天野 斉之（セールスマーケティング課次長）
「エンドユーザー視点の把握」×「継続的な効果測定＆改善」＝「勝ちモデル」を構築
100サイトを超えるWebディレクション、20社以上の企業への総合Webコンサルティングなど、豊富な経験を誇り、特に美容業界を得意分野とする。プロモーションツールやブランディングツールとして、Webサイトや各種Web広告を機能させ、成果を生み出したいというニーズに対し、効果的なWeb戦略を提案。「エンドユーザー視点の把握」×「継続的な効果測定＆改善」により「勝ちモデル」を構築している。
Webプロモーション戦略立案Webマーケティング
こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日は、「モバイルとPCの「連動」が大切です」というテーマでコラムをお届けします。
先日、かなり興味深いニュースが発表されました。
それは『WILLCOM：モバイル公式サイトにヤフーの検索エンジンを採用！』です。
これまでWILLCOMは独自の検索エンジンを採用しておりましたが、来る2008/10/01からYahoo! JAPANの検索エンジンを採用し、WILLCOM公式サイトの検索に加えて、一般ケータイサイトおよびPCサイトの検索結果を表示する検索サービスが提供されることになります。
（Overtureモバイル＝広告が検索結果に表示されるかどうかはまだ定かではありませんが、行く行くは間違いなく表示枠が構えられるのでは？と私は考えます。）
すでに現在では、SoftBankがYahoo!を採用、auとdocomoがGoogleを検索エンジンとして採用していることは多くの方がご存知かと思いますが、WILLCOMまでもYahoo!を採用したことにより、日本モバイル検索エンジン市場は、（PCインターネットと同様）GoogleとYahoo!が改めて席巻する形になった、と言えます。
※docomoには、検索エンジンではありませんが、皆さん使い慣れたiMenuという独自の機能が以前人気なので、まだまだ「docomoはGoogle」という視点のユーザーはこれからさらに増えていくのではないでしょうか。
まだ実際にモバイルにてGoogleエンジンを使ったことのないdocomoユーザーがいるかもしれません。
このように、モバイル検索エンジン市場も大きな動きが出てきており、それに伴ってPCインターネットがそうであったように、「SEO」や「SEM」がかなり注目されてきております。
モバイルSEOについては、まだまだ不透明な部分も多いため、確立された手法とは言えませんが、正しい構文での設計、PC同様のリンクポピュラリティの精査、大手ディレクトリへの登録、そしてさらに資金力があるのであればキャリア公式コンテンツ化するといった王道的な施策を打つことが、SEOのまず第一歩ではないかとされています。
ただモバイル「SEO]は、まだまだ発展途上のマーケットであるため、サービス導入費用・対策維持費用などの面において、中小・ベンチャー企業様には手の出しにくいものとなっいるのが正直なところかと思います。
とはいえど、モバイルユーザーの中には、PCネットユーザーとは異なる属性の方もいらっしゃるので、新たな顧客開拓を推進していくためにもモバイルには着手すべきである、ということには変わりありません。
弊社でも現在、モバイルのリスティング広告の出稿を複数運用させて頂いておりますが、PCでのプロモーションのみを行っていた時よりも客足が伸びた、お問い合わせが伸びた、お問い合わせの質が変わったなどといった声を、クライアント様から頂戴することが増えてまいりました。
モバイルのプロモーションについては、
・モバイルでインターネットをされるユーザーも多いので、モバイルサイトは一応構えておこう。PCサイトにQRコードを貼るなどして、PCサイトとのクロスメディア（補足的媒体）として利用しよう。
↓
・モバイルでショッピングする方や資料請求、お問い合わせをするユーザーも多いらしいので広告も利用しながら、さらにプロモーションを促進していこう。
↓
・モバイルについては、もはやPCとは別の広大なマーケットが広がっている（ユーザーの属性も異なる）ので、単体で価値の高い媒体と捉え、広告予算を確保、本格的に運用していこう。
現在3つ目のフェーズに差し掛かっている業種もあると思います。
とはいえど、まだまだ一画面内で発信できる（ユーザーからすれば、キャッチできる）情報量の多さや回線のスピードなどからPCほどのアクティブユーザー数でもマーケットでもありませんし、一部業種を除けば、PCをないがしろにしてモバイルで成功する、ということは難しいと考えます。
PCで事前にしっかりと情報を収集しおおよそ狙いや目途をつけた上で、モバイルによって好きな時間、好きな場所でアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。
あるいは、
モバイルで好きな時間、好きな場所で簡単に情報を収集して、後ほどPCで改めて詳細な情報を取捨選択、比較してアクション（購買や問合せ）に至る、という流れ。
これが、PCとモバイル合わせての「Web」におけるユーザー行動の現在であると考えます。
だからこそ、
PCでは、ユーザーのニーズを満たすしっかりとセグメントされた情報の発信（ニーズの濃さによって、開示情報を階層などで切り分ける）が必要
であり、
モバイルでは、必須情報（ポイント）の明確な開示と、その情報にたどり着くためのPCよりもさらに短いステップの仕組み作り
などが必要であるといえます。
モバイルプロモーションを効果的に推し進めるためには、PCでのWebプロモーションをしっかりと形成する必要があるのです。モバイルとPCは、まだまだそれぞれ個別な媒体ではなく、しっかりと「連動」させることが大切なのです。
