こんにちは。Webコンサルタントの天野です。

今回のコラムのテーマは「検索エンジンの変化に柔軟に対応する」です。

つい先日、Googleにおいて、検索結果に表示される「サイトリンク」が拡張されました。具体的には、下記をご覧頂くのがよいと思います。

※例えばGoogleにて「株式会社フリーセル」というキーワードで検索すると、検索結果のトップに企業のURLが表示され（およそTOPページ）、その下に「会社案内」「事業紹介」など下層ページへのリンクが表示されます（各下層ページへのリンクの下に、メインの検索結果と同じようにURLと概要テキストが表示されるように。最大で12個のリンク）。

なお、このサイトリンクの機能はアルゴリズムで自動化されてはいますが、Googleのウェブマスターツールにて設定を行うことで、表示させたくないリンクの順位を下げることもできるようです。

また今のところ、会社名などの、ユーザーが探している情報（Webサイト）をおよそ特定できる限定的なキーワードで起こるもののようです。

そして、この変化によって想定されるのは、今までよりも「TOPページ以外の下層ページをランディングとして流入するユーザーが増えるのでは？」ということです。

もちろん今までも、検索キーワードの組み合わせによっては、TOPページではなく直接下層ページに流入することもありましたが、仮にこの動きが加速するようなことがあれば、今まで以上に、下層ページおける「LPO＝ランディングページ最適化」を図っていかなければならないと言えます。

そこで、この8月後半から9月にかけての数字を、一度確認してみることをお勧めします。きっと「会社名」での流入ユーザーの動きに、何らかの変化が出ているのではないでしょうか。


なお、検索エンジンにまつわる“変化”としては下記のニュースも注目です。

AdWords で「商品情報表示オプション」と呼ばれる機能が利用できるように。
この機能を利用すると、 Google Merchant Center にご登録いただいている商品情報を、 AdWords 広告として表示することができます。
従来の AdWords 広告文の下に「＋」ボックスが表示され、このボックスをクリックすると商品名や画像、価格などがリストとなって表示されます。
Google Merchant Center のアカウントに設定を追加すれば、特定のキーワードに対して表示する商品を調整することもできます。
引用元：Adwords 日本版 公式ブログ

ECサイト（事業者）様に関わる話と言えますが、この機能を利用したとすると、広告のクリック率にも変化が出るでしょうし、Webサイトへの流入経路、Webサイト内でのユーザーの行動にも変化が出るでしょう。

そして、仮に御社のAdwordsでは「商品情報表示オプション」を活用しなかったとしても、競合他社が同機能を上手く使えば、御社の広告／Webサイトにまつわる数字にも、間接的に影響があるのではないでしょうか。
そのくらい、ビジュアル的にはインパクトのある変化だと感じます。


GoogleやYahoo!といった検索エンジンも、ユーザーにとってより便利になるように（＝ユーザーに選ばれるために）、今後も様々な機能追加を行っていくことでしょう。
一人のユーザーとしてはその“便利さ”を受動的に享受していれば良いわけですが、事業者側としてはそうはいきません。
この検索エンジンにまつわる変化に応じて、さらに積極的に数字の分析やそこから読み取れる課題（変化）を抽出、そして改善行動を起こし、Webマーケティング戦略を柔軟に「変化に対応」させていかなければなりません。


ちょうど、というわけではありませんが、つい先日多くの皆様もご存知のアクセス解析ツールである「Google Analytics」の機能が追加されました。
Googleの言葉を借りれば、グラフやレポートがより直感的になったとのこと（参照：アナリティクス 日本版 公式ブログ）。


皆様も一度、秋が深くなる前にじっくり数字とにらめっこし、冬の入り・年末に向けて、Webマーケティング戦略のブラッシュアップを図ってみてはいかがでしょうか。


また、私どもにご相談頂ければ、無料のWebサイト分析を含め、“今そしてこれから”の御社に最適なWebマーケティング戦略をご提案させて頂きます。
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それでは、今回のコラムはこのあたりで。

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