたビックワードのパフォーマンスが冴えなくなったり、一方で、こんなキーワードがコンバージョンにつながるのか！ということもあったりと、まさにユーザーの検索行動は多種多様です。


これは単純に、ユーザーが検索行動に慣れ親しみ、どういったキーワードで検索することが自分の欲している情報への近道となりうるか、という経験則を自らの中に蓄積してきていることも大きいでしょうし、さらには以前紹介しましたた検索エンジンのサジェスト機能などもこの変化に一役買っているのではないかと思います。ニーズの具体性を行動に落とし込めるようになってきている、といったところでしょうか。


一言でまとめるならば、ユーザーの検索リテラシーが向上して様々なキーワードで検索する時代になった、ということ。
それならば！という解釈で、こんな時代に対応すべくリスティング広告等をフル活用して多様なキーワードに対する網を張ることが得策なのでしょうか。


いわゆる「ロングテールワード」ではなく、ビックワードでの検索に対応できる露出を図ることで企業や商品のブランディングにつながりますし、まだまだ年齢や生活環境によってはビックワードやシンプルワードで検索し情報収集する方も少なくありません。


Webプロモーションにおいて、このキーワードを軸に展開していこう、という戦略を立てる前提の「キーワード選定」がかなり難しい時代になってきたということ。
景気不透明な昨今ですから、広告費をジャブジャブと使うわけにはいかず、できるだけ費用対効果の高い方法はないものか、とお考えの企業様が多いでしょう。

リアルなコンバージョン（売り上げる繋がるユーザーアクション）を求めるのであれば、検索回数が少なくとも過去に販売につながったワードを軸に置いた戦略を組む必要もあります。


ブランディングが課題なら、検索回数の少ないキーワードでは露出が少なく効果は期待できないのではないか。


などなど、悩み始めればいくらでも悩んでしまえるテーマです。


しかし、悩んでいても仕方がありません。
また、当てずっぽうでチョイスしても危険です。


状況打破のために、過去のアクセスログデータやリスティング広告運用データを改めて精査したり、ユーザーの動向を調査してみたり…。


そして、そもそもWeb戦略は、経営戦略・販売戦略の延長線上になければ満足のいく効果を生み出すことはできないものですので、改めて事業計画を見直してみたり…など。


マーケティング・統計情報、はたまた競合情報を整理し、自社の経営戦略に則ってあるべきWeb戦略を構築することはかなり労力のかかる大仕事です。


そしてこれまで「変化」についてお話ししてきたように、Webについては今後も「変化」を続けていくでしょう。
つまり、最初にみっちりと練りに練って立てた戦略であれば完璧というものではなく、Webや市場の変化に合わせて、Web戦略も必要な変化＝進化を行っていく必要があります。


そんなことは言われなくてもわかってるよ、と経営者に皆様には厳しいお言葉を頂いてしまうかもしれませんが、現状リテラシーやリソースの問題からでしょう、「実現」できていない企業様が多いことは事実です。


私たちWebコンサルタントは、そんなご多忙な経営者様のサポーターとなり、経営戦略や事業成長イメージを共有しながらWeb戦略を立てさせて頂いております。


まずは力試しでも構いません。
複合的なWebプロモーション、そしてその先にあるビジネス成長実現に向けた「処方箋」をお求めならば、ぜひ一度弊社にご相談下さい。


今回はこれにて失礼致します。


[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]

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