今はまだ、モバイルの情報収集のみでアクションに至るのは、かなりのブランディングが図れているケース、楽天などの信頼できうる絶大な後ろ盾があるケース（それでも商品はPCよりも低単価）、「すぐに」アクションに至る必要があるケース（むしろモバイルの方が便利。例えばお店やチケットの予約など。）がほとんどではないでしょうか。
もちろん、これからもっとモバイルの情報発信技術が向上していくにつれ、ユーザー行動も変化していくことは、誰も否定できません。
伸び下がりの手法であるモバイルに興味をお持ちの企業様、はたまた、PCとモバイルを絡めた包括的なWebプロモーションをお考えの企業様。
どちらの企業様におかれましても、媒体間のシナジーを効果的に生むプロモーションのご提案をさせて頂きますので、お気軽にご相談下さいませ。
[Webに関する疑問はお気軽にお問い合わせ下さい。]
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こんにちは。Webコンサルタントの天野です。
本日は、「インターネットが従量課金化されるとしたらどう？」というアンケートの結果から少し考えてみました。
（株式会社アイシェア様が実施されたリサーチです。）
皆さんもご存知の通り、日本では現在、インターネットは「定額で使い放題」が当たり前という認識ですが、アメリカにおいては昨今、インターネットの渋滞解消策として、ユーザーの通信量に応じて「従量課金」方式を採用しようという動きがあるそうです。
…今後、仮にアメリカでそういった仕組みが一般的なものになったとしても、日本ではそれを踏襲することはないであろうというのが個人的な見解です。
どういった考えかを述べる前に、まずはアイシェアのリサーチから見てとれる、ユーザーの皆さんの反応を紹介させていただきます。
ネット利用者は現状の通信速度をどう感じ、従量課金への回帰をどうとらえているのか？20代から40代を中心とするネットユーザー男女415名の回答を集計した。
回答者の回線種別は「光」が49.2％、「ADSL」が36.9％、「ケーブル」が10.1％、「携帯通信・その他」が3.8％。
インターネットの通信量に応じた従量課金化についてどう思うか？と聞いたところ、全体では「定額のままがよい！（従量は反対）」が85.1％とほとんどの人が「反対」。
「使わなければ安いのであれば賛成！」が11.6％、「理由がわかるので賛成！」はわずか3.4％で、従量課金化には抵抗が強いようだ。
男女別に大きな差は見られなかったが、年代別に見ると20代で90.4％、30代で87.5％、40代で77.1％と若い年代ほど反対派が多かった。
引用元：インターネット従量課金化に8割半が反対 - アイシェア リサーチ
現在、インターネットはもちろん、モバイルも「定額制」が常識的なものになっています。
「使わなければ安いのであれば賛成！」が11.6％ということでしたが、モバイルであればプランが詳細に分かれているでしょうし、PCのインターネットもモバイルほどではないとしても探せばニーズに合ったプランがあるのではないでしょうか。
日本では定額制が覆される可能性は当面ないであろうというのは、大きくはYahoo!の株主でもあるソフトバンクの存在があります。
Yahoo!とOvertureによって、最近インタレストマッチという広告が開始されました。このインタレストマッチという広告は、興味関心連動型広告とも表現され、今後Yahoo!とOvertureが本腰を入れて拡販していくものです。
※以前、当社常務の木村のコラムでも紹介しております。
インタレストマッチは、中小企業・ベンチャー企業様にとっても非常に有効であろう広告手段なのですが、この広告の仕組み自体、ユーザーが長時間様々な「コンテンツ」を閲覧している（＝ネットサーフィンしている）という行動を基軸とするものです。そのため、インターネットが従量課金制になったとしたら、ユーザーのインターネットにおける行動特性も変化し、Yahoo!やOvertureの営業戦略にマイナスの影響が出るでしょうし、それはソフトバンクにとっても決して喜べるものではありません。
また、ソフトバンクやOvertureのことを除いても、わかりやすいところで言えばインターネットショッピングで販売高が年々増加しており、このことからもインターネットが深く日本人の生活に入り込んでいる、かなりの割合の日本人が、インターネットによって生活を快適に送っていることが明らかに予想できます。
Youtubeやニコニコ動画といった各種動画共有サイトによって、余暇を楽しむ方もかなり増えましたし、そういった動画共有サイトに広告出稿ができるようになったことで、様々な企業がビジネスチャンスを拡大することができているなど、インターネットの利便性の向上や利用時間の延長は、ビジネスチャンスの増大につながることは間違いないと言えます。
上向きと言われていても、まだまだ低迷していると言った方が正しいであろう日本経済において、インターネットはもはや欠かせない媒体、産業、生きる術になってきていると思うのです。
例えば、インターネット関連の業界マーケットも拡大しており、関連企業も増えております。このことから、人々の雇用機会も増えている、という考え方もできると思うのです。
こういった現在の日本の状況を鑑みると、アメリカがどうであれ、日本のインターネットは従量課金制にはならず、技術革新やインフラの高度整備によって、むしろ利用料金がさらに安くなっていくのでは、とすら考えてしまいます。
何にせよ、インターネットを活用してさらに暮らしを快適に、さらに豊かにしていきたいものですが、どちらがセカンドライフかわからなくなるといった「依存」がないように、改めて気を付けなければなりませんね。
…最終的に、インターネットが便利なものになればなるほど、人と人との、体温のあるFace to Face のコミュニケーションを大切にしなければ、と考えさせられた天野でした。
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